Ⅿ氏の解16。真正『庶民』社会・日本：痛み止め（一時的）を避けるのに、血圧降圧剤（毎日、肝臓にダメージ）をあっさり受け入れる日本人

　　　　＜Ⅿ氏の解（16）。何故エリート主義の欧米が没落して、真正『庶民』社会・日本が『興隆』するのか？＞

　「社会主義。」もその亜流である「ケインズ主義。」も、たったひとつの『衝動』に突き動かされている。　

　そしてこの２つほどは､わかりやすくはないが、「マネタリズム。」とか「中央銀行主義。」、要するに『国家』が金融を適切にコントロールすることで、経済は、景気変動なき永久の安定成長を達成できるという思想も､同じ衝動に突き動かされている。

　それは、他人を自分の思い通りに動かしたいという、神のごとき欲求だ。

　そして、そのまた底流にあるのは、意思決定の権限は､自分のような優秀なエリートに集中して、大衆はエリートの命ずるままに動いているほうが、大衆自身にとっても幸せなのだという、グロテスクな「エリート主義。」だ。

　１５世紀に、非ヨーロッパ社会の『侵略』に打って出た頃から、剥き出しの帝国主義的侵略の時代を「地理的発見の時代。」とか「大航海時代。」とかの形容で、立派なことででもあるかのように、言いふらしてきた「西欧人。」は、骨の髄からの「エリート主義者。」たちだ。

　だからこそ、自由とか平等とか､「歯の浮くような。」美辞麗句を洪水のように溢れかえらせて、自分たちの本性を隠そうとするのだ｡

　しかし、こんな隠蔽工作は、すぐ底が割れる。

　欧米「資本主義。」がうまくいくのは、軍事的な指揮命令系統をもった、事実上の独占企業が羽振りを利かせているときだけなのだ。

　これは、イギリス、オランダが相次いで設立した東インド会社の実体が、軍事・貿易・海賊会社だったころからの伝統だ。

　その伝統は、ＵＳスチール、ＧＭ、ＩＢＭ、マイクロソフト、アップル、グ－グルにいたるまで脈々と生きている。

　自社でルールをつくり、そのルールでうまい汁を吸えるのは、自社のみという構造が定着してる限りで、これら事実上の独占企業は、強大な企業帝国を維持できる。

　さすがに最近の「デファクト。」独占企業は、商売敵にお手盛りルールを遵守させるために、自前の軍事力を行使することはない。 

　だが、「日米経済摩擦。」、華やかなりしころに製鉄業や自動車産業でやったように、商売敵の日本企業の資金力と技術力を、タダで強奪するために、アメリカ政府から日本政府に圧力をかけて、「合弁事業。」に参加させる程度のことは平然とやってのける。

　しかし、因果応報。　こうして政治的にずるく立ち回るほど、本業での技術革新力、経営革新力は「衰えて。」いく。

　経済活動の商店が､一方的に自社にとって、都合のいいルールの適用範囲から外れていったら、派手な破綻か、長い『衰退』が待っているだけだ。

　一方、日本では、大手企業、一流企業といえども、お手盛りルールを作って､楽をして､うまい汁を吸える仕組みを確立するほど、ずる賢い経営者を持ち合せていない。

　だから、「ルールは、ルールは､勝手に作ってくれ。　そのルールの下で、最大限の利益を得られるようにを努力するから。」というスタンスで、臨むしかない。

　それが､どんなに大きな企業になっても、「自己革新。」を怠らない企業文化を支えている。　

　また、日本の「デファクト。」企業が成立しないのは、『庶民』が『賢明』だからという要因も大きい。

　市場が「独占企業。」に牛耳られることは、「自分たちの損だ｡」と本能的にわかっているのだ。 

　「デファクト。」独占によって、どんなにあくどい搾取、収奪を受けても、特定産業で､最大の企業が自国にあるというだけで、「ウィー・アー・ナンバー・ワン。」と喜んでいる、アメリカ大衆の『愚鈍』さと比べると、月とすっぽん、「雲泥の差。」だ。

Ⅿ氏の解（15）。戦後日本の復興：心のあり方、生き方（考え方）を変えれば、がんは治る

　　　　　＜Ⅿ氏の解（15）。戦後日本の復興は、「ふたり」のリトル・ボーイとともに＞

　世界最初に、実際に、兵器として広島に投下された原爆を、リトル・ボーイ（かわいい坊や）と名づけた、アメリカ人たちのユーモアのセンスは、控えめに言っても「悪趣味。」というほかない。 

