■■【経営コンサルタント道場】 意に添わないクライアントとの契約をすべきか？
ある経営コンサルタントから相談を受けました。その相談の回答の一部をここに紹介しますので、状況を推察しながら参考にしてくださると幸いです。
集智とは、組織の智恵を集積して、それを利用することです。「データの共有」という言葉がありますが、一見するとそれに似ているようですが、異なります。
集智については、いずれ書くつもりでいますが、ここでは前述のことであると理解してください。
組織というのは、活動をしている内に悪循環に陥っていることがしばしばあることは皆様もご存知でしょう。
ところが、集智を追求していく中で、自浄ということが起こる不思議さを、この三十余年体感してきています。
集智を追求させると、企業内に変化が起き、当たり前のことが当たり前にできるようにベクトルがそろってくるのです。
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■■【経営コンサルタントの独り言】 オリンピックと責任
日本経営士協会は、ご存知かと思いますが、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。
その協会の会員の声を毎週火曜日１２時に、ブログを通じてお伝えしています。
夏を如何お過ごしでしょうか？
戦後７０年の節目で、世界が慌ただしく動き出しました。中国の脅威を共通認識した上での国会内外での動き、夏休みでも国会中継に釘付けの方もいらっしゃるのでは？今年の夏は、暑さと熱さで、オーバーヒートしそうです。
東京オリンピックの国立競技場の建設費を巡って２転３転、どうしてこんなことになったのでしょう？巨額の建築費に対し関係者間で収集がつかず、首相からの異例の白紙見直し指示が出され再スタートとなった。
既に費消したものの支払いの試算が始まったところで、ザハ氏（奇抜な斬新なデザインをした設計事務所）側からようやく反論の声明が出てきた。「コスト高は東京の資材や人件費高騰によるものでデザインが原因ではない」「低価格な提案も準備したが、日本スポーツ振興センター（以下ＪＳＣ）から要請はなかった」。
国や東京都、オリンピック組織委員会、ＪＳＣの誰も責任が取れない中で、納期のみ必達の国家プロジェクト、一体どうなるのでしょうか？国が絡む原発も、巨大建造物も、５０年後の後始末の責任は誰も取れない。だからこそ、予め壊すことまでを見込んで建てることが必要です。
【筆者】 石原 和憲 先生
新環境経営研究所所長
日本経営士協会登録経営士、横浜経営支援センター センター長
大手事務機器メーカーに永年勤務後、経営コンサルタントとして独立。
「２１世紀の環境経営を実現する技術コンサルティング ～地球環境に優しい21世紀のモノ作りを実現すべく、リスクマネージメントの視点で企業経営を支援する～」という理念の基にご活躍
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【 注 】
原稿時期と季節感やタイミングが合わないことがあります。原則として筆者の現行通り掲載しますが、前述の理由等から、発行者が、文章を変更した部分もありますが、ご容赦くださるようお願いします。
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■■日本の経営コンサルタント業界の歴史 【経営コンサルタント道場】
「経営コンサルタント」という言葉は、戦後日本に上陸したと言っても過言ではないのです。戦前は「能率技能師」と呼ばれることもありましたが、普通名詞として一般に通用する言葉ではありませんでした。
意外と歴史が浅い職業ですが、昨今、プロフェッショナルな仕事として若い人にも人気があります。ところが、「経営コンサルタント資格＝中小企業診断士」という固定観念を持っている人が意外と多いのです。
日本の経営コンサルタント業界の歴史をひもとくと、経営コンサルタントとしての新たな道が拓けるかもしれません。
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