惨めだ。

考えさせられる。
芸能界も、問題がある。



「現在「ビビット」（TBS系）に出演中の真矢ミキ。そんな彼女が現在取り組んでいるのが、高等学校卒業程度認定試験（旧大学入学資格検定）だ。本番は8月2日、3日と11月11日、12日に行われ、8月の試験はもう目前に迫っている。15日に更新された自身のブログでは、「まだ、今の状態は不合格ラインですから…」「若い頃のスポンジのように吸い上げるあの暗記力や記憶力があれば…」など不安な胸の内を綴っている。
「そもそも真矢が受験を宣言したのは、4月20日のブログ。『重い腰をあげて』というタイトルから始まり、『せっかく早起きさせていただいてる毎日なので、少し勉強して夏頃かな？　高校認定試験を受験しようかなと頑張っています』と宣言しました」（女性誌デスク）
　この真矢のブログを見たファンからは「高認！応援してます～」「ミキさんはバイタリティに富んでますよね♪　応援しますね」など多くの応援コメントが寄せられた。しかしなぜ、今になって突然、高校認定試験を受けようと思ったのか？
「ビビットへの抜擢から2年余り、当初に比べて司会も板についたように見えますが、実は『コメントが軽い』などの意見も聞かれます。また番組で介護のコーナーがあり、自分の母親のことを『お母さん』と言ったことについて『いい大人が公の場でおかあさんはNGだと思う』など、言葉遣いについても視聴者から厳しい指摘を受けたことも。これらを踏まえて、深い知識と教養を身につけるために、受験に踏み切ったのではないでしょうか」（テレビ誌ライター）
　真矢は1998年に宝塚歌劇団を退団して芸能界入りしたが、38歳の時に所属事務所から戦力外通告を言い渡された過去がある。失意のどん底を経験するも自らドラマのオーディションを受けて這い上がり、2003年に見事芸能界復帰を果たした、いわば努力の人。今回の受験も持ち前のパワーで乗り切り、次は大学受験にもチャレンジして欲しいものだ。」


宝塚に、行ったことが、災難かもしれない。
芸でも、使える人、使えない人。
資格も、大学の演劇で、学んでいると、今頃、大学教授。

宝塚は、どうして、大学にしなかったのか。
専門、大学に。

不思議でならない。
単なる、町役者と、変わらないならば、劇団の分利するとか。


惨めだ、宝塚の退団は。

宝塚に受からないのが幸いなのかもしれない。

まだ、美人コンテスのが、いいかみしれない。

考えると、市場に出るのか。

市場に、出て来る。
面白いことだ。


「個人同士による物品の売買をインターネット上で仲介するフリーマーケットアプリのメルカリ（東京）が、東証に株式上場を申請したことが22日、分かった。関係者によると、21日までに予備申請を終えており、年内の上場を目指している。時価総額は1000億円を超える可能性が高く、大型の新規株式公開（IPO）案件となりそうだ。

　メルカリは6月に起きた個人情報が流出する不祥事で内部管理体制の不備を指摘されており、今後本格化する東証の審査に影響が及ぶ可能性がある。上場市場は1部かマザーズになるとみられる。メルカリは調達した資金を海外事業の拡大などに充てる。　」



今後、伸びる会社か。

考えると、今後

この記事は、深刻だろう。
いや、もう、当たり前かもしれない。

今に、高所得は、今に、人工知能より、劣ると、消える。



「高所得の専門職を労働時間の規制や残業代支払いの対象から外す「高度プロフェッショナル制度」（高プロ）が現実味を帯びてくる中、人材育成支援「リクルートマネジメントソリューションズ」（本社・東京）が、若手正社員を対象に労働時間の実態を調査した。高プロは「時間ではなく成果に応じて賃金が支払われる成果型労働制」をうたい、上手に活用すれば長時間労働の是正につながるとされている。だが、調査結果から働き方の自由度が高くても労働時間を短くできない実態が浮き彫りになった。【中村かさね／統合デジタル取材センター】

◇際立つ若手の男性正社員の長時間労働

　調査は今年３月、従業員３００人以上の企業に週５日以上勤める２０、３０代の正社員の男女を対象にインターネット上で実施し、５２８人から有効回答を得た。

　時間外労働を含めた１カ月当たりの平均労働時間が２００時間を超えたのは女性の１８・５％に対し男性では４２・４％と、男性の長時間労働の常態化が目立った。政府が進める働き方改革関連法案でも、残業時間を原則「月４５時間、年間３６０時間以下」としており、男性の４割がこれを超えて働いていることを意味する。月平均２４０時間以上と過労死ライン（時間外労働が月８０時間以上）を超える男性も１２・９％に上った。

