政治の道具としての地政学・・・戦争を正当化する理論

　

■　地政学が注目されて来た　■

コメント欄にウクライナを巡る米ロ関係や、アジアを巡る地政学のコメントが寄せられいるので、少しこれらの事についてまとめてみようと思います。（陰謀論的に）

最近、新聞などでも使われる様になった「地政学」という言葉。例えば「ウクライナはヨロッパとロシアの中間に位置し、歴史的にも地政学的リスクが高い地域でした・・・」などという使われ方をします。

ところで、「地政学」とは何なのでしょうか？

■　古くて新しい地政学　■

詳しい事はWikipediaを見ていただくとして、「地政学」とは特別な学問では無く、「国家や国際関係を地理的条件から分析する学問」と言えば分かり易いかも知れません。

例えば、大国に囲まれた海に面した小国が海洋国家となる理由を地政学的に説明するとすれば、「陸地側は大国によって進出を妨げられている為に、海を交易路とした事で航海技術が進歩し、遠い海外との交易で富を蓄えて国家が成長した」などとい言い回しになります。（超簡略化していますが）。

地政学自体は古くからある学問で、古代ギシシャ時代には既に地政学的な考察がされる様になっていました。

■　地政学同士の対立　■

一方、「地政学」が注目されたのは２０世紀の２度に渡る世界大戦の時代です。地政学は大別するとドイツを中心にした「大陸系地政学」と、米英を中心にした「海洋国家性地政学」に大別されます。

「大陸系地政学」は、国境を接する大陸内部の国家が生き残る為に生み出された論法で、国家の「生存圏」の正等性を主張する事で侵略戦争を正当化します。

一方、「海洋国家性地政学」は、海洋交易によって比較的自由な交易圏を形成する事で、お互いの利益を拡大するという志向を持っています。

植民地時代になると、大陸国家も利権を求めて海洋に進出して来る様になります。ドイツやフランスも英国に遅れを取りながらもアフリカなどの利権獲得に勤しみ、ロシアも不凍港を求めて南下政策を取ります。

海洋国家の利権に割り込んで来た大陸国家を、海洋国家が看過する訳がありません。そこで「海洋国家性地政学」は国家間の対立を「ランドパワー　ＶＳ　シーパワー」という単純化に置き換え、米英を中心にした「シーパワー」が、ロシアやドイツといった「ランドパワー」と戦う事は地政学的必然であると主張する様になります。

■　侵略戦争を正当化する為に利用された地政学　■

実は日本では戦後、地政学はタブー視されてきました。日本は第二次世界大戦当時、ドイツの
「大陸性地政学」の影響を受けた人達が、「大東亜共栄圏」という理想を掲げて、泥沼の戦争に突入した経緯があるからです。

この様に、「地政学」は純粋な学問というよりも、「戦争を正当化させる為の理由」を学問の体裁で主張するという性質を持っており、領土的野心と不可分なものだとも言えます。

■　冷戦構造を正当化した地政学　■

第二次世界大戦後も地政学は世界運営に大きく寄与します。

東西冷戦は「シーパワー」である米英とその連合国家が、「ランドパワー」である中露を大陸に封じ込める為の対立と説明する事が出来るからです。

ここでは、暗黙の内に、「シーパワー」と「ランドパワー」は相容れない性格であるという前提条件が伏せられています。

「領土拡張的野心が強いランドパワーを、自由交易圏を重視するシーパワーが封じ込める」というストーリーを作る事で、米英は自分達の利権を守ろうとしたのです。

■　戦争に利用される学問　■

冷戦終結後、世界は「地政学対立」から「文化の対立」に充填を置く様になります。

１９９６年に政治学者のサミエル・Ｐ・ハンティントンが発表した『文明の衝突』は、「異なる文明が接触するとき、必ず戦争が起こる」とする事で、その後の「イラク戦争」を予言したと持てはやされます。

