マックンのメモ日記

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投資家が知るべき教訓を伝えた5日間!

2015-08-29 12:55:10 | 経済・金融・投資
マーケットの世界では、ほんの数日間の経験だけで、知るべきすべてを学べることがある。この数日間に関するマーケットのベテランの話は、彼らの心に刻み込まれ、すべての取引に反映されています。このほど米ウォール街で20年の経験を持つベテラン・トレーダーの貴重な助言を聞く機会を得ました。以下、厳しい教訓を与えてくれた過去15年間のうちの4日間、および投資家が今回の相場変動から得られたと思われる教訓を紹介します。

世界株安特集
1)2000年3月10日:ピークを迎えたナスダック市場

 2000年3月10日にナスダック総合指数は5048で終わり、ドット・コム・バブルの頂点に達しました。その後15年間、指数がこの水準に到達したことはなかったのです。

 ドット・コム・ブームは大部分が蜃気楼であることが明らかになり、数カ月間だけで株式市場から1兆ドル強が吹き飛んでしまいました。暴落の底値では、ナスダックの時価総額は75%超が失われました。

投資家の中には株価が高すぎると警告する向きもありましたが、これは新世界なのだというのが大勢の見方だったのです。彼らは、ナスダック上場のIT企業の株価収益率(PER)が2000年3月の中央値で150倍を越えたことなど気にするなと論じたほどです。

 彼らは完全に間違っていました。株式市場にあまりに資金を投じてしまうと、将来がどのくらいバラ色だろうが関係なく損をするということです。

2)2008年9月15日:リーマン・ブラザーズ破綻

 投資の世界にわずかしか関係していない人にとって、これから得られる教訓は、世界で最も由緒ある金融機関といえるリーマン・ブラザーズとメリルリンチでさえ存続できなかったということです。しかし投資家にとっては、重要な教訓はポートフォリオの分散です。当時、株価は上げすぎの状態となっており、住宅金融を中心にクレジット市場には多少の亀裂が入っていたのです。

 資産運用会社や投資顧問会社は、保有資産の分散化を薦めました。彼らは市場の崩壊が近いと述べていましたが、できるだけ多くの種類の資産を持つことで、影響から逃れられると言い切っていたのです。

 このときの崩壊では、追い証を請求された資金難の人々は価値が最も高く維持されていた資産を売りました。そして、市場の動揺が収まったときには、絶対的に安全と呼べるものはなくなっていました。資産の多様化は助けになるかもしれないが、それでも投資リスクを完全に分散させることはできないのです。

3)2009年3月9日: 底を打った市場

 多くの点で、当時はまだ金融危機のさなかにあった。ベアー・スターンズもリーマンも姿を消していました。住宅市場の崩壊は全米の多くの地点で続いていました。米政府は市場を支えるだけのために1週間に何十億ドルもの資金を費やしているように見えました。著名投資家のウォーレン・バフェット氏はその日CNBCテレビに出演し、経済が「崖から落ちた」と述べています。そしてダウ工業株30種平均は、それまでの10年以上で最も低い水準にあったのです。

 しかし、3月9日が底だったのです。その日以降、市場は6年間にわたってほぼずっと上がり続けてきており、ダウは1万ドル近く上がりました。教訓は、市場が好転しても誰もベルを鳴らさないということです。

4)2010年5月6日、フラッシュ・クラッシュ

 米証券取引委員会(SEC)は2000年代半ばに、電子証券取引ネットワークなどで構成される全国市場システム(NMS)の開始に合わせて、売買規制を緩和しました。これにより、証券取引の世界への門戸が新興勢力に開かれました。これにダークプールなどが追随し、高速取引業者が市場の主要な勢力にのし上がったのです。

 その後、10年5月6日にフラッシュ・クラッシュ(瞬時の暴落)が起こり、ダウは数分のうちに1000ドル暴落しました。高速取引業者が批判されましたが、大方の投資家は時計の針を逆戻りさせられないことを分かっていたのです。

 それから5年たちましたが、専門家にとっての教訓は何よりも流動性が大事ということです。立ち会い開始時に成り行き注文を出してはなりません。

5)2015年8月、試されるETF

 最近の市場混乱については語るのは時期尚早です。ただ明白なのは、中国の姿が数週間前に考えられていたものと完全に同じではなくなったということです。

 もっと大きな問題は、上場投信(ETF)などオルタナティブファンドの機能不全をめぐるものです。これら商品の多くは過去5年間に設定されており、今回が初めての試練だったのです。多くはうまく機能しましたが、そうでなかったものも多かったのです。ETFは、より大きなポートフォリオに対する低コストで流動性の高いヘッジ手段として売り込まれましたが、期待したほどのものではないかもしれないのです。(ソースWSJ)