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早いもので、「IT革命と環境問題」も今回で9回目を迎えました。このテーマはもともと3月30日のブログで紹介した世界経済フォーラム(WEF)が「07年版 世界IT報告書」でIT活用の世界ランキングでスウェーデン2位、日本14位と公表したことがきっかけで設けたものでした。
これまでは、主に日本の状況を述べてきましたので、今回はスウェーデンの状況にちょっt触れておきます。まず、日本とスウェーデンのIT革命という概念の相違を見ておきましょう。
次は国際社会における日本とスウェーデンの状況ですが、次の2つの図をご覧になれば、説明の必要はないでしょう。日本よりもスウェーデンのほうが4~5年以上導入が早いことがおわかりいただけるでしょう。
ところで、皆さんは「デジタルデバイド」(情報格差)という言葉があることをご存じですか。パソコンやインターネットなどの情報技術(IT)を使いこなせる者と使いこなせない者の間に生じる、待遇や貧富、機会の格差のことです。個人間の格差の他に、国家間、地域間の格差を指す場合もあります。次の記事をご覧ください。
この記事の中で、木村さんは次のように述べています。
実際、こうしたデジタルデバイドの拡大は、市場競争原理を優先するアメリカ社会で顕著に見られる。他方、フィンランドなどの北欧では、小中学校からの情報教育に力を注ぎ、階層と関係なく情報・知識社会への適応力を育んできた。グローバル化や市場競争の重要性を同じように認めても、アメリカが社会的な変化のリスクを個人レベルで解決使用としているのに対し、北欧諸国は社会全体でリスクを共有し、分散させようとしている。・・・・・アメリカ型階層社会を目指すのか、逆に北欧型を目指すのか・・・・・
木村さんの分析は、最初に掲げた「IT革命」に対する日本とスウェーデンの相違からも容易に理解できます。
最後に、スウェーデンの労働組合の一つであるTCOが1995年に定めたTCO規格がパソコンやVDTから発生する電磁波の国際標準規格になっていることを紹介しましょう。95年の規格は99年に改定されました。
3月30日のブログで紹介したWEFの国際ランキングの背景にあるスウェーデンのIT状況の一端をご理解いただけたでしょうか。今日で、「IT革命と環境問題」のシリーズを一端終了することにします。
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