　しかし、アメリカは結局、この悪乗りしすぎたユーモアのセンスで、『墓穴』を掘って、世界最大の『文化』帝国の座を滑り『落ち』ることになるだろう。

　村上隆は、ニューヨークで開かれた、「おたく。」文化の起源をたどる展示を「リトルボーイ展。」と名づけた理由を、こう述べている。

　【 まず、この展覧会のタイトル、「リトルボーイ。」は、二つの意味を持つ。　一つは、広島に投下された、原爆のコードネーム。　もうひとつは、子どもの『まま』、の精神年齢国家・日本を象徴する。　（中略）

　西洋的なる、相対化された、個人主義ではなく、『幼児』的な、スーパー個人主義が、日本で、育まれてしまった。（中略）　そして、未来への扉は、かわいいものの価値観の進化、ヘタレた、ゆるいキャラクター達へ、移行している。】

　経済力や、軍事力は、どんなに強大でも、世界を『心服』させることはできない。

　世界を、心服させることができるのは、究極のところ、『文化』的影響力だ。

　いま、アメリカは、ハリウッド映画とポピュラーミュージックで、かろうじて、世界帝国の座を維持していくだけの、文化的影響力を保っている。

　だが、「マンガ・アニメの世界。」となると、ＰＴＡ推薦の勧善懲悪、ハッピーエンド・ストーリーしか、ひねり出すことができない、ディズニー帝国の『凋落』は、目を覆うばかりだ。

　そして、アメリカ製のマンガ・アニメにとって代わって、世界に『文化』的影響力を、ふるおうとしているのが、日本のマンガ・アニメなのだ。

　　　　　　　　　　（続く） 

　

Ⅿ氏の解14。デフレ期は、技術発展の好機：チャンネル桜・瓦版、日本人は平均10年”要介護”で、寝たきりで人生を終える！

　　　　　＜Ⅿ氏の解（14）。デフレ期は、技術が発展・拡大する好機＞

　デフレ期は、決して、みんなが、ジリ貧になる時代では、ないのであります。

　むしろ、次の繁栄期に、大きく花開く、画期的な『技術』革新の「種を蒔き、苗木を育てる時期。」なのであります。

　アメリカで、鉄道網が、急速に『拡充』されたのは、１８４０年代の大不況の最中でありました。

　また、先進諸国で、産業用金属の主力が、鉄から鋼に変わったのは、１８７３～９５年という、『長引』く不況のなかのことでありました。

　どちらの時期も、『金融』業界は、大『打撃』を受けたが、『実体』経済は、順調に伸び続けていました。

　インフレ期には、「今まで通りの仕事を、もっと、大きな規模でやれば、もっと儲かる。」という『幻想』を、みんなが持てます。

　同じ『質』の商品やサービスや労働力を、同じ『量』提供して、稼げる、カネの額が増えるのは、「カネの価値が、『目減』りしているだけ。」で、実際には、『幻想』であります。

　だが、借りたカネで、業容を『拡大』したら、そのカネを返済するころには、負担が、『軽減』されているのは、「実質ベースでの『儲け』の拡大。」であります。

　だから、『安易』な量的『拡大』ばかり、追求することになります。

　ところが、「デフレ期。」には、みんなが、「このままでは、やっていけない

　何とかしなければ。」と考えます。

　理論的には、『解明』されていたが、なかなか実用化が、進まなかったアイディアが、どんどん、商業ベースでの生産活動に組み入れられるのは、殆ど、例外がなく、デフレ時代であります。

　１９３０年代の大不況期だけは、実態として、アメリカの生産活動は、大きく『収縮』しました。

だが、この時期でさえ、自動車、電話、ラジオといった、画期的な技術の普及が、急速に進んだ時代でもあったのです。

　日本の、１９９０年代以降も、炭素繊維や、スポンジチタンや､高機能プラスティックといった分野が、急激に発展し、格大した時代でありました。　

 

Ⅿ氏の解13。健全な『自信のなさ』：チャンネル桜・瓦版、バイク塗装は、西村コーティング（045-931-3505）へ！

　　　　＜Ⅿ氏の解（13）。仮想的全能感から最も縁遠い、健全な『自信のなさ』＞

　日本の若者について言えることは、世界中、ありとあらゆる国の中で、自分の能力に対する不安、自信のなさで突出しているということであります。

　河地和子は、『自信力はどう育つか』（２００３年）は、様々なデータを駆使して、日本の子どもたちの自信のなさを浮き彫りにしています。

　調査対象は、東京、ストックホルム、ニューヨーク、北京の４都市に住む、中学３年生約４０００人であります。 

　この結果、『自信度』については、日本１５０、スウェーデン２５０、アメリカ２４０、中国２４５であり、『能動的』については、日本の２７％、スウェーデン４１％、アメリカ４４％、中国２２％となっています。

