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マイコプラズマ肺炎は薬で治りますが、基金やDBの問題には外科手術が必要です。

2011-12-27 10:36:06 | 厚生年金基金

11月半ばに、マイコプラズマ肺炎に罹りました。
結構、苦しかったです。
治るまでに、約1カ月かかりました。
11月22日のセミナーの日は、咳をのど飴でおさえて、行いました。
参加された皆様には、ご迷惑をおかけしたのではないかと、申し訳なく
思っています。

潜伏期間が約10日ありました。
喉の奥が痛いという症状です。多少気になるという程度だったので、
イソジンでうがいをしていれば治るだろうと思っていました。
が、喉の痛みを感じてから10日たったころ、歩いていて、突然体が
ガクンとなる感じとともに、風邪のような症状があらわれました。
喉の風邪だろうと思い、市販薬を飲んで、緩和される感じがあったので、
そのうち治ると思っていましたが、市販薬をほぼ飲み終わっても、改善
されませんでした。
近くの内科医にいったところ、マイコプラズマ肺炎ということでした。
この内科医の処方薬を飲み、快方に向かいました。

マイコプラズマ肺炎は、乾いた咳が続くのが特徴です。
体を折り曲げて咳込む状態で、夜は2時間くらい咳が続き、寝られません。

皆様も、お気をつけください。
乾いた、苦しい咳は、マイコプラズマ肺炎を疑い、早めに病院に行くことを
お勧めいたします。

内科医に行った時、「マイコプラズマ肺炎は、罹り始めのころのほうが、薬が
効きます。2週間たっているとあまり効かないかもしれませんが、薬を出して
おきます。まあ、マイコプラズマ肺炎は、ほっておいても、約1ケ月で自然と
治りますから、後2週間ほどで治りますよ。」と、言われました。
こんなに、苦しいのに、ほっておいても治る。

この時、厚生年金基金に加入している企業で、積立不足による負担の増加
についてお話しすると、「今はマイナス運用ですが、そのうち株価が上がれば、
プラス運用になるから、問題ないと考えています。」と、いう言葉が返ってくる事
があることを、思い出しました。

マイコプラズマ肺炎は、ほっておいても治ることがあるかもしれませんが、
厚生年金基金や確定給付企業年金の積立不足による負担の増加は、
放置しておくと、問題がより深刻になります。

マイコプラズマ肺炎は薬で治りますが、基金やDBの問題は外科手術で
ないと直せません。

いずれの場合も、早めの対応が肝心です。

今年1年、ありがとうございました。
皆様が健康でご活躍されますことを、願っています。
来年も宜しくお願い致します。

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やむを得ず、退職金を減額する場合は、個人型DCをご検討ください。

2011-12-20 09:33:45 | 企業年金・退職金制度

企業の業績の悪化により、現状の退職金制度が維持できないということが
あります。

退職金の減額は、「労働条件の不利益変更」ですが、今の退職金制度を維持
すると、企業倒産もありうるといった場合には、やむを得ず、退職金の減額に
踏み切らざるをえません。

定年の延長等の代替措置を講じて、従業員の理解を求めることになります。

退職金支給の目的の一つに、老後生活資金があります。
退職金の減額は、従業員の老後生活(定年後の生活)に影響を与えます。

中小企業の場合、厚生年金基金や確定給付企業年金を導入していない所も
多いですから、個人型DC(Defined Conturibution=確定拠出年金)を使う事
ができます。

個人型DCは、個人事業主や中小企業の従業員が、老後生活資金を貯める
ための制度です。
退職金制度の減額が行われた企業では、是非個人型DCを使ってほしいと
思います。

個人型DCは、
 掛金は所得控除の対象で、控除額は年間276,000円で、生命保険料控除
  よりはるかに大きな金額です。
  掛金にして、月額23,000円となります。
 運用益は非課税です。
 60歳以降、個人型DCの積立金を受け取る時は、退職所得控除や公的年金
  控除が使えます。
 年1回掛金の増額・減額、拠出中止・再開を行うことが可能です。

是非、ご検討ください。

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退職給付制度の見直しは、PBO=退職給付債務の確認から始めましょう。

2011-12-13 09:08:49 | 企業年金・退職金制度

前回のブログで、DBからDCへの移行では、まず現状の退職給付制度の見直しから
始めましょうと、提案いたしました。

では、退職給付制度の見直しは、何から始めたらいいでしょうか?

それは、PBO=退職給付債務の確認からだと思います。

300名未満の中小企業の場合、退職給付債務は、期末のおける自己都合退職金の
要支給額です。
この期末自己都合退職金要支給額を、これから先の10年分計算します。

その金額を、今後の企業の業績予測と照らして検討してください。 
現状の退職給付制度を維持できるのかどうかの確認が、まず第一です。

どんなにいい制度でも、将来、企業としてそれを維持できなければ意味ありません。

退職給付債務は、退職給付会計を導入している企業だけのものではありません。

退職給付債務は、退職給付会計を導入している、していないにかかわらず、企業の
退職給付制度を測る「ものさし」です。

PBOを使って、今後も退職給付制度を健全に維持できるかどうかを、確かめましょう。

ご質問やお問合せは、メールまたはお電話で。
 sai@rice.ocn.ne.jp   新しいメールアドレスです!
(これまでのアドレス goo0218_2007@mail.goo.ne.jp も使えます。)

 04-2955-3407

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DBの積立不足、掛金の大幅なアップ・・・→DCへ移行と考える前にすべきことは?

2011-12-06 08:42:37 | 企業年金・退職金制度

適格退職年金の移行先に確定給付企業年金を選択した場合、その後の
運用環境の悪化により、積立不足が膨らみ、掛金の追加負担が発生して
いる企業も多いと思います。

これにより、DB(確定給付企業年金)から企業型DC(確定拠出年金)へ
変更しようという動きがでてきています。

適年からDCへの移行では、積立不足があっても、移行できましたが、DB
からDCへの移行では、積立不足があると移行できません。
DBの積立不足とは、積立金が最低積立基準額以下のことを言います。

DBの積立金が最低積立基準額以下の場合は、その差額を一括拠出して
DCへ移行することになります。

さて、DBの負担を軽減するためにDCを採用する場合、まず考えるべきこと
があります。
それは、現状の退職給付制度そのものを見直すということです。

これは適年の移行でも、同じことが言えました。
適年から他の制度に移行するのは、企業年金・退職金制度の積立手段を
変更することではないのです。(なかったのです。)

DBの負担が重いからDCにしようということで、ただ単に金融機関に依頼す
るというやり方を取った場合、たぶん失敗すると思います。
なぜなら、とりあえず、積立手段を負担の少ない方法に変えようとしている
だけだからです。

まず、現状の退職給付制度そのものの見直しから行ってください。 

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