ガソリン高騰と不当廉売疑惑で思うこと

福井の三谷商事（ミタニ）が、一部地域でレギュラーガソリンを不当に安く販売し、競合する店舗の営業活動を困難にした疑い（独占禁止法の不当廉売）があるとして、公正取引委員会の立入り検査を受けた。ミタニは結構安いので愛用してきたが、ミタニだけが特に安いとは思わなかったので、不自然な印象である。

不当廉売とは、独占禁止法で「正当な理由がないのに、商品又は役務をその供給に要する費用を著しく下回る対価で継続して供給することであつて、他の事業者の事業活動を困難にさせるおそれがあるもの」とされている。要はあまり競争が激しくなると他の業者がつぶれるおそれがあって困る（だれが？）ということだそうだ。

おそらく他の業者からのチクリであろうが、ガソリンの価格がどんどん上昇している中、少しでも安く売ろうとする行為はほめられこそすれ、とがめられるとは思わなかった。タバコや薬や本のように、みんなが同じ価格で売るのが望ましいのだろうか。同じ価格にすると価格カルテルだと言うし、独占禁止法は難しい。

ミタニのガソリンスタンドと競合店では最大で１リットルあたり10円程度の価格差があり、競合するガソリンスタンドには、売上高が減少して経営が厳しくなるなどの影響が出たとのことである。10円値引きすると原価を「著しく下回る」ということになるが、それでは原価として不自然である。それに、もともと１０円ぐらいの差は結構あるのではないか。

もともと福井県は公共交通機関が少ないことなどから家計でガソリン代の支出が多い。好きで車に乗っているわけではない。ガソリン税の税率も高く、福井県民は高額納税者であり、少しでも安いのは大歓迎である。民主党はガソリン税廃止と言っていたはずだが、どうなったんだろうか。まあ、だれも信用していないけど。（写真は確かミタニのスタンドのはずなのだがなぜかミタニの表示が見当たらない。）

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一人暮らし高齢者の食事と買い物への対応

高齢社会が進展するにつれ、都会や地方を問わず、一人暮らしの高齢者が多くなっており、社会問題になっている。少し前、「消えた百歳高齢者」問題に端を発し、一人暮らし高齢者の孤独死や安否の確認の問題が新聞をにぎわせたのも記憶に新しいところだ。

高齢者が一人で暮らしていて、足腰の衰えや体調などにより外へ出るのがおっくうになると、毎日の買い物や食事をどうするかというのが大きな問題になってくる。いわゆる「買い物難民」である。まあ、買い物といってもほとんどが食事に関連した買い物だと思うが、こないだ近くのコンビニでお弁当などの宅配サービスのパンフレットを見つけた。

セブンイレブンのセブンミールというものだが、よく見ると１回１０００円以上にならないと配達してくれず、その場合でも２００円の配達料がかかる。これでは、１人暮らしの昼食や夕食にはなかなか難しい。もちろん店舗で受け取れば無料なのだが、そんな人はもともと店で買うだろうし、予約する必要もない。

ほかのスーパーやコンビニでもこれからの成長市場とみて、参入する企業が多くなってきたようだ。ただし、利益を出そうと思うと、都市部以外ではなかなか難しそうであり、たとえば、イオンでも（もちろん福井にはないが！）１２００円以上の注文が必要で配達料が１０５円かかる。

ところで、ネットで見てみたら、福井の「県民せいきょう」では、「たんぽぽ便」という名前で、電話、ネットなどで１品から申し込めて配達料わずか１０５円、しかも１人暮らし高齢者や要介護者は無料だそうだ。これはすごいと思ったら、週１回しか配達してくれないとのこと。こちらも毎日の食事には難しい。ということで、どれも発展途上というところだろうか。

一方、一人暮らしといっても、車に乗れなかったりするだけで、店に行けば買い物はできる高齢者も多い。ショッピングセンターやスーパーで、周辺地区を細かく巡回する買い物バスを出してもらえるとずいぶん助かるだろう。彼らはお金は持っているので、店の方でもある程度の売上げ増が期待できると思うのだが。

