余録、沖縄「集団自決」の大ウソ、『鉄の暴風』はGHQの指令と支援でつくり上げられた

 

 

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■狼魔人日記・文藝コーナー■（毎日三首紹介します）

富原盛安（８２歳・南城市）

これは平成２２年から令和４年まで「の生活の中で見て聞いて感じた事をメモのつもりで三十一文字にまとめたものです。　一つでもこれはとこれはと思われるものがありましたら幸いです。令和五年一月　　

 

草刈に驚きあわて現れた寸にも満たぬカマキリ二匹

プーチンよ戦車の威力信じるとコサック奇兵の二の舞になる

究極の癒しの歌をテレサテンあの感性を代われる者なし

 

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■“I shall return.”

フィリピンで日本軍に敗退したマッカーサーは、部下を見捨ててオーストラリアに逃亡した。その時“I shall return.”という芝居がかった文句を残している。

戦後、フィリピン敗退で復讐の念に燃えるマッカーサーはＧＨＱ最高司令官として日本を占領。　自由と民主主義を指南すると称し、実際は「公職追放」など戦前の優秀な日本人を公職のみならず、民間会社からも追放し、出版物の検閲などを密かに実施。日本を骨抜きにした。

ただ米軍占領下の沖縄では公職追放は行われず、戦前大政翼賛会の幹部だった當間重国氏が琉球政府主席のなるのを応援したり同じく大政翼賛会の右翼瀬長亀次郎氏がうるま新報の社長に就任するのを黙認した。

沖縄タイムス著「鉄の暴風」を「読み物としては面白いが、戦記としては出版できない」と出版を拒否したシーツ軍司令官は上司であるマッカーサーの鶴の一声で、出版に漕ぎつけた経緯がある。

鉄の暴風の正体

「鉄の暴風」の正体を暴いている内容は、鴨野守著書の「あばかれて『神話』の正体」に指摘されているが（109～130頁・246～250頁）、触れていないことは以下の3点である。

ちなみに座安盛徳氏とは沖縄タイムスの専務で後に琉球放送の社長を務めた人物。　座安氏は営業力に長けており、豊富な米軍人みょくを通じ当時日本の政府要人ですら面会するのは困難と言われたマッカーサーに出版許可の直談判のため上京している。

 １、 座安盛徳氏が沖縄に帰ってきた日にち
 ２、 同氏が購入した印刷機類の種類と金額とその出所
 ３、 誰が「鉄の暴風」を企画したか？

 １、この問題は、シーツ長官の出版許可が下った６月１５日より、以前としたら、沖縄の米軍政府より権力のあるＧＨＱが「鉄の暴風」を仕掛けたことを意味することとなります。
 沖縄タイムス発行の「新聞五十年」等の書籍には１９５０年３月２９日に座安が上京するも朝日新聞社と２万冊を出版する約束をした日、沖縄に帰った日にちが何処にも書かれていません。

 一番最後の行動記録は、５月２９日に皇居に詣で、陛下に拝謁し（お姿を見た）、皇室と会食をしたとこが、月間タイムスに掲載されている。

 ※１９５０年６月３日付 うるま新報には、座安と行き帰りが同じだった民公衆衛生部長 大宜味朝計が前日部長会議を開いたことが掲載されている。
 ということは、座安は６月２日には沖縄に帰っていることとなります。
 ※また、５の日発行（月３回）の沖縄新民報６月５日号には座安が朝日新聞社と２万冊契約してきたくだりが詳しく報じられております。※空路は間違いです。有村海運の船です※
 という事は、この情報は５月２５日以降に編者にもたらされていることになります。

 ※いずれにしても、シーツは蚊帳の外だったのでしょう。しかし、朝日としてはＧＨＱの鳴り物入りとはいえ、検閲の厳しい最中ですので、シーツの許可を貰ってから来るように一度、座安に念を押したものと推測します。沖縄の本社経由でシーツに許可を早く出してくれるようにお願いするも、シーツはなかなか出さない。
 それで、ハウトン大尉からウイロビー少将に掛け合ってもらい、マッカーサーとの会見を（５月２日）やって、米軍政府・シーツに圧力を掛けた。沖縄タイムス発行の「新聞五十年」等には、当時この記事を読んだ米軍政府が「何か告げ口でもしたのか！」と騒ぎ、「座安はどのような肩書きでマッカーサーにあったのか！」とタイムス本社に問うたと記されています。

 これでもシーツは許可をしないので、５月の下旬を前後してＧＨＱから朝日社に行くように命じられ原稿を持参したが、「今時、戦記ものは売れませんよ」をケンモホロロに付き返された。これをＧＨＱに報告すると、一週間もしない内に、座安の宿舎にジャンジャン電話が入り、朝日社を訪ねると今度は下えも置かぬ丁寧な対応ぶりで、２万冊やりましょうとなった。

