石垣島（三日目）

石垣島三日目は、島内半日観光です。

二年前に、クルーズで一日石垣島に滞在した時に、島内一日観光バスに乗車し、川平湾の美しいエメラルドグリーンの海に感動して、もう一度訪れたいと思っていました。

念願かなって川平湾を観光します。

午後2時、バスセンターから島内半日観光がスタート。

先ず、唐人墓を見学します。
1852年、この地で悲惨な最期を遂げた中国人を葬ったお墓です。




お墓の前に守り神の男女のシーサー。

男のシーサー。





女のシーサー。





次に、川平湾を散策します。

この日はあいにくの雨模様。

それでもエメラルドグリーンの海が迎えてくれました。
















次回は、快晴の川平湾を散策したいですね。


そして、米原のヤエヤマヤシを見学。










雨の島内半日観光を終えて、ホテルへ帰り、夕食を取ることに。

ホテルから歩いて5分ほどのところにある居酒屋「源」で夕食です。

先ず、刺身盛り合わせ。




そしてお寿司。




最後にイカとタコのから揚げ。




結構満腹になりましたね。

早いもので、石垣島滞在も残り2日となりました。





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格差もここまできたのか

国際非政府組織（ＮＧＯ）オックスファムは１８日、２０１５年の格差に関する調査結果を発表し「世界の上位１％が残りの９９％よりも多くの富を持つ状況になった」と警告しました。

タックスヘイブン（租税回避地）の撲滅など早急な対応を各国に求めています。

この発表によると、世界の下位５０％の資産は１０年には３８８人の最富裕層の資産と匹敵していたが、１２年は１５９人、１４年は８０人と、格差は広がっており、昨年は遂に、世界で最も裕福な６２人と、世界人口の半分に当たる下位の３６億人が保有する資産は同じという結果稲荷ました。