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休眠預金は没収されてしまうのか

銀行などの金融機関で、１０年以上取引がなく、かつ、預金者との連絡がとれない預金を、国が没収して東日本大震災の復興資金にするという奇抜な案が発表された。とてもできそうにないことをとりあえず発表して、世間の反応を見るのが民主党らしいといえば民主党らしい。

この預金、当然もともと預金者のものであるが、消滅時効の期間（１０年、あるいは商法が適用されて５年か。）が経過しており、金融機関が時効を援用すれば払い戻し債権は消滅し、その金融機関のものになってしまうと思われる。もっとも、そういう話が広まればだれもその金融機関には預金しなくなるので、そんな金融機関はないと思うが。

義理や付き合いで開設した口座など、１０年以上出し入れしていない口座はどんな人でもたいていあるだろうし、中には引越しなどで連絡がとれなくなってしまった人もいるだろう。そういう人たちも、基本的には自分のお金だという認識でいると思う。仮に忘れていても、通帳が出てくれば自分のお金だと思うだろう。

これが金融機関の収益になっているのかどうかはわからないが、いつ払戻し請求があるかわからないお金なので、収益とは言いがたいだろう。預金者、銀行、どちらの所有であるにしても、人の財布に手を突っ込んで金を抜き取る行為である。当然、銀行が仮に了承してもそれぞれの預金者の同意が必要だろう。

もともと半分忘れているお金なので、寄附することについてはそれほど抵抗はないと思うが、強制というのはいかがなものか。法律を作りさえすれば何でもできるのだろう（憲法の財産権の保障などに触れなければだが。）が、さて、どういう理論構成をとってくるか楽しみである。公務員の給与引下げをはじめ、何しろ最近は理屈抜きで何でもアリなのだから。

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東日本大震災の被災地から得られたもの

東日本大震災からもうすぐ１年になるが、例によって国の復興支援は遅々として進まず、被災者の方もなかなか元の生活に戻れないようで、お気の毒なことである。

この東日本大震災では、自衛隊や消防などの活躍が目立ったが、一方で地道な支援もあり、福井県や各市町でも、これまでボランティアの方々のほか、被災地にいろんな職種の職員を派遣し、被災者の方のケアや被災地の復興を支援してきた。

先日、被災地に行っていた公務員の人から、ちょっといい話を聞かせてもらった。その人は保健師で、福井から１０時間以上かかる宮城県内の避難所に何回か業務として派遣され、それぞれ１週間ほど滞在して、被災者や避難所の保健・衛生面の支援を担当していたそうだ。

朝から晩までいっしょに生活していつも顔を突き合わせていると、健康に関する相談だけでなく、つらかった津波体験や亡くなった家族への想いなども話してもらえ、信頼関係も生まれてくるようだ。支援に行ったはずなのに、逆に被災地から得るものも多く、その人も、被災地に行って自分も一回り大きくなったと言っていた。

そうした中、先日（雪がひどく降った日である。）、避難所で接した被災者のお一人からその人に、突然、「元気ですか。福井の雪すごいってニュースで言っているけど大丈夫かなと思って。」という電話があったそうだ。

いい話ではないか。業務で命じられていやいややっている人や、単なるパフォーマンスでやっている人も多い中で、ただ機械的に与えられた業務をこなすだけでなく、仕事の枠を超えて被災地の方々に一生懸命尽くしたことを示す何よりの証拠であり、誇っていいと思う。

ちなみに、今回の被災地への支援、いちいち記者発表してことさら報道に取り上げてもらおうとする、志が低い自治体や首長が多かった。こういうものは被災地の方々にさえわかってもらえばそれでいい。派遣された職員たちにとっては、一生懸命被災者のために尽くしているのに、パフォーマンスの道具にされているようで逆に悲しいと思う。

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電波の無駄使いは止めよう

携帯電話の世界も、スマートフォンの普及などで、やりとりされる通信量（パケット）が飛躍的に増え、各社とも現在の定額制の見直しを検討しているようだ。最近、トラブルが多いのも、通信量が増えたせいらしい。