◇働き方が自由でも長時間労働は変わらず

　調査から、月平均２００時間以上働く人は労働時間が短い人よりも働き方の自由度が高く、時間ではなく成果で評価されている人が多いことも分かった。

　さらに、月平均２００時間以上働く人の７割は、労働時間を「もっと短い方が望ましい」と考えながら、長時間労働に縛られている実態も明らかになった。

　「短い方が望ましい」と回答した人に短くできない理由（複数回答可）を聞くと、「仕事量が多い」（７２・２％）▽「突発的な予定が入ったり、相手の都合に左右されたりする」（５５・７％）▽「締め切りや納期にゆとりがない」（４３・５％）▽「達成すべきノルマや目標の水準が高い」（３４・８％）－－などが挙がった。

　自己裁量の余地がある働き方をしていても、求められる仕事量が多く、実際には長時間働かなければ成果を上げられない、という実態が浮き彫りになった形だ。

　調査を担当した佐藤裕子研究員は「２０、３０代は『時間ではなく成果で評価してほしい』『働き方の自由度を高めたい』という志向が高いが、実際には希望がかなっても労働時間は短くなるわけではなさそうだ」とみる。

　一方、月平均２００時間以上働く人でも、労働時間について「今と同じでよい」「もっと長い方が望ましい」と考える人もいる。理由で最も多かったのは「今の給与水準を維持したいから」だった。

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のデータによれば日本の労働時間は１９８０年代後半をピークに減少傾向にあり、国際的に突出して労働時間が長いとは言えない。ただ佐藤さんは「非正規社員や女性の短時間労働などが増えたために全体を押し下げているだけで、男性のフルタイム正社員の労働時間は以前と変わっていない」と指摘する。

◇「仕事」にドライな２０、３０代

　とはいえ、労働に対する意識が変わりつつあることも調査から分かった。

　労働についての姿勢について聞くと、「打ち込める仕事であれば、仕事中心の生活になることもいとわない」が１８・７％にとどまる一方、仕事を生活の手段とみる「自分にとって『働く』とは、主に生計を維持するための営利的な活動である」が５９・１％に達した。仕事よりプライベートを優先させる「仕事以外の生活を充実させたいので仕事はほどほどにしたい」も３８・６％に上った。

　佐藤さんは「実際に話を聞くと『長時間労働はかっこ悪い』『会社と関わる時間が長いことは変化の激しい時代にリスクにつながる』という声もありました」と話す。

　こうした発想に沿うように、設問で「周囲より早く退社する人を見ると、仕事に対するやる気がないと感じる」は１割に満たなかった。仕事に対し冷めた考えを持っている若者は想像以上に多い。

◇「働き方改革」問われるのは仕事量の削減

　政府の働き方改革は、労働時間の上限規制や高プロの法制化を目指している。だが、高プロには「定額働かせ放題」「残業代ゼロ法案」などの批判も上がる。

　佐藤さんは「労働時間の上限を法律でしっかり規制し、企業が仕事量を適切に管理しなければ健康を害する人が増えるかもしれない」と警鐘を鳴らす。ただ、その一方で「高プロの考え方自体は、今の若者の志向とマッチする。多様な働き方の選択肢を増やす意味では働きやすくなる人もいるはずだ」と語る。

　ただし、企業が個人の仕事量をきちんと管理するのは難しい。

　調査では、労働時間に関するコミュニケーションを通して仕事への意欲が下がった経験も聞いた。「上司が残業を減らせと言いながら業務量の調整をまったくしない」「仕事内容を聞きもしないで、とにかく早く帰れと言われた」－－など「不適切な残業禁止・削減命令」により意欲が下がったという回答が最も多く集まった。

　「働き方改革」の柱となる長時間労働の是正は、次世代を担う働き手の意識、法規制の道筋ともに土壌が整いつつある。次のステージは、仕事量の調節や効率よく働ける環境整備など、企業ごとの取り組み内容が問われることになりそうだ。」