　これを見ると、日本の子どもたちは、他の３カ国に比べると、「自信がなく。」、「不安な。」毎日を送っていることが分かります。

　だが、能動的性格のところの項目で、日本以外では、３カ国とも『自分は頭がよい』と答えた子どものほうが『良い成績をとっている』という数字より多いのに、日本だけは、『良い成績をとっている』（２２％）のほうが、『自分は頭がよい』（１７％）と答えたより多いのは、はっきりした『意味』のある数字でありましょう。

　つまり、他の３カ国では、『先生は、自分を正しく評価していない。』とか、『自分は運が悪い。』と思っている子どもが多いわけです。

　だが、日本では、『自分は、あまり頭は良くないのに、たまたま成績が良かっただけかもしれない。』と思っている子どもが多いのであります。 

　さらに、中国の子どもたちの４割が、『自分は頭がよい』（４０．１％）と思っているのに、『良い成績をとっている』（２０．２％）と思っているのは、その半分しかいないというのは、さぞかし教師の採点法に対する不満が多くて、大変でありましょう。

　これも異常だが、アメリカの子どもたちの６割以上が、『自分は頭が良い』（６４％）と思っているのは、自信という範疇を越えて、『妄想』の域に達しているのではないだろうか。

　アメリカの子どもたちの『自信』と『実績』の間に存在する「病的な｡」格差は、昔から大問題になっていました。

　例えば、アメリカでは、本人の自己査定では、６８％が『自分は数学ができる』（参加国中１位）と言っているが、残念ながら、成績は参加６カ国の「最下位｡」でありました。　（日本は、数学ができると思っていたのは２１％）

 　さらに、日本では、『偉くなりたい』と思う子どもたちが、非常に少ないのです。

　日本青少年研究所のアンケート調査では、この質問に『強くそう思う』と回答したのは、中国３４％、韓国２３％、アメリカ２２％に対して、日本はわずか『８％』でありました 

　そして、日本の子どもたちの７９％が、『偉くなると、責任が重くなる。』と答えています。　さらに、『暮らしていける収入があれば、のんびり暮らしたい。』という質問への肯定的な答えも、日本は４３％でトップでした。

　ところで、もう1度、『能動的性格が当てはまる』の項目で、成績が良い時でさえ、『自分の頭が良い』からではなく、「運がよかった｡」のだと思いがちな日本の子どもたちが、アメリカの子どもたちと同じくらいの高い比率で、『競争心がある。』と答えているのです。　これは本当に『すごい』ことです。　

Ｍ氏の解12。エリート主義欧米の没落（3）：モトＧＰを支える技術・西村コーティングのアンチスリップ！

　　　＜Ｍ氏の解（12）。エリート主義の欧米が没落して、真正庶民社会・日本が興隆する（その３）＞ 

　最近のデファクト独占企業は、商売敵にお手盛りルールを遵守させるために、自前の軍事力を行使することはない。

　だが、「日米経済摩擦。」、華やかなりしころに製鉄業や自動車産業でやったように、商売敵の日本企業の資金力と技術力をタダで強奪するために、アメリカ政府から日本政府に圧力をかけて、「合弁事業。」に参加させる程度のことは平然とやってのける。

　しかし、因果応報。

　こうして政治的にずるく立ち回るほど、本業での技術革新力、経営革新力は衰えていく。

　経済活動の商店が、一方的に自社にとって都合のいいルールの適用範囲から外れていったら、派手な『破綻』か長い『衰退』が待っているだけだ。

　一方、日本では、大手企業、一流企業といえども、お手盛りルールを作って、楽をしてうまい汁を吸える仕組みを確立するほど、ずる賢い経営者を持ち合せていない。

　だから、「ルールは、勝手に作ってくれ。　そのルールの下で、最大限の利益を得られるようにを努力するから。」というスタンスで臨むしかない。

　それが、どんなに大きな企業になっても、自己革新を怠らない企業文化を支えている。　

　また、日本のデファクト企業が成立しないのは、庶民が『賢明』だからという要因も大きい。

　市場が独占企業に牛耳られることは、「自分たちの損だ。」と本能的にわかっているのだ。

　デファクト（事実上の）独占によって、どんなにあくどい搾取、収奪を受けても、特定産業で最大の企業が自国にあるというだけで、「ウィー・アー・ナンバー・ワン。」と喜んでいるアメリカ大衆の『愚鈍』さと比べると、月とすっぽん、雲泥の差だ。