赤西仁くんの休業宣言からテレビ局の姿を見てみよう

KAT-TUNのメンバーだった赤西仁くんが，海外留学のために突然休業宣言を発表しました。
ジャニーズ関係者はもちろんのこと，ファンもかなりビックリしたようです。

でも芸能レポーターも歯切れが悪いなあ

このニュース，昨日の学校では，きっと「北朝鮮の核実験」なんかよりも遙かに盛り上がっていたことと思います（っていうか，きっと核実験に興味のあった中高生は少ないでしょう。）。
それはさておき，おじさま世代になりますと，ジャニーズの若手があまり区別がつかなくなってしまいます。したがって，逆に彼の休業宣言の衝撃性が伝わってきません。笑点で例えるならば，歌丸さんが突然止めてしまうようなものなのでしょうか（笑）。

ただ，不思議に感じた点がありました。それは，芸能レポーターがいろいろと質問をしていたときのことです。そこで女性問題などが背後にあるのではという質問に対し，本人は明確に否定をしました。ところが，その後，スタジオでのコメンテーターのコメントがいつもと違って非常に歯切れが悪い。なんか，「言いたいけど言えないネタがある」かのような印象を受けました。
そもそも，ジャニーズ事務所に関する報道は，テレビ局側はかなり気を使って報じています。時には，ジャニーズ事務所関係者のスキャンダル報道を故意に報じないということもあります（結果，梨本勝氏が「そんな番組おかしい」といって降板したいう実例もあります。）。
ジャニーズ事務所はテレビ局からすれば，「売れるタレントを送るドル箱取引先」な訳ですから，ジャニーズ事務所が「オタクのテレビ局にはタレントを送らない」といわれてしまうと，視聴率が一気に取れなくなり，結果テレビ局の経営自体に問題が発生してしまうわけです。
つまり，ジャニーズ事務所が大企業で，テレビ局が抽象下請け企業，という構造が成り立っているわけです。

そんな背景から，ジャニーズ関係の報道には相当気を使っていると思われます。
それを踏まえると，今回の赤西君の件については，「言ってはいけない何か」があるのではないでしょうか。
もっとも，これは個人的な問題かジャニーズ関係の問題かまでは分かりません。

とまあ，この辺までは別にジャニーズとテレビ局との関係であり，この真相を報じなかったとしても，私たちにはさしたる影響がありません。
問題はここからで，「テレビ局は同じような配慮を大企業や政府与党に対して行っていないか？」という点です。
例えば，大企業の不祥事については，あまりつっこみが入らない場合があります。貸金業法改正問題についても，金利問題ばかりに目がいってますが，広告問題（気軽さやイメージだけで中身がないことや，ゴールデンタイムにも流していることなど）も実はかなり深刻な状況であったにも関わらず，この点について突っ込むメディアはありませんでした。
政府与党に至ってはもってのほかで，野党の不祥事には厳しいが（先の永田問題や細野問題などでは相当突っ込みまくっていた），与党サイドの不祥事はほとんど報じていません（例えばいわゆる小泉チルドレンの不倫疑惑，不正献金疑惑，公職選挙法違反疑惑，暴力行為疑惑，村上ファンド疑惑などは全く取り上げられないか，小さく扱って終わっています。）。むしろ，腰巾着になって大本営発表のごとく報じているだけではないでしょうか。
先日久米宏氏がラジオ番組で，「メディアが権力側についてはいけない」と言ってましたが，まさしくそのとおりで，メディアが権力を監視するべき立場になければいけないのではないでしょうか。
もちろん，何もすべて批判しまくればいいというわけでもありません。良いものは良い，悪いことは悪いという，賛否両論ありそうなときは問題点を提起し国民全体で考えてみる，こういう「つかず離れず」の姿勢がメディアに求められると言えるのではないでしょうか。

ＫＡＴ－ＴＵＮ問題から話が大きくそれてきましたが，赤西君の記者会見とそれを報じるテレビ番組を見て，改めて今のテレビ局の問題が垣間見えたような気がしました。

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