前途厳しい太陽光発電

口を開けば、原発再稼働反対をとなえる一部政党・メディア、市民団体。彼らは、原発よりも太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及を早急に進めるべきと主張する。しかし、その実態はなかなか厳しく懸念材料が多すぎる。評論家の三橋貴明氏が動画で太陽光発電の問題点を徹底的に斬りまくっている。ポンントは次の4点だ。

1）太陽光パネルは発電効率が低く、天候に左右されやすく安定供給が難しい。なんと原発1基分を賄うには東京山手線の内側分（約65平方キロ）に匹敵する広さの太陽光パネルを設置しなければならない。ちなみに福島第一原発の敷地は約1平方キロだ。

2）いったん大規模なメガソーラーを設置すれば、後は管理するだけでほとんど雇用を生まない。

3）太陽光パネルの市場は現在安価な生産で台湾や中国の企業が世界を席巻している。日本でもこうした隣国メーカーに市場を圧倒される可能性が高い。決して国内の経済振興には成りえない。

4）電力固定価格買取制度により、一部投資家それも強い関心を持っている中国を中心とした外資により太陽光発電設備が投資の対象にされる危険性がある。現在太陽光発電の買い取り価格は日本で38円／kwhとドイツの1.5倍以上ともなっている。大手電力会社が買い上げた分が消費者価格に上乗せされる。

結局日本の国富が隣国の外資によって設備投資や管理運営両方で吸収され、国内の産業振興にはほとんど効果がない。特に外資は被災地を投資の対象に狙いを定めているという。女性アシスタントが「被災地を食い物にしている。許せない。」と感想を述べていた。

最近以前ほどこうした再生可能エネルギーのことがメディアで聞かない。やはり未来エネルギーの騎士と華々しく喧伝はされたが、段々とその問題点が露呈してきたせいかもしれない。

欧州では、中国メーカーのソーラーパネルの低価格攻勢に圧倒され、EUがダンピングにあたるとして課税する動きがでている。日本のエネルギーの騎士ではなく「危機」にもなりかねない。