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300人委員会

2009年12月21日 | 記事紹介

アンサイクロペディア

http://ja.uncyclopedia.info/wiki/300%E4%BA%BA%E5%A7%94%E5%93%A1%E4%BC%9A

2008年10月16日配信

 

  記事の紹介(抄出)です。

300人委員会

最終更新 2008年10月16日 (木) 01:21。

300人委員会(さんびゃくにんいいんかい)とは、民主主義を否定するために多数決主義を導入し、その結果として2000年代時点では機能不全に陥っている愉快な団体。

概要・略歴

この団体は、大衆がその実として適切な指導者を自ら選択し得ないために機能不全に陥りがちな民主主義社会において、優生学の理念に基づいて各界で頭角を現した優秀な人間を登用して、このトップ300人からなる理想社会の推進を目指した団体である。この団体の創設は1727年の英国に遡り、まだ民主主義がその実態として上位納税者など社会貢献度の高い者たちに委ねられていた時代に、既に民主主義の決定的欠陥である「大衆は適切な施政者を選択し得ない」という原則を見出した貴族によって考案された。当初は3人委員会といい、提唱者の貴族(彼の名は歴史に残されていない)とその友人2名(はやり名を残していない)が構成メンバーだった。

初期の「3人委員会」では、いわゆる「三人寄れば文殊の知恵」の格言どおり、話し合いによって有意義な結果が得られ、産業の劇的な発展の一端を担った。これは後に産業革命として歴史に刻まれることとなった。彼らはまず、優れた発明には対価が与えられるべきだという理念から、後の知的財産所有権となる概念とこれに関連する法案の骨格を作り、発明に絡む利権を保護した。これにより優れた発明家がより多くの資金を得やすくなり、更に革新的な発明に打ち込める基礎が形成されたのである。こうして産業は加速度的に発達、産業革命が花開くこととなる。この時、同団体の理念として3人の委員は同権を有しているという形が形成された。

こうして3人委員会の有効性が世間に認められると、その一方で発明の利権をめぐり、他人の発明を真似ることで利益を得ようとしていた側の中に、3人委員会を妬ましく思う者がでるようになり、中には暗殺などを企てるものも出るに至った。しかしこの時点で3人委員会の重要性は時のイギリス国王ジョージ2世はもとよりフランスのナポレオン・ボナパルトらにも認識されるようになっており、この時点で委員会の存在が秘匿されるようになっていった。

18世紀に始まった3人委員会は、19世紀初頭の時点で4.6人委員会と呼ばれるようになっていた。これは創設メンバー3人のうち二人が既に他界、後継者に両名の長子を据えたところ「2代目は格が低い」とみなされたため、これとは別に3名の非常任委員を設けて補佐させたことに由来する。後継者2名を各々0.6人(半人前強)と勘定し、補佐役の非常任委員をそれぞれ0.8人と数えたのである。しかしこの4.6人委員会は血縁に基づく後継者と補佐約3名を加えたことでその各々に立場や利害関係から来る混乱が生まれ、結果的に血縁後継者2名を除名し3.4人委員会となった。だが今度は非常任委員の集まりが悪く、その各々が出席したりしなかったりしたため「実質1.8人委員会」となることもしばしば発生、円滑な運営に支障をきたすようになった。このとき高齢だった創設メンバーの最後の一人が引退を決め、これで同委員会も消滅するはずだった。

ところが経済産業界はもとより政治の舞台裏にも関与していた同委員会の存在は、ヨーロッパ地域の社会で一見民主主義議会政治に見せ掛けた政治体制に移行していく中で、その実として無能な民意の代表らが政策決定をする上で重要な助言を行うなどして依存する体制が形成されていたことから、自然消滅することを社会が否定した。このため非常任委員3名に60名の「際立って優秀ではないが一応は能力のある人材」(各々を0.46人と計算)を加え、名称を「30人委員会」とした上で再結成された。この試みは幾度かの試行錯誤の後、多数決主義を導入して諸々の問題解決に当たった。

こうして規模を拡大して諸々の問題を処理するようになった同団体だが、その規模は年々増大し、1990年代の時点ではその呼称を「300人委員会」と称している。しかし同時点での委員総数は64,882人(団体呼称における勘定では0.1人換算から0.00031人換算まで様々)となっており、国連総会よりはるかに多人数である。この状況下では既に円滑な多数決主義は機能しておらず、情報伝達ですら伝言ゲームの様相を呈していたという。2000年代に入っては更に加速度的に人数を増やし、10万人規模となったが、もはや人々のざわめきだけが会場を埋め尽くして、その各々が好き勝手に発言するも、同団体の理念として議長などは存在していないため、何も進行しない状態が続いている。ここ20年の唯一の決定事項は、「次の総会は来週の月曜日に」が毎週繰り返し全会一致で採択されているのみとのことである。

  記事の紹介(抄出)終わりです。

 

 

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