(4) ＦＴＳＥ一〇〇種総合株価指数（Financial Times Stock Exchange 100 Index）はロンドン証券取引所（ＬＳＥ＝London Stock Exchange）における株価指数であり、欧州を代表する株価指数でもある。ＬＳＥに上場する銘柄のうち時価総額で上位一〇〇銘柄で構成されている時価総額加重平均型株価指数。なお、この一〇〇銘柄でＬＳＥに上場する企業の時価総額の約八割を占めている。発表はＬＳＥとフィナンシャル・タイムズ（Financial Times)との合弁企業であるＦＴＳＥグループから発表されている。一九八四年一月三日の算出開始時を一〇〇〇としている。過去最高値は一九九九年一二月三〇日の六九五〇・六である（Wikipediaより）。
(5) 株価収益率（ＰＥＲ）＝Price Earnings Ratio）は、株価を一株当たり当期純利益で割ったものである。時価総額を当期純利益で割って算出される。ＰＥＲは日本の呼び方である。米国では、ＰＥＲでなく、Ｐ／ＥとかＰＥと表記されている。株価収益率は、株主の側から見れば、「利益が全て配当に回された場合に何年で元本を回収できるか」という指標として見ることができる。企業の側から見れば、ＰＥＲの逆数は、「株主からの出資をどれくらいの利回りで運用しているか」という指標と見ることができる。株価収益率には、決算により確定した純利益を元に算出される数値（前期実績ＰＥＲ）と、期末で予想される純利益を元に算出される数値（予想ＰＥＲ）がある。
株価収益率の標準値は一四～二〇の間が適正とされるが、当該企業の成長性に楽観的な場合は高ＰＥＲまで買われ、将来に不透明感が高い場合は低ＰＥＲで取引される。また石油や鉄鋼、海運など国際商品市況に業績が大きく影響をうける業種は、低ＰＥＲで取引されることが多い。日本ではバブル景気が崩壊する一九九〇年代頃までは、四〇～六〇もの相当割高な株価で推移してきた。また新興市場では成長性を期待した取引が中心となることから、ＮＡＳＤＡＱでは六〇～八〇程度をコアとした株価収益率の推移が見られる。
株価純資産倍率（ＰＢＲ＝Price of Book-value Ratio)もよく使われる指標である。企業の資産面から株価の状態を判断する指標である。このＰＢＲという略称も日本のものであり、米国では、Ｐ／Ｂと表記するのが一般的である。ＰＢＲは、一株あたり純資産額に対する株価の倍率（状況）を測る指標である。一般にＰＭＲが一倍であるとき、株価は解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安株として扱われる。一倍以下の水準では会社が保有する純資産の額より株式時価総額のほうが安いことを意味しており、継続的に事業をおこなうより解散した方が株主の利益になる可能性がある。魅力的な事業・資産を持つにも関わらず低ＰＢＲで推移している企業は絶好の買収対象になる。ＰＢＲの計算の元となる純資産は、各会計時期（半期・四半期等）における決算で、すでに確定した数値が使用される。そのため当該企業の業績や資産内容に対して重大な懸念が発生している場合は、来期以降の純資産が減少する可能性があり、この場合はＰＢＲ一倍を大幅に下回る株価が形成されることがある。財務面で社債や長期借入金などの他人資本を中心に経営をおこなっている企業では、自己資本比率が小さく、ＰＢＲが高くなっている場合がある。連結会計をおこなう企業の場合、純資産には連結純資産と個別純資産があり、いずれの数値を元にを算定するかによってＰＢＲの数値にズレがでる。
自己資本利益率（ＲＯＥ＝Return On Equity）という指標も重要なものの一つである。それは、株主資本（払込資本金と内部留保との和）に対する当期純利益の比率である。ＲＯＥという表記も日本国内でも用いられているものである。かつては株主資本利益率とも呼ばれていたが、〇六年五月の会社法制定とこれに前後する会計基準の改正において、「株主資本」と「自己資本」とが異なる値として明確に定義されたことで、現在では「自己資本利益率」が正確な呼称として位置づけられる。ある企業が、一年間の企業活動を通じて、「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」、を判断するのに用いられる指標で、当期純利益を、前期及び当期の自己資本の平均値で除したものである。なお、分子として経常利益を使用する場合もある。
一株当たり当期純利益（ＥＰＳ）と一株当たり純資産額（ＢＰＳ）を用いても表現可能である（ROE=EPS÷ BPS）。自己資本について会社四季報では「株主持分」と表記されているので注意が必要である（Wikipediaより）。
(5) 「グループ・トゥエンティ」。二〇か国の財務相・中央銀行総裁会議。日、米、英、イタリア、カナダ、ドイツ、フランス、オランダ、ベルギー、スウェーデン、スイス、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、トルコ。
(6) ＣＰとは、コマーシャル・ペーパー（Commercial Paper）のこと。短期の無担保約束手形。金額と満期日を特定して発行されるもの。譲渡が可能な証券の一種で、ほとんどのものは無記名式である。運転資金調達の手段としては譲渡性預金（ＣＤ＝(negotiable）Certificate of Deposit）と類似している。ＣＰでもＣＤであっても同様の利回りを生み出すことから資金コスト面では大差がない。一般的にコマーシャル・ペーパーは、譲渡性預金市場との競合を避けるため、償還期限が三〇日以内となっているものが多い。発行は割引方式となっており、金利分を額面から割り引いて販売される。発行体は、通常、優良企業に限定されている（http://www.finance-dictionay.com/2008/03/cp.html）。