しかし、ハンティントンが『文明の衝突』を発表したのは、アメリカの外交を方向付ける「アメリカ外交評議会（CRF）」の発行する『フォーリンアフェアーズ』に掲載された論文である事を知る人は陰謀論者くらいです。

陰謀論者からすれば、『文明の衝突』はその後に起こる「宗教戦争」を正当化する為に発表された論文であり、アメリカの利権戦争を「宗教や文化の対立」にすり換える為のギミックに過ぎないのです。

■　再度台頭する「地政学」が「地政学的危機」を煽る　■

中国の発展でアジア諸国やアメリカは中国の太平洋への進出を警戒しています。中国は外洋で運用出きる海軍を長い間持っていませんでしたが、最近１０年の間に外洋艦隊を強化し、錬度も飛躍的に向上しています。

この様な中国の海軍増強に警戒感を隠さないのが、フィリピンやベトナムなど南シナ海で領土問題を抱えた国々です。日本も同様に「尖閣問題」によって中国脅威論が急激に高まっています。

「中国脅威論」の根底には、「中国が海洋進出すれば利権どころか領土も危うい」という「地政学的危機感」が存在します。そして、昨今の「地政学」への最注目は、中国への危機感を正当化する目的が見え隠れします。

ウクライナ問題も、ロシア海軍の重要な基地があるクリミア半島を巡る争いでもあり、こちらでもクリミア戦争時代の亡霊が目を覚ましています。

■　利用される「正義」　■

「地政学的危機」を煽る為には、ランドパワーとシーパワーの対立する理由が必要です。

ジュリアン・アサンジ率いるウィキリークスや、アメリカの諜報活動の機密を持ち出したスノーデン氏は、「アメリカが謀略によってロシアや中国の安全保障を帯びやかしている」という印象を世界に与えました。

ロシアがスノーデン氏を匿ったことで、ロシアはアメリカの良からぬ秘密を手に入れたに違い無いと考える事は自然です。

アメリカの覇権を望まない多くの人達は、プーチンをアメリカに対抗する救世主の様に見ています。欧米のマスコミはウクライナでのロシアの行動を非難しますが、ネットで情報を得ている庶民はプーチンとロシアの行動を必ずしも否定しません。

この様に、表のマスコミがロシアを避難するのに対して、世界のネット言論は「悪いのはアメリカや欧州だ」という論調になってきています。

これは一見バランスが取れている様で、その実、米ロの対立を正当化し、深刻化するようなベクトルで力を働かせます。

要は、「正義の告発」は、対立の深刻化に役立っているのです。これらの「正義の告発者」が情報を寄せるのは、何故なイギリスのガーディアン紙です。ジャーナリズム的には「スクープを獲得した優秀な新聞社とその記者達」と評価されるのでしょうが、イギリスの情報戦の巧みさを知る陰謀論者からすれば、なんとも胡散臭い臭いがプンプンするのです。

■　目的に注目する陰謀論と、経過を重視する歴史　■

仮に将来、中国やロシアと欧米や日本の間に軍事的対立が発生したとして、歴史はその仮定を重視し、ウクライナ危機や尖閣危機のような紛争の具体的発端が、地政学的に不可避な対立によって引き起こされたと分析します。

一方、陰謀論で重要なのは「目的」ですから、興味の対象は、地政学的に中ロを大陸に封じ込める事で、世界にどんなメリットがあるのかという事になります。

目的があるからこそ、コツコツと既成事実を踏み挙げて「戦争」という事態を正当化しているのだろうと考えるのが陰謀論的思考です。

ですから、「地政学」がクローズアップされるのならば、今、何故、「地政学」が必要とされるのか裏を色々想像してしまいます。


・・・戦争になるとは思いたくはありませんが、経済的な不都合が誤魔化しきれなくなった時、いつでも戦争という選択が為されて来たのは歴史の事実です。


「地政学」という「戦争の道具」が注目されればされる程、暗い未来の到来を妄想してしまいます・・・。