「BMC老年医学」毎日でない頻度で飲酒とワイン・機会飲酒は75歳以上の認知機能に良い

　　　　　HealthDayJapan

”75歳以上”では飲酒が認知機能低下を防ぐ？SONIC研究データの横断解析022/03/28

© HealthDay 提供

75歳以上の日本人高齢者を対象とする研究から、適度な頻度でアルコールを摂取している人の方が、認知機能が高いことを示すデータが報告された。大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻総合ヘルスプロモーション科学講座の赤木優也氏、樺山舞氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に2月28日掲載された。アルコールの種類別ではワインを飲んでいること、飲酒状況では機会飲酒（宴会等）があることが認知機能の高さと関連しているという。

認知機能低下のリスク因子の一つとして、過度のアルコール摂取が挙げられる。ただし、そのエビデンスは主として壮年～中年期の成人を対象とした研究から得られたものであり、75歳以上の後期高齢者ではどうなのか、よく分かっていない。また、ワインの認知機能保護効果がよく知られているが、その効果を示した研究は地中海諸国で行われたものが多く、食事スタイルの影響を否定できない。加えて、人種的にアルコール耐性が低い日本人での効果は不明であり、さらに日本酒や焼酎の認知機能に対する影響はほとんど知られていない。

そこで赤木氏らは、東京都と兵庫県の地域住民対象に行われている高齢者長期縦断研究「SONIC研究」の参加登録時データを用いて、飲酒頻度、飲酒量、アルコールの種類、機会飲酒の有無と認知機能との関係を横断的に解析した。なお、SONIC研究の参加者の年齢は、75～77歳または85～87歳のいずれかであり、本研究の解析対象（飲酒習慣に関するデータのない人を除外した1,226人）のうち60.6％が75～77歳だった。また、48.5％が男性だった。

飲酒の頻度は、毎日が25.7％、週に1～6日が13.5％、週1日未満が5.4％で、55.5％は飲酒の習慣がなかった。飲酒量は、中程度（純アルコール40g/日未満）が34.8％、中程度を超えて多量未満（同40～60g未満/日）が5.8％で、多量飲酒（60g/日以上）が3.6％だった。アルコールの種類は、ビールが24.3％、焼酎13.1％、日本酒10.8％、ワイン4.4％、ウイスキー2.6％で、一部の人は複数の種類のアルコールを習慣的に摂取していた。

認知機能は、日本語版モントリオール認知評価（MoCA-J）という指標で把握した。MoCA-Jは0～30の範囲でスコア化され、スコアが低いほど認知機能が低いことを表す。本研究の解析対象者は、平均22.7だった。

認知機能（MoCA-Jスコア）に影響を及ぼし得る因子〔年齢、性別、喫煙習慣、高血圧・糖尿病・脂質異常症・脳卒中の既往、メンタルヘルス状態（WHO-5日本語版で評価）、教育歴、居住形態（同居/独居）、外出頻度、経済状況など〕を調整後、飲酒頻度が週に1～6日の人は、飲酒習慣のない人、および、毎日飲酒する人に比較して、MoCA-Jスコアが有意に高いという結果が得られた。一方、前記の因子で調整後に飲酒量で比較した場合、MoCA-Jスコアとの有意な関係は認められなかった。

重回帰分析の結果、ワインの摂取と機会飲酒があることがMoCA-Jスコアの高さに、それぞれ独立して関連することが明らかになった（いずれもβ＝0.09、ｐ＜0.01）。一方、ビール、焼酎、日本酒、ウイスキーを飲む習慣は、MoCA-Jスコアとの間に有意な関係がなかった。

適度な飲酒習慣が高齢者の認知機能に対し保護的に働く可能性が示されたことの背景について著者らは、「飲酒関連の行動の一部には社会参加が含まれるため、社会活動による認知機能の保護効果が影響を及ぼしている可能性がある。ただし本研究では、外出頻度や居住形態の影響を調整後にも有意な関連が示された。よって、飲酒に関連する行動パターンそのものが、認知機能に対して保護的に働くのではないか」との考察を加えている。

一方、研究の限界点として、解析対象が後期高齢者のみであるため、元来健康でヘルスリテラシーが高い集団である可能性があることや、生存バイアスの存在が否定できないことなどを挙げている。

以上より著者らは結論を、「毎日ではない中程度の頻度での飲酒とワインの摂取、機会飲酒は、75歳以上の高齢日本人の認知機能の高さと関連していた。この因果関係を明らかにするための縦断研究が望まれる」と総括している。（HealthDay News 2022年3月28日）

