世界同時株安、警告は十分にあった！

投資家は「警告などなかった」とは言えない。2008年の金融危機以降で最大級の世界的な市場暴落が続く中、主要な国際経済機関のエコノミストらが「それ見たことか」と陰で言っているのが聞こえてきそうです。

　こうした暴落に拍車を掛けているのは、中国の経済問題が低成長の続く米国経済から活力を奪い、米連邦準備制度理事会（FRB）が約10年ぶりの利上げに踏み切ろうとしている中でただでさえ危うくなっている世界経済の安定を脅かすのではないか、との懸念です。

　投資家はリスクを取りすぎで、株式を過大評価する一方、信用リスクを過小評価していると数カ月前から警告していたのは、FRB、国際通貨基金（IMF）、国際金融協会（IIF）の3機関もあった。これら3機関は市場の暴落をちゃんと警戒していたのです。

　IMFのエコノミストらは早くも2014年7月の時点で、投資家が経済成長見通しに楽観的すぎるようだとして、米国株式市場は悲惨な調整が生じる恐れがあると指摘していました。IMFのシニアエコノミスト、ナイジェル・チョーク氏は、経済成長が期待外れに終われば「その時点で相場は調整を余儀なくされるだろう。しかもそれは破壊的な調整となるかもしれない」と述べました。

　大手銀行やファンド、保険会社など世界約500社の金融機関を代表するIIFも当時、過去最低に近い水準まで低下しているボラティリティー（変動率）が再び高まる事態に警戒すべきだと指摘していました。

　IMFは14年後半にも、バリュエーション（株価評価）が「フロス（泡）」の様相を呈し、世界経済は「債券・株式・為替市場の変動が危険なほど高まった場合」に深刻な影響をますます受けやすくなっているため、株式市場が調整するリスクは高まっていると警告しました。IMFが四半期ごとに発表する世界経済見通しはこの数年間で一段と悪化しています。IMF金融資本市場局のビニャルス局長は、金融市場のリスクテイクの状況は2006年とよく似ていると警戒感を示し、世界経済が金融危機前夜を想起させる状態にあるのかどうか問題を提起しました。

さらに、IMFは今年1月、中国の経済成長率を中国当局よりも低めに見積もり、過去数十年で最低に落ち込むとの珍しく大胆な見方を示しました。一方、世界銀行は世界経済に対する最大のリスクとして、中国の景気減速がもたらし得るリスク要因を詳しく示したのです。

　IMFのチーフエコノミスト、オリビエ・ブランシャール氏は、市場の混乱が2015年のテーマになると述べべ、市場の熱狂と世界経済に対する数多くのリスクを受け、IMFはこの数カ月、FRBに対し性急な利上げは控えるよう求めてきました。IMFは、為替相場や債券市場の乱高下がより日常的なものになる公算が大きいとし、昨年10月に起きた米国債相場の「フラッシュ・クラッシュ（瞬時の急落）」と今年初めのスイスフラン急騰は、今後のボラティリティー上昇を暗示していると述べました。

　FRBのイエレン議長も5月に同様の見解を示し、株式市場のバリュエーションが「かなり高い」ように見受けられるため「危険をはらんでいる」と指摘したのです。

　IMFが現在の市場の混乱を言い当てたということは、「世界経済は10年に及ぶ低迷のさなかにあるかもしれない」というIMFの長期見通しに嫌でも留意しておく必要がありそうです。（ソースWSJ）

ホーキング博士、ブラックホールで新説？

英ケンブリッジ大学教授で著名物理学者のスティーブン・ホーキング博士（73）は25日、スウェーデン王立工科大学で開催された会合で、物理的情報がブラックホールの強い引力をいかに回避し得るかに関する新たな理論を提示しました。博士は自身の理論が物理学者にとって最も不可解な謎の1つを解き明かす助けになることを期待しています。

　ホーキング博士は6日間の予定で開催されている「ホーキング輻射会議」で新理論を提示しました。30人余りの著名物理学者が参加するこの会議は非公開で、「ブラックホール情報パラドックス」として知られる謎について論じ合うのが目的です。

　宇宙に存在するブラックホールは一定の大きさの恒星が燃え尽きて内側に崩壊すると形成されると言われています。崩壊後に残った物質が中心に向かって吸い込まれるように小さく圧縮され、やがて周辺には非常に強力な重力場が生まれる。科学者たちは長年、ブラックホールの重力から逃れられるものは何もないと信じていました。宇宙最速の光でさえもです。