 ？？シーツはこれが原因で病気を理由に更迭されて（７月２７日）？？かもしれません。

 

 ２、当時行き帰りが同じの３人の小遣いに違いは、民公衆衛生部長　大宜味朝計（一日の食費１２０円、一ヶ月の小遣い三千円）、那覇高校長 　眞榮田義見（一日４００円）座安盛徳（一日２，４００円）となっており、座安はダントツです。
 座安のお金は何処からきたのでしょうか？

 輪転機８００万円をはじめ印刷機材８点等の総計は当時の沖縄タイムス社や沖縄の銀行が用意出来る金額ではありません。

 これは米軍政府ではなくＧＨＱ総本部の権力がもたらしたもので、財源は、Ｔ先生が指摘したマーシャルプランかもしれません。

 

 ３、これは、直接には　ハウトン大尉で、その許可はウイロビーだと思います。
 理由は、１９４８年７月１日の沖縄タイムス創刊号に掲載されたハウトンの祝辞はまるで、ノストラダムスの予言の如く、その後の沖縄タイムスがたどる道を的確に言い当てております。

 以上は資料をもとにした私の推論です。

 

 

 タグ：  援護法と沖縄戦

 

沖縄タイムスはかつて米軍政府の腰巾着だった

 

南島志報 投稿文

 大東亜戦争末期、慶良間諸島で「軍命」によって起きたとされる集団自決は、確たる証拠も信憑性も無いまま語り継がれ、長きに渡り神話となっていた。ところが、一昨年から二年間続いた史実究明の言論戦は、その激しさの故に根も葉もなかった伝聞は吹き飛ばされ、悲惨な事情故に隠されていた事実は公の場で露にされる事となった。

 １９５０年に発行された沖縄タイムスの『鉄の暴風』は沖縄戦のバイブルとされ、同書を出典として数え切れない孫引き本が出版され続けてきた。また、旧日本軍の残虐行為という戦記物もその証言を検証した形跡はなく、これに信憑性を持たせる為に度々引用されて来たのが『鉄の暴風』に記されていた「軍命」による集団自決であった。

 この二年間で明らかになった状況証拠や新証言から「軍命」による集団自決は、全くの創作（捏造）であり、執筆者等が言っていた沖縄戦記『鉄の暴風』が自社の企画であるという事すら、実はＧＨＱ情報局の差し金であろうことは、動かしがたいものとなった。

 例えば、『鉄の暴風』出版当時の沖縄タイムス紙は、日刊２頁建月ぎめ３０円である。先発のうるま新報と違い、ほとんど自己資本が無かった沖縄タイムス社が、一冊２００円売りの新書を初版からいきなり、２０，０００冊（朝日新聞社と各１万）を製作した。また、内地で調達してきた印刷資材の値段は、８００万円の輪転機の他、平板印刷機、オフセット版、ジンク版、鋳造機、母型、等々、到底当時の沖縄タイムス社が調達出来る金額ではない。

 ＧＨＱの介入を示唆した決定的な新聞報道がある。これは、１９５０年６月５日付けの沖縄新民報（Ｂ）面の記事だ。原文のまま紹介しよう。　・・沖縄戦記〃鉄の暴風〃　沖縄タイムス社が沖縄戦の、なまなましい記録をひろいあつめたもの、――　人間生死の血みどろな戦史として綴られ、万人に平和の尊さを説く、得がたき快著であり原稿は同社座安理事が空路携行し、朝日新聞出版局長嘉冶隆一氏が渡米にさきだち、親しく目を通し同社杉山出版部長山中刊行部長や杉山業務部次長等が協力してその筋と出版うちあわせ中であり、諸般の準備を整えて朝日新聞社から７月初頭堂々と出版される筈である、Ｂ６版三百頁を予定され、・・・とある。

 文中のその筋とは当時のＧＨＱを指す隠語である。同様の隠語には、「関係各方面」などがある。『鉄の暴風』が発売される前日の１９５０年８月１４日付け沖縄タイム紙には、同書が出来上がるまでの経緯を座談会で語り合っている記事がある。そこには、座安氏のコメントとして、ＧＨＱとの関わりを推認できる次のような表現がある。・・・それで朝日社が、一万、こちらから一万と話も決まったわけですが今頃出版パニックでせいぜい売れる本が二、三千だと嘉冶出版局長や杉山出版部長もはなしていました、・・中略・・鉄の暴風出版に当たっては種種各方面の援助もあり、有り難く思っている次第です・・と結んでいる。