この調査方式だと、日本はどのようになるのか、興味ありますね。

日本は、米国のような大金持ちは少ないので、世界調査ほど格差はないでしょうが、それでも確実に広がっていることは間違いないでしょう。

問題なのは、自公政権が格差拡大を認めようとしないことですね。

事実を正しく認識しないと有効な対策は実行できませんから。

選挙のことばかり考えていないで、少しは国民のことを考えてほしいですね。









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石垣島（二日目）

石垣島二日目は、八重山諸島４島巡りです。

石垣島を出発して、西表島⇒由布島⇒小浜島⇒竹富島を巡る一日の船旅です。

石垣港を朝８時１５分に出発。

具志堅さんがお見送りです。








この日は、昨年１２月からの長雨の影響を受けて雨の観光となりました。








西表島に到着すると、水牛車に揺られて由布島へ。










水牛車のおじいが三線で沖縄の歌を披露してくれましたが、これが残念なくらいに音痴。
結構辛かったですね。




由布島に到着。




由布島植物園を見学。
























どこかで見たような二人連れ、そうですたっちの二人です。




お仕事で由布島に来たらしく、一生懸命撮影をしていました。
礼儀正しい人たちでしたね。




植物園見学を終え、ボートに乗って仲間川のマングローブ見学です。











途中下船して、日本最大のサキシマスオウノキを見学。







西表港から小浜島へ。

ちゅらさんで有名な島ですが、あいにくの雨のため美しい景色は見られませんでした。

小浜島のレストランで昼食。

暖かいお昼を期待していたのですが、冷たいお弁当のような昼食。
がっかりですね。

気を取り直して竹富島へ。




竹富島の古民家集落を散策します。
















懐かしいポストもこの島では現役です。




天気に恵まれない離島観光でした。

次は、天候の良い秋に観光したいですね。








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石垣島（一日目）

羽田空港から3時間以上かけて石垣新空港に到着。













新しい空港なので、ロビーもきれいですね。








空港からバスで石垣島の繁華街へ。

滞在中に泊まるホテルは、７３０交差点の近くにあり、バスターミナル、離島ターミナルにも近いという便利な場所にあります。




ホテルにチェックインして少し休んで夕食を取りに町中へ繰り出します。

何故かイルミネーションが。




今日の夕食は、八重山そば定食です。

八重山そばにジューシご飯が付きます。




天気は良くありませんが、やはり南国、暖かいですね。

明日は、離島巡りに出かけます。






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石垣島

久しぶりの更新です。

実は、4泊5日で石垣島に行ってきました。

毎年、寒さと花粉症を避けるために、沖縄本島（那覇）に10日間程滞在していますが、今年はそれとは別に石垣島観光に行くことにしました。

一昨年の春にクルーズ観光で、一日だけ石垣島に滞在して島内観光をした時の川平湾の美しさに魅せられて、もう一度訪れたいと思っていました。

想いがかなって良かったです。

しかし、石垣島は昨年12月からの異常なまでの長雨で、サトウキビの収穫の遅れ、観光客の出足の悪さの影響を受けているようでしたね。

私たちが滞在した4日間も、雨と曇りの天気で、太陽が顔を出したのは僅かに一時間程度という天候に恵まれない滞在でした。

詳しい話は後日紹介するとして、本日は、帰りの飛行機で遭遇した常識がない熟年夫婦の話です。

石垣空港から羽田への帰りのフライトは、ほぼ満席の状態でした。

私達夫婦の前の席に座った熟年夫婦、格好からして少しおかしかったのですが、席に着くや否や座席のリクライニングを使おうとゴソゴソ動き始めました。

離陸前なので、リクライニングが使用できないのは常識なのですが、そんなことはお構いなしにガタガタとうるさいこと。

注意しようかなと思っていたら、どうやら気づいたらしくおとなしくなりました。

飛行機が離陸して、シートベルトサインが消えると、何も言わずにいきなり座席を倒してきました。

機内アナウンスでも「リクライニングを使用するときは、後ろの座席の方にご配慮ください」といっている意味は、「後ろの座席の人に尋ねて、ＯＫと言われたらリクライニングを使用しましょう」ということなのですが、全くわかっていない。

夫婦ともに同じ態度でした。

似たもの夫婦というか、常識がない男女なので一緒に暮らせるのか、よくわかりませんが、人間の出来不出来と年齢は関係ないということですね。

人のふり見て我がふり直せ、非常識な熟年、老人にならないように気を付けなければ。







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なぜ国々は戦争をするのか

ジョン・Ｇ・ストウシンガーの「なぜ国々は戦争をするのか」を読んでいます。

この本は、（上）（下）2巻から構成されており、現在は（上）を読み終えたところです。

この本は、従来の本に書かれているような戦争の原因、ナショナリズム、軍国主義、同盟制度、経済要因等の根本的な原因を掘り下げるのではなく、戦争とは根絶しがたい人間の本性に由来するものであるという認識のもとに、指導者たちが戦争に踏み出す真実の瞬間を追ったものです。

どの瞬間に戦争を行うという決定が不可避になったのか、誰がその決定に責任を負っていて、それは避けられたのかを追及している興味深い本です。

（上）巻は、第一次世界大戦、ヒトラーのソ連侵攻、朝鮮戦争、ベトナム戦争、バルカン半島戦争、インドとパキスタンの争いを分析した結果が書かれています。

第一次世界大戦を考察した結果、①指導者の自国に対する認識、②指導者の敵国に対する認識、③指導者の敵国の意図に関する認識、④指導者の敵国の国力と能力に対する認識、⑤指導者の敵国への想像力の水準が重要であるということです。

第一次世界大戦は、これらの認識や想像力が決定的に欠けていたということです。

ヒトラーのソ連侵攻では、ヒトラーの子供じみたソ連崩壊への執着、ソ連に対する嫌悪、民族蔑視、非合理的なふるまい（通告なしに先制攻撃する等）、自分への批判を極端に嫌う、批判する相手に対して異常なまでに攻撃的になる、絶対服従を要求する等の人間性が原因であると結論付けられたいます。

このような人間性は、アメリカ共和党大統領候補のトランプ氏にも当てはまりますね。

我が国の首相も同じような人間性を持っているかもしれませんね。

このような指導者が独裁的な制度を確立する前に、内部又は国民から反対運動が展開されれば悲劇的な結末は避けられるのですが、現在の自民党内部に首相をいさめる議員はいませんね。

そうすると、国民が反対運動を展開して、参議院選挙で自公政権を過半数割れに追い込むしか道はなさそうです。

今年の参議院選挙は、国民主権を回復するための正念場になりますね。








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誤解だらけの沖縄基地問題

沖縄タイムスの特集記事です。

【誤解だらけの沖縄基地】第一回目は、「中国が近海進出 どう対抗するのか？」です。

中国軍が太平洋にアクセスする場合、必ず沖縄近海を通過する。沖縄周辺の抑止力が低下すれば、中国が海洋進出の動きを強めるのは必至だ。だから、在沖米軍基地は必要であり、普天間飛行場を名護市辺野古に移設せねばならない－。

　こうした見方は、一般の国民にも広がっています。

「沖縄に基地がなければ、中国の脅威をどうするんだ」「普天間が沖縄からなくなると中国が攻めてくる」。ネット上には、こんな書き込みがあふれていますね。

ただ、中国の脅威と普天間飛行場の存在意義は、直接、結び付くのだろうか。

「中国の艦船や航空機の監視・警戒は、一義的に海上保安庁と海上・航空の両自衛隊の役割で、在沖米軍でいうと海兵隊の普天間飛行場ではなく、主に空軍嘉手納基地の電子偵察機や対潜哨戒機などが任に当たる」と、米軍に詳しい市民団体「リムピース」の頼和太郎編集長はこう話して、在沖海兵隊の役割は限定的との認識を示しています。

「『中国の脅威があるから普天間を沖縄に置け』と言われるが、嘉手納と普天間の違いすら認識せず、基地問題を十把ひとからげに捉える議論ではないか」とも話していました。

なぜ、こうした認識が独り歩きするのか、頼氏は「歴史的に基地負担を抱えてきた沖縄県民と違い、本土では基地問題に関する理解度が低く、感情論が先行している」とみています。