ところが、ホーキング博士は1974年にブラックホールから熱放射があることを提唱しました。現在、物理学者の大半はこの説が正しいと確信しており、この現象は「ホーキング輻射」と呼ばれています。さらに博士の研究は、熱放射があるブラックホールは最終的に蒸発し、ここに吸い込まれたあらゆる物質に関する情報はすべて永遠に消滅することも示していました。

　ここで謎が生じます。原子や素粒子レベルで物理現象を扱う量子力学では、たとえブラックホールに吸い込まれたとしても、こうした情報は決して失われないというのが原則だからです。これは破ることのできない自然の法則として広く信じられています。

　この「ブラックホール情報パラドックス」をどう説明すればいいのか。一部の物理学者は、情報がブラックホールをどうにかして回避しているとの説を唱えました。しかしホーキング博士は決してそんなことは起こらないと声高に主張していたのです。その約30年後、今度は博士自身が、ブラックホールから情報が漏れ出すことを計算で示してみせたのです。問題はそれがどのように起こるかということです。

そして24日夜、ホーキング博士は約3000人の聴衆の前で行ったブラックホールに関する講演の最後に、我慢できずに新理論の先行宣伝を行いました。博士は「ブラックホールから情報がいかに戻ってくるかについて発見した」とし、「明日のカンファレンスでそのことについて話す」と述べたのです。

　博士は翌25日、物理学者と一握りの聴衆に向けて、非常に専門的なプレゼンテーションを行い、「情報はブラックホールの内部ではなく、その外縁（境界）に蓄えられる」との新理論を提示したのです。

　博士はもともと、ブラックホールから熱放射があるとしても、その放射にはブラックホール内部に吸い込まれた物質の情報は含まれていないと考えていました。しかし、ブラックホールに吸い込まれたすべてのものはホーキング輻射の発生の仕方に影響を及ぼすというのが博士の新たな考えです。つまり、吸い込まれた物質の情報は、実はホーキング輻射に蓄えられていると。情報が失われたわけではないため、量子力学の要である重要な原則も破られていないというわけです。

会議に参加した物理学者たちは興味深い理論だとしながらも、さらに理論を煮詰める必要があると指摘しました。

　フランスのエクス・マルセイユ大学の物理学者らは「情報パラドックスが解き明かされたとは言えない」としながらも、「だがあのスティーブンが言うことだ。誰もが真剣に受け止めるだろう」と話したのです。

　ホーキング博士の理論は、1999年にノーベル物理学賞を受賞したオランダ・ユトレヒト大学のヘーラルト・トホーフト教授が提唱した説と重なり合います。同教授の説は1996年に発表されたのですが、教授によると、長い論文の中に埋もれていたため、あまり注目されなかったといいます。

　今回の会議にも出席したトホーフト教授は当時の論文の中で、「ホーキング輻射はブラックホールからの情報を確かに含んでいると説いた」と話します。しかし、1996年の研究方法はあまり見込みがなかったと言います。「いくつか仮説を立てて計算したが、あまりに多くの情報」がブラックホールから出ている結果になったからです。

トホーフト教授は同じ理論の「ホーキング博士版」が今後大いに発展するかどうかは不明だと話し「20年前に私がいた場所に今、彼（ホーキング博士）がいる」とし、「彼がこれを新説だと発表しても、心は躍らない」と述べたのです。（ソースWSJ）

中国軍事パレード、10カ国余り参加 西側諸国は見送り！

中国人民解放軍は21日、9月3日に北京で行う第2次世界大戦の戦勝70周年を記念する軍事パレードに、ロシアやカザフスタンなど10カ国以上の軍隊が参加すると発表しました。しかし、他の国名は明らかにせず、多くの西側諸国の首脳が欠席する理由についてもコメントを避けました。事情に詳しい関係者によると、多くの西側諸国は中国が軍事力を誇示し、安倍晋三首相の評判を落とすのにこのパレードを利用することを懸念し、首脳も軍隊も派遣しないといいます。

　人民解放軍総参謀部のチュー・ルイ副作戦部長は記者会見で、軍事パレードはいかなる国も標的にしておらず、中日両国の国民に多大な苦痛を与えた戦争終結を祝うものだと述べました。軍事パレードでは1時間10分の間に、200機近くの航空機を含む500以上の軍事用機器に加え、約1万2000人の兵士が登場します。航空機は戦闘機や爆撃機、ヘリコプター、空母搭載機など。軍事用機器はすべて中国製で、うち84％は初披露されるそうです。