 当時は、沖縄県でも本土でもまだまだ紙が自由に手に入らない時に、「せいぜい売れる本が二、三千だ」ましてや今では売れない戦記ものは・・と朝日新聞の役員が出版を断ろうとしていたものが、わずか一週間で、下へも置かぬ対応振りで、二万冊やりましょうと変わってしまった訳だから、何処からか「やれ！金は出す」と圧力がかかったと見る以外に解釈のしようは無く、この時代で、このようなことが可能なのは、ＧＨＱ以外にはあるまい。

 沖縄タイムスは当時県民に鬱積していた反米感情を旧日本軍にむけさせ、更には日本政府に向けさせる為に行われた心理作戦の片棒を担いだのだ。これには本土で成功を治めた心理作戦・ＷＧＩＰ（戦争犯罪宣伝計画）が導入された。この沖縄版が、『鉄の暴風』であり、その筆頭に上げられた物語が、慶良間の「軍命」による集団自決という創作話であり、日本軍の犯罪をあげつらう物語である。

 本土では民間情報教育企画課長のスミスが創作した歴史観、「太平洋戦争史」がＧＨＱ情報局の主導で流布され、徹底した洗脳工作が行われた。これまで軍命ありきの語り部として、全国を行脚した方々は、真実が明らかになったこれからを如何に過ごすのだろうか。その中には、渡嘉敷島出身の聖職者もいるのである。これまで、この運動を推し進めてきた方々、とりわけ県内のメディアや教職員組合は、平素、自由や平等、平和を高邁に掲げて他者に説教を垂れているのであるから、このままこれらの被害者等を捨て置く事は、無いようにしてもらいたい。

 沖縄タイムス社は創刊から２０，０００号となった２００４年１０月２０日の１面に「権力チェック」は不変と岸本正男社長の記念メッセージが掲載されているが、こともあろうに創刊一号から二万号に至るまで、と述べられていては、かつての腰巾着がよくぬけぬけと言えたものだと言いたくなってしまうのは、私だけであろうか。

 

 

 

タグ：  援護法と沖縄戦

 

狼魔人日記の読者による推論

 沖縄タイムス社の見解（沖縄の証言－沖縄タイムス刊）
 豊平良顕、座安盛徳氏らが沖縄戦記編纂のプランを立てたのが１９４９年５月、三ヶ月で資料を収集し。三ヶ月で編集したということになっております。
 （新聞五十年　380頁には五月にプラン、１１月に脱稿とあり）

	疑問
①	月刊タイムスを発行するための紙ですら米軍政府の目を誤魔化しながら工面していた時代に、新聞社が独断で売れるかどうか分からない単行本の発刊に取り組むものだろうか？
②	紙面や初期の月刊タイムスが手書きで、活字自体が無い時代に社をあげて取り組むというリスクはかなり大きい。（資金力が無かった）創刊間もない新聞社が取り組めるのか？
③	米軍政府による事実上の検閲が厳しいなかで、独断で企画したというのであれば、出版許可が下りるという保証は無い。
④	紙上の連載がなかった『鉄の暴風』が検閲を受けるのは脱稿して翻訳した後だが、４００数十頁の分量になる原稿に投じる余裕があったのか？
⑤	当時の新聞は2頁立て、月間購読料が３０円（新聞のつぶれる日）の時代に、『鉄の暴風』一冊２００円売りの本を１万冊、（朝日新聞社と２万冊）売値で２００万円となるが、この資金調達のめどがどうして立ったのか？（株主も居ないのに）
⑥	脱稿し、英訳はしてはあるが、シーツ長官の出版許可が下りていないものを、朝日新聞社に発行を依頼する権限があったのか？
⑦	当時、売れている本ですら２千冊の時代に２万冊の発行を契約出来るのか？（権限・財力）
⑧	出版を持ち込んだ朝日新聞からは「出版パニックで今頃戦記ものは駄目ですよ」と剣もほろろに断られるが、一週間もたって座安の宿舎には朝日新聞社からじゃんじゃん電話が入ってきた。行ってみれば前回とは違って今度は下へも置かぬ丁寧な対応で、出版しましょうと豹変する。GHQから強い指令があったと推測される。

 