現在のパケット料金は、ＮＴＴドコモの場合、１パケット当たり０．２１円と、大変わかりにくい表示になっているが、具体的な目安も示されており、単にマイメニューを見るだけで１６２円、１００キロバイトの静止画で１７７円、着うたフルだと１曲５０００円以上、２ＭバイトのＰＤＦファイルの受信３６００円などとなっている。動画は高すぎるのか載っていないが、当然数千円から数万円にはなるだろう。

一方、「パケホーダイ・フラット」という定額制の契約をすると、月額５４６０円である。こうした料金体系では、普通に従量制で契約するとあっという間にこの金額に達してしまうため、ほとんどの人が定額制の契約をしていると思われる。というか、そうしないとパケ代がいくらになるかわからないので恐ろしくて使えない。

原価がわからないが、もともとこの携帯電話のパケット料金は法外にと言っていいほど高いと思う。単位料金がきわめて高く、一方で、一定の料金を支払えばいくら使ってもかまわないという料金体系は社会的におかしいと思う。例えば、電気料金が定額制だったらどうだろうか。「テレビを１時間見ると電気料は３０００円になりますが、何をどれだけ使っても１か月１万円にします。」という料金体系では、世間が納得しないだろう。

確かに、どこにいてもニュースや天気予報が見られたり、メールがチェックしたりできるのは便利である。しかし、エネルギーも有限であるが、提供にコストがかかるという意味では電波も有限である。ユビキタス環境はすばらしいが、貴重な電波を使って街角でゲームをしたり動画をダウンロードしたりしないといけないものだろうか。ある意味電波の無駄使いであり、必要ならば自宅や街角のWi-fi環境（無線ＬＡＮ）ですればいいと思う。

今のままではほとんど電話やメールしかしない人まで、携帯電話会社のこうした開発コストを負担しないといけない。もっと街角のWi-fi環境を整備し、一方で、３Ｇ回線（携帯電話回線）では一定容量以上の通信はできないように制限すべきではないだろうか。真夏や真冬に電力の使用をがまんするよりはよっぽど簡単である。たぶん反対する人は多いと思うけどね。（写真はアップルのＨＰより。本文と特に関係ありません。）

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文部科学省体験記

ここで文部科学省の組織や役人のことを書くつもりはない。そちらにも言いたいことはあるのだが、それは別の機会にするとして、ここでは文部科学省の建物のことを書いてみたい。最近、３３階建ての高層ビルに生まれ変わったもので、会計検査院なども入居している。正確には中央合同庁舎第７号館といい、「霞ヶ関コモンゲート」の一部になるようだ。

先日、所用で文部科学省を訪れた際、ちょうど昼どきにかかったので、食堂と喫茶に行ってみた。食堂は１階（正面玄関は２階）にあり、広々と清潔な感じで、５００円ぐらいで日替わり３種類の定食が食べられるほか、カレーや丼などもある。肉じゃが定食（当日のＡ定食）を食べてみたが、これが予想外においしい。これなら毎日でも食べたい。自分の会社の食堂の味と値段と比較すると雲泥の差である。

食後に、３２階にある喫茶にも行ってみた。コーヒーはたったの２１０円で、味は平凡であるが、さすがに高層ビルだけあって眺望はすばらしく、広い窓から東京タワーやレインボーブリッジも見える。２１０円でこれだけの景色を見ながらコーヒーを飲めるというのは至福である。簡単なランチもあり、こちらも５００円前後と安い。周辺地区の価格とえらい差である。しかもそんなに混んでいない。

言っていいのかどうかわからないが、文部科学省はあまり危険な話題を扱っていないせいか、入り口は比較的チェックが甘いようで、身分証明書や名刺さえ見せれば、どこに行くのかも聞かれないで入館できるようだ。ということは自分がだれか証明できる人ならばだれでも利用可能ということである。こんなすばらしい施設を文部科学省の役人だけに使わせておくのはもったいない。ちなみに、この喫茶は食べログにも載っているので、もう利用している人はしているのだろう。