(5) 株価収益率（ＰＥＲ）＝Price Earnings Ratio）は、株価を一株当たり当期純利益で割ったものである。時価総額を当期純利益で割って算出される。ＰＥＲは日本の呼び方である。米国では、ＰＥＲでなく、Ｐ／ＥとかＰＥと表記されている。株価収益率は、株主の側から見れば、「利益が全て配当に回された場合に何年で元本を回収できるか」という指標として見ることができる。企業の側から見れば、ＰＥＲの逆数は、「株主からの出資をどれくらいの利回りで運用しているか」という指標と見ることができる。株価収益率には、決算により確定した純利益を元に算出される数値（前期実績ＰＥＲ）と、期末で予想される純利益を元に算出される数値（予想ＰＥＲ）がある。
株価収益率の標準値は一四～二〇の間が適正とされるが、当該企業の成長性に楽観的な場合は高ＰＥＲまで買われ、将来に不透明感が高い場合は低ＰＥＲで取引される。また石油や鉄鋼、海運など国際商品市況に業績が大きく影響をうける業種は、低ＰＥＲで取引されることが多い。日本ではバブル景気が崩壊する一九九〇年代頃までは、四〇～六〇もの相当割高な株価で推移してきた。また新興市場では成長性を期待した取引が中心となることから、ＮＡＳＤＡＱでは六〇～八〇程度をコアとした株価収益率の推移が見られる。
株価純資産倍率（ＰＢＲ＝Price of Book-value Ratio)もよく使われる指標である。企業の資産面から株価の状態を判断する指標である。このＰＢＲという略称も日本のものであり、米国では、Ｐ／Ｂと表記するのが一般的である。ＰＢＲは、一株あたり純資産額に対する株価の倍率（状況）を測る指標である。一般にＰＭＲが一倍であるとき、株価は解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安株として扱われる。一倍以下の水準では会社が保有する純資産の額より株式時価総額のほうが安いことを意味しており、継続的に事業をおこなうより解散した方が株主の利益になる可能性がある。魅力的な事業・資産を持つにも関わらず低ＰＢＲで推移している企業は絶好の買収対象になる。ＰＢＲの計算の元となる純資産は、各会計時期（半期・四半期等）における決算で、すでに確定した数値が使用される。そのため当該企業の業績や資産内容に対して重大な懸念が発生している場合は、来期以降の純資産が減少する可能性があり、この場合はＰＢＲ一倍を大幅に下回る株価が形成されることがある。財務面で社債や長期借入金などの他人資本を中心に経営をおこなっている企業では、自己資本比率が小さく、ＰＢＲが高くなっている場合がある。連結会計をおこなう企業の場合、純資産には連結純資産と個別純資産があり、いずれの数値を元にを算定するかによってＰＢＲの数値にズレがでる。
自己資本利益率（ＲＯＥ＝Return On Equity）という指標も重要なものの一つである。それは、株主資本（払込資本金と内部留保との和）に対する当期純利益の比率である。ＲＯＥという表記も日本国内でも用いられているものである。かつては株主資本利益率とも呼ばれていたが、〇六年五月の会社法制定とこれに前後する会計基準の改正において、「株主資本」と「自己資本」とが異なる値として明確に定義されたことで、現在では「自己資本利益率」が正確な呼称として位置づけられる。ある企業が、一年間の企業活動を通じて、「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」、を判断するのに用いられる指標で、当期純利益を、前期及び当期の自己資本の平均値で除したものである。なお、分子として経常利益を使用する場合もある。
一株当たり当期純利益（ＥＰＳ）と一株当たり純資産額（ＢＰＳ）を用いても表現可能である（ROE=EPS÷ BPS）。自己資本について会社四季報では「株主持分」と表記されているので注意が必要である（Wikipediaより）。
(5) 「グループ・トゥエンティ」。二〇か国の財務相・中央銀行総裁会議。日、米、英、イタリア、カナダ、ドイツ、フランス、オランダ、ベルギー、スウェーデン、スイス、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、トルコ。
(6) ＣＰとは、コマーシャル・ペーパー（Commercial Paper）のこと。短期の無担保約束手形。金額と満期日を特定して発行されるもの。譲渡が可能な証券の一種で、ほとんどのものは無記名式である。運転資金調達の手段としては譲渡性預金（ＣＤ＝(negotiable）Certificate of Deposit）と類似している。ＣＰでもＣＤであっても同様の利回りを生み出すことから資金コスト面では大差がない。一般的にコマーシャル・ペーパーは、譲渡性預金市場との競合を避けるため、償還期限が三〇日以内となっているものが多い。発行は割引方式となっており、金利分を額面から割り引いて販売される。発行体は、通常、優良企業に限定されている（http://www.finance-dictionay.com/2008/03/cp.html）。