時系列

日付	内容
１９４８年６月２８日	ハウトン大尉（情報部長）が川平朝申の留守中に座安等を呼びその場で沖縄タイムスの発行を許可、目的はうるま新報に対抗させる為（新聞五十年　363頁）。とあるが本当は、うるまの社長に就任した瀬長亀次郎が米軍政府にたてつくようになってしまったからである。
同日	うるま新報には知らせず、ドル交換の特報を教える。
６月２９日	正式に新聞が発行される前に異例の号外を出す。
１９４８年７月１日	沖縄タイムス発行
１９４９年X月～５月	鉄の暴風のプランを立てる
同年 ６月～８月	聞きとり等により資料収集
同年 ７月	ゼネレーター事件（タイムス以外の新聞社が検挙される）
同年 ７月２３日	グロリア台風
X日	台風により保管してあった大量の紙が濡れたという理由で沖縄タイムスにのみ格安（無料）でその紙が提供する
同年 ９月～１１月	編集及び監修、翻訳
同年 １０月	シーツ長官着任
同年 １２月	翻訳済み
１９５０年３月２９日	有村海運の船にて上京（新沖縄民報の空路は間違い）
同年 ５月２日	マッカーサー総司令官と会見
同年 ５月６日	沖縄タイムス紙に上記内容を掲載
同年 ５月X日	米軍政府内が騒然となる、『座安は何を告げ口したのか』
同年 ５月２６日	皇居にあがり、陛下にお目通り。皇族と食事などする。
不明	沖縄に到着 （座安と行き帰りが一緒だった琉球政府公衆衛生部長大宜見朝計氏が6月2日（金）には、県の方針を発表している）
同年 ６月１５日	シーツ長官　『鉄の暴風』の発行を許可する。
同年 ７月２７日	（記事） シーツ更迭（離任）
同年 ８月１５日	『鉄の暴風』県内にて販売開始

疑問を時系列に照らし合わせると

	推測できること	その理由
①	鉄の暴風はGHQの指示による（米軍政府ではない）	米軍政府が企画したのであれば、朝日新聞社に印刷製本を依頼しに上京する前にシーツ長官の許可は下りていなければならない。 シーツ長官が許可もしていない時に座安は、朝日新聞社と契約し、沖縄に帰ってしまっている。（東京に同行した大宜味朝計氏は６月２日には県職員と会議をしている。） 『鉄の暴風』の印刷製本及び印刷機材の購入の財源は当時の琉球銀行では調達できない。（戦後琉球経済史） 時マッカーサーと会見できるのは、天皇陛下と総理大臣といわれていた。創立間もない地方新聞社のいち役員が希望したからといって会えはしない 総司令官にお目通りがかなうとすれば、同司令官の右腕といわれていたウイロビー少将（情報局長）の口利き以外にあり得ない ハウトン大尉（沖縄軍政府情報部長）はウイロビーの直属の部下だった。 沖縄ではMPよりCICの方が強い権限があった。（新聞のつぶれる日） マッカーサーはフィリピンと沖縄までも管轄した 『鉄の暴風』の初版を２万冊にした根拠はWGIP(War Guilt Infomation Program)を行った２冊の本のうち、市販のみで発行した本が２万冊だったから。 月刊タイムス １９５０年１月号に『鉄の暴風』の編纂を『承った』と豊平良顕が明記している。 座安を上京させたのが米軍政府ならば、座安がどのような立場でマッーサーに会ったのかタイムスに聞く必要はない。
②	集団自決を冒頭に掲載したのは、GHQ情報局の指示	米軍は先の大戦の前に中国大陸の植民地化の拠点に沖縄の基地化を計画しており、そのため県民と日本軍を離反させるために心理作戦を昭和１６年から練っていた。 沖縄戦中にまかれた心理作戦用のビラは２３種類で６００万枚から８００万枚といわれている。（紙爆弾） 投降勧告に住民を仕向けたのは、戦後実行される心理作戦の題材にするためだった。 勧告に行けば、殺されると確信し、嫌がる住民を無理やり仕向けた。 投降勧告は、正式に軍人が軍使となるべきで、その軍使の保障は国際法で重んじるように規定されていた。 沖縄戦で、最後まで降服せず、住民とともに居たのは赤松隊だった。 梅澤少佐が慰安婦と不明の死を遂げたとした誤報は、重症を負い、エイコという慰安婦と爆死した森井芳彦少尉の階級章を見間違えたのではないかと推測される。 渡嘉敷島の上陸の日にちが２６日になっているのは米国時間か米国のカレンダーによる記述が出典となっているからではないかと推測される。
③	発行と印刷機材の資金はGHQが担保した	戦後沖縄経済史 琉球銀行調査部編をみると当時流通していたお金は２０００万円ほど、４０００万円は凍結させられていた。  戦後の救済事業だったマーシャルプランがその財源かもしれない。

 2008年4月号「諸君」に掲載された鴨野　守氏よる中松竹雄氏（７０歳）の証言

豊平良顕氏の息子と同級生でもあったのでよく家に出入りし、豊平氏の話を何度も聞いた間柄だった。豊平氏はおしゃべりで、戦後期における米軍とのやりとりの裏話を語っていたという。そして中松氏は、高校生の時、出来上がった『鉄の暴風』を一冊もらった。好奇心の強かった中松氏に、豊平氏は次のように語ったそうである。
「沖縄タイムスは、米軍から新聞発行のための紙の配給を受けている。それで米軍から、「こういう記事を書け」という指示が来る。そうしないと紙の配給がストップし、新聞が出せなくなる。その米軍の指示通りに書いたのが『鉄の暴風』である。・・・

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