沖縄側が辺野古新基地建設に反対すると、すべての米軍・自衛隊基地の撤去運動であるかのように誤解され「非現実的だ」と冷笑されることもありますね。

しかし、沖縄では嘉手納基地や、空自那覇基地、第１１管区海上保安本部など、中国に対処する組織の撤去運動が広がっているわけではありません。

現時点で県民の大半が求めているのは、海兵隊の一基地である普天間飛行場の撤去です。

頼氏は「本土側は沖縄を知る努力が、沖縄側には問題の発信を続ける努力が求められる」と提起しています。

私たち、本土の人間としては、沖縄を知る努力が求められています。

沖縄の歴史も知らずに、政府や自民党議員の根拠のない話に惑わされることなく、沖縄の真実を知る努力を自ら行うことが求められています。

日本の安全保障のために米軍の力が必要ならば、沖縄だけでなく、本土に米軍基地を移設することを認めるべきでしょう。

先ずは、普天間基地を除去して沖縄以外に移設することから初めてはどうでしょうか。

他人を犠牲にして自分は安全を享受するような貧しい国民になってはいけませんね。







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国会議員の育休

自民党の宮崎謙介衆院議員が育児休暇を取る考えを示していることが議論を呼んでいますが、自民党の谷垣幹事長が興味深い意見を述べています。

谷垣氏は、「自営業者には育休の制度はなく、育児休業しようと思ったら、いくらでも本人の判断でできる。基本は国会議員も同じだ」と語った。宮崎氏は国会議員の育休を定めるよう衆議院規則を見直すことを目指しているが、谷垣氏は制度化に慎重な考えを示しました。

この日の記者会見で谷垣氏は、「育休制度は雇用されている方を中心につくられてきた。（国会議員は）サラリーマンの場合とは大きく違う。育休を取りやすい社会をつくるために運動するのは意義があるが、自分たちがどういう立場に置かれているのか、整理をきちっとして議論していく必要がある」とも語っていました。

確かに、育休制度は、雇用されている労働者を対象に作られてきたもので、自営業者には当てはまりません。

国会議員が自営業者に該当するのなら、育休制度は適用されないことになります。

自営業者であれば、いくらでも休めます。
その代わり、休んだ分だけ収入は減り、お店の信用も低下するリスクがあります。

果たして国会議員は同なのか。

歳費は払われるでしょうし、何のリスクもない。

そもそも国会議員は国民のために働くのであるなら、国民が育休を取り易い制度を作った後で、最後に自分たちが取るというのが筋ではないでしょうか。

育休制度の勉強会を立ち上げるとか、国民が育休制度を取りやすくするためのアピールなんて、こじ付けもいいところです。

こんな議員や所属政党は、政治の世界から退場してほしいですね。









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景気減速か？

今年初めから、中国経済の減速による中国株価の暴落、それを受けてか日経平均の大幅下落と景気の足を引っ張るようなニュースが続いています。

経済は政治の影響を大きく受けるので、中東の紛争ぼっ発、北朝鮮の核実験等が悪影響を与えているのでしょうね。

その上に、更に悪い話が聞こえてきました。

経済ジャーナリストの岩波拓哉氏によると、「一部月刊誌でも報じられましたが、中国政府が“代理購入”の法的規制を検討しているというのです。転売目的で爆買いに走る中国人が増え、最近は在日中国人による爆買い代行業者も数十単位で増殖し続けている。経済が失速し、株価もグズグズの中国政府にとってみれば、爆買いで日本に流れるカネを国内消費の方に振り向けさせたい。中国政府による取り締まり強化で、爆買いにブレーキがかかるとみられているのです」ということです。

観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、昨年７～９月期の訪日外国人の旅行消費額は約１兆円と１四半期で初めて大台を突破、前年同期比で８２％も増えています。

そのうち中国は４６６０億円と、半数近くを占めているので、消費増税で冷え込んだ日本の消費を下支えしてきた爆買いにブレーキがかかったら、小売業界はひとたまりもありません。

外需に頼る経済は危ういと言われていますが、やはりその通りになってきましたね。

内需の充実を図らなければ、経済成長（成長は必ずしも必要ないので、経済安定ですね）も夢と消えるでしょう。

残ったのは、膨大な借金と拡大した格差だけ、ということにならなければいいのですが。








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ＴＰＰ8法案

政府は５日、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）関連法案の概要を固めたそうです。

輸入関税の削減で影響を受ける畜産農家の支援といった国内対策や、著作権保護期間の延長など８法案を通常国会に提出する予定です。

２０１６年度予算の成立後、ＴＰＰの承認案とともに特別委員会で一括審議される見通しです。

仕事上関係しそうな法案は、著作権保護期間の延長、損害賠償制度、それに、国が農産品を地域ブランドとして保護する「地理的表示保護制度（ＧＩ）」について、諸外国との相互認証に関連する法案で賞か。

まだ法案の中身は分からないので、コメントのしようがありませんが、知財関連の法案については、弁理士会も注文を出してほしいですね。









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