バカも、賢いも、最後は、管理されるのは、人は、人工知能かもしれない。
普通のことが、出来ない、管理者、経営者、公務員は、消えるていく。

労働時間が問題でなく、仕事。

いや、管理するは、その上の管理者が、問われるかもしれない。

馬鹿な総理、大統領を持つと、酷い組織は、内部列する。
今の日本、米国のように、普通の事ができない。

大統領令、忖度とか。
営利目的の国の総責任者。

最後は、裁判ではないか、人工知能で、判断させることが、一番の常識かもしれない。

これから、よく選びが、大変だ。
職が消えることも、ある。

長期滞在か。時代は。

そうか、知らなかった。
団体でなく、長期滞在か。
ホテルも、変わっていくかもしれない。



「　“爆買い”の象徴だった中国からの観光客は、団体旅行が減る一方、個人旅行の増加傾向が続いている。その要因の一つが、2015年1月から始まった『船舶観光上陸許可』だ。
　「特定の船の乗客に対し、顔写真撮影の省略など入国審査の簡素化を図ったのです。しかし、審査が緩いといった情報がネットなどで広まり、不法残留狙いでクルーズ船を利用する輩が激増してしまいました」(法務省入国管理局関係者)

　不法残留者はクルーズ船訪日客の多い福岡や長崎の港に上陸し、先に日本に居ついた人間を頼るという。逮捕されると、一様に「就労目的だった」「もっと観光がしたかった」などの動機を話すそうだ。
　「こうした不法滞在者は強制送還されるのですが、チャーター機による集団送還にかかる費用は日本が負担しています。不法滞在外国人のために、毎年度3000万円以上の負担をしているのです」(同)

　中でも沖縄は、その居心地のよさから、つい“長居”する中国人旅行者が増えているという。
　「中国人にとって沖縄は、気候や美しい海、買い物や食事も楽しいですし、何をやるにも当局から規制される中国に比べ“ユルさ”が魅力。ゆえに船に戻らなくても滞在できてしまう。沖縄県民は気にも留めないですから」(地元事情通)

　しかし、こんな問題もある。ジュネーブ条約では、中国の免許証で日本国内を運転することはできない法制度になっているにもかかわらず、中国人観光客の2割近くがレンタカーを運転しており、事実上の無法状態が続いていることだ。
　ベルギーのブリュッセルが20年もたたないうちにイスラム移民の街になり、ISのテロ拠点となったことを顧みれば、早急に中国人専用の取締機関、いわゆる「中国局」を設置しないと取り返しのつかないことになるのではないか。
　厄介な新しい法律を作るより、よほど簡単なはずだ。」



沖縄は、大変だな。

考える42。

週刊実話は、面白い。
温度が、そうか。
高熱ではないが、42度。


「イラン南西部アフワズで東半球の史上最高気温に並ぶ53.7℃を観測、米カリフォルニア州でも50℃を超すなど、世界気象機関が「人体に危険なレベルだ」と警告している。
　「6月20日の米アリゾナ州フェニックスの最高気温は48.3℃で、旅客機が耐えられる限界点を越えたため物理的に飛び立てず、50便近くが欠航となりました」(通信社記者)

　体温計の目盛りは42℃までのものが一般的だ。理由は、発熱によりこれ以上になるとタンパク質が破壊されてしまうからだ。
　「哺乳類の細胞の限界温度は50℃ですが、極端に乾燥した127℃の空間に20分間存在することができたという記録もあるほどですから、空気が乾燥していれば高温でも耐えられます。その理由は、ヒトの体から出る汗はすぐに蒸発し、そのとき熱を奪うので体を冷却してくれるからです。中東地域では、日中に温められた水蒸気が夜間に残留することがないので、夜は涼しくなり、それで生きていけるのです」(サイエンスライター)

　イランで気温が50℃を超えても普通に生活できるのは、湿度が低いからだ。
　「42℃の風呂に入れますし、80℃近いサウナにいても平気です。体が凝固せず無事でいられるのは、人間が恒温動物であるということが関係しており、外気の温度や水温が直接体温に影響することはないからです」(同)

　日本の観測史上最高気温は高知県江川崎の41.0℃('13年8月12日)だが、コンクリートだらけの大都市部では水分の蒸発が少なく熱が消費されにくいため、実際の温度はさらに上昇する。米国の都市部では車のガソリンが沸騰し、給油口に蓋があるにもかかわらず隙間から噴出するという危険な兆候が現れている。大都市が最高気温50℃にさらされると、都市としての機能が停止してしまうのだ。
　先頃、科学雑誌『ネーチャー』に「2100年までに世界人口の4分の3は死亡リスクの酷暑圏内」という論文が載った。シベリアやアラスカだけが人類の生存地になるかもしれない。」



日本も、気温が、高温になると、休むこと。
経済の停止することが必要かもしれない。