正しく恐れる石油業界の未来をポイントに 石油通信社緊急セミナー、伊藤敏憲氏語る

石油通信社緊急セミナーがこのほど、開催された。今回は新型コロナウイルス感染防止の観点からオンラインで開催され、「正しく恐れる“石油業界の未来”」をテーマに、講師の伊藤敏憲氏（伊藤リサーチ・アンド・アドバイザリー代表取締役兼アナリスト）が2030年、2035年、2050年のそれぞれの時点で石油業界が「正しく恐れる」ポイントを解説した。
セミナーではまず、2030年に恐れるべきポイントについて説明。ハイブリッド車の普及などで内需の減退が続くが、新車が1年に7％置き換わると考えると、年単位では大きな脅威にはならないものの、5年、10年単位では大きく影響するようになると予測した。
一方で需給環境は、「この先2～3年は需給がマッチする」との認識を示し、製油所の精製能力について、「それ以降は内需の減少で10～15％、2030年は20～30％の能力削減が必要になる可能性がある。製油所の集約や閉鎖は雇用調整など時間がかかる。すぐにでも着手しないと間に合わない」と語り、個社での対応が難しい場合は業界内や海外企業、石油化学を交えた再編の可能性もあると指摘。「元売再編はほぼ終結したが、精製部門の再編はこれからだ」との認識を示した。

石油通信社