こ と の 端

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洗 脳 効 果

2011-02-06 07:10:25 | Weblog
大気中の二酸化炭素濃度は

昨年

およそ390ppm付近に達しつつあった

五年前の記録では

およそ340ppmだったのだから

一年で10ppm程度づつ

増え続けている


ppmは百万分の一という単位

二酸化炭素はこれまで



という単位で表示されてきた


%とは百分の一

390ppmということは

0.039%という濃度

大気の成分比は

窒素分子N2が約78%

酸素分子O2が約21% (実態は20%に下がるそのアワイの付近)

その他1%

アルゴンがこのうちの0.9%を占め

CO2は残り0.1%の内の

四割弱を占めるようになった

ということ


亜酸化窒素や六フッ化硫黄

そして

水素酸化物である水蒸気などが

残り六割強の主成分


二酸化炭素が増えたとはいっても

それはコンマ以下の

ごく

極く小さな値

だが

その僅かな比率に過ぎない変化が

気候というマクロな分野で

これほど大きな変動を生みださせている
 
安定していた地球の環境に

重大な影響を及ぼしている最大の因子が

CO2と呼ばれる炭素系酸化物


これまでに実施されてきた温暖化防止対策は

すべて 

無効

であった


二酸化炭素の排出抑制が

省エネ節電効果で

国がいう如く

有効化されていたのであれば

毎年10ppmづつ

着実に増え続けているこのCO2濃度を

合理的に

正しく説明することは

できない


発電で消費した炭素系資源を

どんなに頑張って節電してみたところで

抑制することは

できないのだ

交流の高圧送電には

発電所の燃焼炉を

機敏に制御する術がない


太陽電池の導入を一斉に進めていても

それで火力発電所の負担が減ったとするデータは

一度も提示されたことがない

根拠すらなく

ただ漠然と信じているだけなのだ

事実を検証する義務にさえ

気付かない



既に酸素化合物となってしまった過去の資源を

元の元素へと復元することなど

ありえない話

68億人の殆どが

節電で

二酸化炭素が減っていると思い込んでいる

洗脳されている事実を知らず

便利な暮らしを続けるために

安心して石油を消費して顧みようとしない


燃焼炉の稼働率の変化と

消費者による節電努力の間には

相関がまったく成り立っていない

発電機は

安定した周波数を
 
常に維持していなければならない

周波数とは発電機の回転数に等しい

電力需要が減ったからといって

化石燃料の消費割合を

勝手に減らす訳にはいかないのだ

乱れた周波数は

法の規制を破り

電力品位を貶める


有効電力を安定供給するためには

恒常的な燃焼プロセスが必要なのだ

この単純な事実に

これまで

一度も

警告を発した者はいなかった


ガスや水道のように

消費機会を単純に減らせば

発電量も同じようにして減らせる

と勝手に思い込んでいる

その認識の誤りを

電力会社と監督官庁とが

打ち揃って

国民に伝えようともしなかった


実効なき温暖化対策を生み出させたものとは

事実認識の拙さ

ただひとつ

どれほど知識があったとしても

その使い方が誤っていたのなら

真実に至ることはない


国の劣化は

知の劣化に起源をもつ

電気は本質的に止まっていることができない

電気エネルギーは

電流からしか取り出せないものなのだ


交流送電には

無効電力を生むリスクが常に伴う

コイルから電流を誘導する度に

電流が

電圧に対して25%遅れてでてくる

角度にするなら90°

電圧と電流の波が一致していなければ

力率はゼロ

これが無効電力の意味


電流の遅れを元に戻すためには

進相コンデンサを用いなければならない

変電プロセスでは

励磁電流を接地させながら

変圧された誘導電流を

遅滞なく生み出している


節電が温暖化対策として無効だったというのは

交流送電の仕組みとそのあり方に

原因があったから

一度発生させた電流は

使わない限り

エネルギーとしての意味を

悉く

失う

節電の効用とは

光熱費を抑制することに限られる

CO2削減効果はまったく得られない


温暖化対策から実効を奪っていたものとは

不正な認識をはびこらせていた

風土と

それに基づく利益共同体による

意図的な

洗脳行為

コメント
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