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大学入試センター試験と鬼の首

今年も、大学入試センター試験が終了したが、今年は、例年にも増して運営にミスが多かったようだ。リスニングのプレイヤーを離れた会場に配送するのを忘れた東北大学などは論外として、今回は、地歴と公民を同時に実施するという試験方法の変更に伴うものが多かったようだ。

今回の入試制度の変更はもともと詰めが甘く、２科目受験で申請した場合どちらか１科目に集中することが可能な仕組みになっており、これを「裏技」として話題になったこともあったが、裏技などではなく明らかに制度の仕様（バグともいう。）であって、初めからちょっと考えればわかることであった。（過去のブログ参照）
http://blog.goo.ne.jp/stanza24/e/d4bd204f67e8eebc0025ec8ef03cfa1a

福井大学では、１教室で公民の問題冊子を配布するのを忘れ、８分間終了を繰り下げた。これは大学側のミスだが、問題冊子の配布遅れなどのため、福井大学や福井県立大学を含む多くの大学で試験開始時間が遅れ、時間を繰り下げて対応したそうだ。これだけいくつもの大学で同じ現象が起きるということは、個々の大学の責任ではなく、大学入試センターの想定した手順がおかしいということになる。

センター試験の「前説」はきわめて長く、しかもすべての教室で、書いてあるとおり読まなければならず、はしょることは許されない。今年は大幅に読む文章が増えているにもかかわらず、説明時間は同じだったらしい。時間が足りなくなると開始が遅れるだけでなく、監督者も焦ってしまい、ミスの原因になりがちである。受験生が緊張するのは当たり前であるが、監督者も負けずに緊張するのであろう。

それにしても、大学の入試関係者に聞くと、最大の緊張感をもって試験の実施に集中している中で、１科目終わるごとにいくつもの報道機関が電話をかけてきて、何かトラブルがなかったか聞かれるそうだ。特にないと言うと（たとえ何かあってもセンターの了解がないと言えないようだが。）つまらなそうに電話を切るそうで、今回、鬼の首をとって騒いでいるが、まあ、マスコミなどもともとそんなもんだろう。

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あなたの個人情報が収集されている

インターネットを見ているといろんな広告が出ているが、最近、いろんなサイトでなんか自分が興味がある分野の広告がよく表示される気がしていた。特に、自分が楽天である商品を検索すると、ほかのサイトを見てもなぜかその商品の広告が出ていて、偶然だなあとか、結構売れているなあと思っていた。

ところが、いろいろ調べてみると、決して偶然ではなく、ネットでの自分の検索履歴や商品の購入履歴がいつのまにか記録されていて、その嗜好に合わせて広告を表示する仕組みになっているようだ。それも、その検索サイトやショッピングサイトならわかるが、それだけでなく、全然別のサイトにも表示されるのである。

例えば、楽天では「サイト閲覧情報などをもとに来訪者の興味・関心にあわせて広告を配信する広告手法」ということで、楽天で商品を検索した情報をもとに他社のサイトに広告を表示している。この仕組みはデフォルトでONになっており、イヤならOFFにせよということであるらしい。このため、１回検索した商品がいろんなところにしつこく表示される。

また、グーグルでも、閲覧したサイトの内容に合わせて、興味を引きそうな広告を他のサイトにも配信しているようで、道理で自分に合った広告が多いわけである。adsenseというページをみると、「閲覧履歴から推定される性別、年齢、趣味・関心」が自分のユーザー属性として記載されているのがわかる。

これによると、自分の属性は、35歳から44歳の男性となっており、「趣味・関心」も勝手に記載されている。若く見られてうれしいが、趣味もほぼ合っており、気持ち悪い。登録するときに、機械的に「同意する」を押してしまいがちであるが、個人情報の取り扱いだけはよく確認しないといけない。

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ＮＨＫ、ついに訴訟に踏み切る

ＮＨＫが、放送受信契約の締結を拒否している５世帯を相手取り、契約締結と１０、１１月分の受信料支払を求める訴訟を東京簡裁に起こしたそうだ。各世帯を繰り返し訪問して契約を求めてきたが、「テレビは見ていない。」などとして拒否されていたらしい。

放送法では、「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備（中略）のみを設置した者については、この限りでない。」となっている。

