緑滴る自然豊かな島
それが、馬毛島だったのだが、
いつのまにか、
この様な無残な、禿ちょろバッテンの島にされてしまった。
いろんな経緯はあったが、ここのオーナーは国士サマだそうだが、
今では 『この土地をチュウゴクに売ってやる。』 などと、自衛隊にインネンを付けるまでになっている。
種子島宇宙センターの
すぐ西隣にあるのが、
この馬毛島なのだ。
これをチュウゴクに売るということの意味は、
支那狂惨党は、いつでも日本の宇宙センターに攻撃を加えられることとなる。
そして、何故このようなアブナイことになったかと言えば、三井住友銀行がその合併の過程で、ヤクザに侵襲されてしまっている。これが原因だ。腐れマスコミどもは、みずほ銀行の融資に関してキャンペーンを張っている。しかし、もっと重要な 「キムチヤクザが支那に日本防衛の中心地を売ろうとしている。そして、その金主元は三井住友銀行だ。」 というトンデモなことは、頬かむりして知らんぷり。 (ことの経緯は、こちら をクリックしてご覧ください。)
外資土地取得に法規制も 防衛施設周辺で自民検討 【NHK】
2013.10.25 16:29
自民党は２５日、「安全保障と土地法制に関する特命委員会」（佐藤正久委員長）を開き、外国人や外国資本による防衛施設周辺の土地取得を規制する法整備が可能か検討を始めた。長崎県・対馬の海上自衛隊基地周辺で韓国系企業が土地を取得した事例を踏まえ、まず実態把握を進める方針だ。
特命委では、防衛省の担当者が対馬のケースなどについて経過や状況を報告した。出席議員からは「国が手を打たなければ大変なことになる」「離島振興と表裏一体で考えるべきだ」との意見が出た。
特命委は今後、外資であることを理由とした買収制限を認めない世界貿易機関（ＷＴＯ）のルールなども踏まえ、検討作業を進める。
安倍晋三首相は２２日の衆院予算委員会で、この問題について「規制の在り方は、制限の必要性や財産権の保護などを総合的に考慮して検討したい」と答弁した。
永田町の言葉では、「検討したい」というのは、結果として出来なくともかまわない。ということなのだが、本当にこれで良いのだろうか。防衛および重要な (つまり種子島宇宙センターの周辺など) 部分の土地を外国人や外資には買わせない。こんな事も出来ないようでは、やっぱり安倍政権も腰抜けと言わねばならない。国士を騙る不逞のやからにカネを貸した国際大手金融の意を斟酌すれば、自衛隊なりその他の公的機関が、この土地を 「買ってくれればよい。」 とかの思惑なのだろう。ところが、法律で国などの重要な施設の周辺は、外国がらみでは売買がナランとか決まってしまえば、この馬毛島の土地価格は二束三文になってしまう。世界貿易機関（ＷＴＯ）のルールなどを、国家の大事よりも重要視する。なんてぇことをやっているから、「安倍政権は統一教会の影響下にある」 なんぞと、馬鹿にされるのだ。
腰抜けもいい加減にしてほしいものだ。
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馬毛島に航空基地を造ろうというのが、国士を騙る詐欺師の言い訳なのだが、動かない基地なんぞ作っても意味がない。
どうせやるならば、「いずも」とか、あるいはもっと母艦機能を強化した艦船を造るべし。
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ビフォアー、アフター違いすぎる。