世界同時株安、投資家がしてはいけない5つのこと！

今週、世界中で株価が急落しました。株価下落率は米国と欧州市場では5％超、上海総合指数にいたっては11％超となりました。原油価格も6％以上下げました。市場関係者は、中国経済の減速、人民元の切り下げ、過剰債務が世界経済の回復を妨げる恐れがあるとみています。反射的に行動しないために知っておくべき5つを紹介します。

　1.ニュースばかり見ない

　5％から20％の短期的かつ急激な下落はよくあることなのに、市場が動きについて最新のニュースを知れば知るほど、市場が不安定で危険であるように思えるものです。歴史的に見れば、この数年の米国の株式市場は異常なほど落ち着いています。ここ数日の株価急落も長期的に見れば異常ではありません。短期的な変動にこだわっていると、長期的な投資目的に目を向けることが難しくなってしまいます。

　2.うろたえない

　株価は確かに安くはありませんが、現在の金利水準やインフレ率を考えると、大幅に割高というわけでもありません。エール大学の経済学者ロバート・シラー氏のデータによると、米国株のインフレ率調整後の長期的利益の平均に基づく株価収益率（PER）は現在24.9倍で、2月の27倍から低下しています。過去30年間の調整後PERは平均で23.8倍でした。

　3.現状に甘んじない

　今回の相場の混乱をきっかけにこれ以上の下落に耐える用意があるかを自分に問いかけるべきです。2007〜09年の金融危機は保有株式を売らずに乗り越えたか。十分な現金を持ち、何種類かの債券と世界のさまざまな市場の大小の株式に分散投資しているだろうか。それなら、さらに相場が下がってもおそらく乗り越えられるでしょう。しかし、過去の下げ相場で株式を売却したり、少数の銘柄やセクターに投資を集中させている場合は、現金の割合を増やすか、投資対象を広げることを検討すべきです。最悪の事態が起きたときにこうした手段以上に思い切った対策を打たなければならない危険を回避するためです。

4.「修正」の憶測にとらわれない

　市場の修正とは通常、S＆P500種指数やダウ工業株30種平均など多くの人が注目する指数が10％下落することを指しますが、正式な用語ではありません。つい最近までは、下落率が5％でも、15％でも20％でも「修正」と言われることが多かったのです。市場が10％下げても、それ自体は本質的には重要ではありません。重要なのは将来の見通しです。将来の見通しは、下落率が10.2％であろうが、9.8％であろうが関係ないのです。

5.次にどうなるか分かると思ってはいけない

　市場が下げても、そうでなくても、市場が次にどうなるかは誰にも分かりません。確実だと言えるのは、市場の専門家が今後の展開について自信をもって大声で強く主張すればするほど、その専門家が間違っている可能性が高いということだけでしょう。株価はさらに10％下げるかもしれないし、25％下げるかもしれません。ひょっとしたら50％下げるかもしれません。横ばいが続くこともありうるし、すぐに回復する可能性もあります。分散投資と忍耐、そして自己認識はこうした減らしたくても減らせない不確実性に対する最良の武器なのです。