この放送法第６４条は憲法違反の疑いが強い。契約自由の原則には契約をしない自由も含まれるわけで、これを制限するには、相当の理由が必要である。たとえば、自動車損害賠償保障法で、自賠責保険契約の締結を強制している例はあるが、これには無保険車をなくし、交通事故の被害者を保護するという公益上の理由がある。ところが、テレビ放送を楽しむ人たちに、見ないＮＨＫの受信契約を義務付けるような公益上の理由は存在しない。

ＮＨＫはホームページで質問にこう答えている。
「20世紀に入ってからは次第に、契約自由の原則を適切に制限することによって、社会の私法関係を是正しようとする傾向が強くなってきました。放送法の規定は、自由意思で受信機を設置した人に対して、NHKの放送を含む放送を受信する意思があると認めて受信契約をしてもらうというものですから、契約自由の原則自体にも、何ら抵触するものではありません。」（引用終わり）

理解できない説明である。契約自由の原則の例外になる理由も説明されていないばかりか、「ＮＨＫの放送を含む」という部分も、他の放送を見たくてテレビを買った人にもＮＨＫを見る意思があるとみなされてしまうわけで、いわば「抱き合わせ販売」である。消費者にきわめて不利な「不公正な取引方法」として、独占禁止法違反であり、これについても例外的に認めるだけの公益はない。

５世帯には、ぜひ訴訟に応じ、契約をしていない事実については認めた上で、放送法そのものの違憲性を争ってほしい。ちなみに、ワタクシはそこまでの勇気はないので受信料は支払っております。たまにいい番組もありますし、はい。

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飲食店での料理の撮影マナーについて

このブログでも、ときどき飲食店での料理の写真を載せている。ほとんどの場合、事前了解なしに撮影しているが、店の人から何か言われたことはない。もちろん、ストロボを焚いたりすることはなく、ほかのお客に迷惑がかからないようにはしているが。

ところが、こないだ行った福井市内のごく普通の洋食店（店のほうはどう思っているか知らないが）でいつもどおり料理を撮影していたら、そのときは店員（店主の家族と思われる。）も近くにいたのに何も言われず、少し後になって「写真を撮るのなら先にそう言ってほしい」と言われた。

食べログなどには料理の写真を投稿するスペースがあるし、さまざまなブログなどで料理の写真が掲載されているのを見ると、それらのすべてが店員の了解を得て撮影されたものとはとても思われないが、ネット上ではマナー違反とする声もあるようだ。

写真撮影にクレームをつける（少なくとも愉快に思わない）飲食店側の理由というのがちょっと思い浮かばないのだが、余計なことを言うとそれごとネットに公表されるリスクもあるのを承知の上で言うというのには、よほどのことがあるのだろう。

想像してみると、次のような理由からだろうか。
１　他のお客やお店の雰囲気の関係
（１）ストロボやシャッター音などが料理を味わっている他のお客の迷惑になる。
（２）カメラを構えられると店の雰囲気を壊す。
２　ネットでの公表をおそれる
（１）ブログなどで公開されてケチをつけられると困る。
（２）ブログなどで公開されると客が殺到して困る。
３　その他妙なプライド関係
（１）料理は料理人の命（あるいは著作権がある）なので、撮影や公表は認めたくない。
（２）手を抜いてしまったので、写真を撮るのなら作り直したい。
（３）客には出された瞬間から食べることに専念してもらいたい。

むむむ、どれもよくわからないなあ。１は可能性があるが、今回はほかに客はいなかったし、該当しないと思う。２は、写真がなくてもケチはつけられるし、客が殺到するとも思えない。３は内心のことなのでわからないが、それなら入り口の外にそう書いておいてほしい。そういう契約は自由である。築地の海鮮丼の店には書いてあった。

よっぽど理由を聞こうと思ったのだが、あまり険悪になってもと思った（すでに再訪の意思は消えていたが。）ので、聞かなかった。やはり聞いておけばよかったな。どなたか、特に飲食店の方のご意見を聞きたいものだ。ちなみに、写真は単なるイメージです。

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