　軍隊を派遣するのはアジアや欧州、アフリカ、オセアニア、米州の国々だといいます。チュー・ルイ氏は「こうした国々のパレード参加は、世界反ファシスト戦争での勝利をともに祝おうとする態度を明示している」と述べました。しかし、記者会見では同氏も他の当局者も軍隊を派遣する具体的な国名は明かさなかったのです。パレードの準備状況をよく知る関係者によると、中国はもともと、第2次世界大戦で主要な役割を果たした国にそれぞれ75人、その他の国には3～7人の兵士の派遣を要請しました。

　これまでのところ、ロシアとモンゴルなどが75人の兵士を派遣することを公に認めています。また、数カ国の旧ソビエト連邦諸国が兵士を派遣すると述べていますが、人数は公表していません。21日にはメキシコ大使館が、75人を派遣することを明らかにしました。関係者によると、米国、フランス、英国は首脳も軍隊も派遣する予定はないといいます。

人民解放軍北京軍区の幹部は、パレードに参加するすべての軍隊がすでに北京周辺の訓練基地と空港で訓練していると語りました。同幹部によると、軍事パレードは米国の衛星利用測位システム（GPS）の中国版「北斗」が支援する予定で、パレードに登場する軍事用機器の誤差は時間が0.3秒、距離が10センチメートルだといいます。（ソース　WSJ）

こうしてみると、9月3日に北京で行う第2次世界大戦の戦勝70周年を記念する軍事パレードに出席する欧米諸国は少ない様です。中国が第二次世界大戦の戦勝国と言っても戦勝国とは言えず、経済援助の欲しい国などが出る程度ではないでしょうか。

東証後場寄り、一段安 下げ幅一時800円超 追い証懸念も！

　24日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は一段安となっています。前日比800円程度安い１万8600円台半ばで推移していて、下げ幅は一時870円を超える場面もありました。中国・上海株式相場が下げ止まらない上に、対ドルでの円高進行が嫌気され、昼休み時間中に日経平均先物は一段安となる展開。現物株も先物にさや寄せする格好で一段安で始まりました。個人投資家からは「追い証（追加担保の差し入れ義務）の発生を懸念した売りも広がった」（ＳＭＢＣ日興証券の西広市投資情報部部長）といいます。市場では「このまま下げ幅が拡大すれば、金融関連株などで追い証が発生する銘柄が相次ぐ」との声も聞かれています。

　ＪＰＸ日経インデックス400と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も午後に入り下げ幅を拡大している。ＴＯＰＩＸは２月24日以来６カ月ぶりに心理的な節目である1500を割り込む場面があった。

　前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約581億円が成立した。市場では「売り買い均衡」との声が聞かれた。

　12時45分現在の東証１部の売買代金は概算で２兆1419億円、売買高は21億1574万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1870、値上がりは13、変わらずは８だった。

　金融関連株の下げがきつく、みずほＦＧや証券株の大和などが軒並み大幅安になっている。トヨタや日産自の自動車株は下げ幅拡大。スクエニＨＤ、ｇｕｍｉなど急落した。半面、サッポロＨＤ、アイフルなどは逆行高となっている。（ソース　日経）

　２：４５現在では、下げ幅は８７０円安の１８、６１７円となっており下げ止まる気配はありません。このままいくと明日も日経平均は続落しそうです。明日以降、乱高下が続くのかはたまた一段の下げに見舞われるか見通しが立ちません。

DNA 隕石衝突で誕生？

　生命誕生前の地球に隕石（いんせき）が衝突した時の状態を再現する実験で、ＤＮＡの部品となる物質の生成に成功した、と東北大や物質・材料研究機構などのチームが１８日、発表しました。複数のアミノ酸ができることも確認、隕石衝突による生命起源説を裏付ける成果だとしています。１７日付の欧州科学雑誌電子版に論文を発表しました。

　チームは隕石に含まれる鉄と、約４０億年前の地球の海水に含まれていたと考えられる重炭酸やアンモニア、水などをステンレス製の容器に封入。これに別の金属片を秒速１キロの高速で衝突させ、瞬間的な高温高圧を加えました。その結果、ＤＮＡを作る四つの塩基のうちの一つ（シトシン）と、ＤＮＡの遺伝情報からたんぱく質を合成する際に働くＲＮＡの塩基の一つ（ウラシル）の生成が確認できました。同時に、たんぱく質を構成するアミノ酸２０種のうち９種類もできていました。

　チームは同じ実験手法でアミノ酸の生成に成功していましたが、今回は試料に使う炭素を変更し、二酸化炭素が水に溶けてできる重炭酸を使ったところ複数の有機物ができたといいます。東北大の古川善博助教（地球化学）は「残りの塩基やアミノ酸ができる条件をさらに調べたい」としています。