Abstract/Full Text

 

日本のコロナ感染症問題の責任は国・厚生省の問題だ‼

コロナ検査が足りず治療に遅れ　国に欠けるのは「患者目線」と専門家が指摘

2022/03/13

立川相互病院で人工呼吸器を装着した高齢患者の体位交換をしている様子。同院も逼迫し、全国と同様に救急患者をなかなか受け入れられない事態になっている（写真：立川相互病院提供）

「第6波」の収束が見通せない中、検査が足りず十分な治療ができていない。相変わらず検査数を抑制ぎみの国に対し、専門家からは疑問の声が上がる。AERA 2022年3月14日号の記事を紹介する。

＊　　＊　　＊
「新型コロナウイルスの検査が十分にできないせいで、患者さんへの治療が遅れることがあります」

　立川相互病院（東京都）の山田秀樹副院長はそう明かす。同院で感染の疑いがある人に実施したPCR検査は第6波（1、2月）で計1110件。第5波（昨年7、8月）の計757件より1.5倍も多い。しかし、1月下旬に院内PCR検査キットを千個発注しても届いたのは3月で、しかも130個だけだ。

■東京の陽性率は30％台

　抗原定性検査もするが、PCR検査は民間検査会社に頼らざるを得ない。しかし、検査会社が混み合って結果が遅れ、発症から5日以内に投与する経口治療薬が間に合わない場合もあるという。しかも自宅療養となれば、経過を直接診ることもできない。山田副院長はこう語る。

「（治療薬は）臨床試験では入院や死亡のリスクがおよそ30％改善の結果が出ています。早期の診断が重症化予防、入院率の低下に役立つはずなのに、検査という入り口に滞りがあります」

　日本の人口1千人あたりの検査数（7日間平均、2月下旬）は1.32件。米国3.03件、英国10.93件、オーストリア58.59件などと比べても先進国最低レベル。その結果、東京都の陽性率は35.2％（3月2日現在）。世界保健機関（WHO）は各国が感染拡大をコントロールできているかの基準の一つに「陽性率5％未満が2週間続いている」を挙げるが、遠く及ばない。

　政府関係者は「検査数が少ないのは、検査体制の整備を怠ってきた証拠」と話す。

「岸田文雄首相は積極的に増やす意向でしたが、厚生労働省は消極的でした。当初から検査を抑制したので、今さら方向転換できない。スクリーニング検査で多くの陽性者を出すと保健所の役割や感染者の療養を明確に法令上規定して対応しなければならなくなるが、それでは厚労省がコントロールできなくなりかねない。結局、政府は『通知』を出して抑え込んできました」

■世界はリモート検査

　感染が拡大すると、国はみなし陽性を認めた。昨年12月から受けられるようになった無症状者の無料検査も今年1月、同月第2週の平均検査数の「2倍以内」に抑えるように通知を出した。

　一橋大学大学院の佐藤主光教授（地方財政論）が解説する。

「通知には法的拘束力がなく、技術的な助言にすぎません。どのように守るのかは、自治体によって判断が分かれると思います。今回の無料検査を2倍以内に抑える通知では、期間も示されていません。国として『一応言うことは言っておいた』と現場任せに押し付けているのだと思います。地域によって感染者数の増え方も違うはずなのに、一律に2倍とするのは強引なのでは」

　首都圏のある自治体の担当者は言う。

「無料検査数を2倍以内に抑えるようにと言われたのは、ちょうど第6波の感染者数が増えていたときでした。自治体としては、業者にみだりに購入しないようにお願いするしかできません。『検査を受けられない』と住民からの電話もありました」

　所管の内閣官房に尋ねると、「議会があって担当者がつかまらないので後日に」と答えた。

　医療ガバナンス研究所の上昌広理事長はこう指摘する。

「厚労省の医系技官たちは、通知を出すだけで責任を負いません。今の日本に欠けるものは患者目線です。世界はリモートでの検査が拡大しています。患者が自宅で早期に検査を受けやすくする体制づくりが必要です」（編集部・井上有紀子）※AERA　

「第６波」対応で後手、未曽有の感染拡大招く…高齢者施設のクラスター多発で死者増加(読売新聞)　15:06

パリ渡航して痛感｢日本のコロナ対策｣の超非効率 帰国時のペーパーワークあまりに多すぎ