当然なんだけれど、いまマーケティング戦略を考えるにあたって避けて通れないのは「人口減少経済の新しい公式(※)」。2050年という少し先のことはイメージしにくいが、2025年あたりのことはある程度考えておかなければならない。たとえば、住宅市場。図の人口ピラミッドでは、団塊&団塊jrの関係性を維持しながらそのボリウムはかなり明らかに上位に以降してしまっている(樽型。この先2050年でピラミッドは、ピラミッドではなく逆台形になる)。住宅マーケティングにおいては、この人口動態から以下のようなことを推測しなければならない。
---------------------------------------------
(1)暮らしにおいて、団塊・団塊jrの2つのボリウム層の「世代間の支えあい」が重要になる。その例は「2世帯(同居)住宅」ということになるのだが、形はいまとは違ったものになるだろう。現在も2世帯住宅のボリウムは多いとはいえ、全体から見ればたかが知れている。多くは、敷地・資金・介護などの問題を解決するために、この住まい方を選んでいる。将来も、問題解決のための同居であることは間違いないが、「支えあい」がポジティブに常態化したとき、問題の意味と解決策は異なってくる。たとえば、現在もその兆しがあるのだが、一部では親子の関係がフランクでフレンドリーになり(そもそも当然のことだが)、「2世帯近居」というトレンドが形成されている。行き来ができる距離に2つの世帯が住むことで、これは、母娘の強力な関係性-友達のような、師弟のような-に追うところが多い。近居が実現できるハード、近居を販売するモデルなどは直感的に浮かんでくる。また、地方ではあたり前の「大家族」の住まいのハード&ソフトも重要だ。
(2)この人口動態の変化は少子がもたらされるものではあるが、その要素のひとつとして考えられる、「結婚しないシングル層」の増加も大きい。結婚しない結果の住居形態は、パラサイトなども含めいくつか考えられるだろうが、ここに家計の2極分化を掛け合わせたときに、うまれる住宅の方法論を考えてみるのは面白そうだ。
---------------------------------------------
「世代間の支えあい」「シングル市場」は、ひとつの答えだと思うが、ほかには、どのようなフレームが提起されているのだろうか。
なお、グラフは、『東洋経済7/17 人口経済の衝撃 孫がいなくなる日』(東洋経済)より。出所は「国立社会保障・人口問題研究所の中位推計」。同特集号は、人口減少経済のマーケティングフレームをコンパクトにまとめていてわかりやすい。
(※)『人口減少経済の新しい公式―「縮む世界」の発想とシステム』(松谷 明彦、日本経済新聞社)を未読なのに、こんなテーマ掲げて申しわけありません。
---------------------------------------------
(1)暮らしにおいて、団塊・団塊jrの2つのボリウム層の「世代間の支えあい」が重要になる。その例は「2世帯(同居)住宅」ということになるのだが、形はいまとは違ったものになるだろう。現在も2世帯住宅のボリウムは多いとはいえ、全体から見ればたかが知れている。多くは、敷地・資金・介護などの問題を解決するために、この住まい方を選んでいる。将来も、問題解決のための同居であることは間違いないが、「支えあい」がポジティブに常態化したとき、問題の意味と解決策は異なってくる。たとえば、現在もその兆しがあるのだが、一部では親子の関係がフランクでフレンドリーになり(そもそも当然のことだが)、「2世帯近居」というトレンドが形成されている。行き来ができる距離に2つの世帯が住むことで、これは、母娘の強力な関係性-友達のような、師弟のような-に追うところが多い。近居が実現できるハード、近居を販売するモデルなどは直感的に浮かんでくる。また、地方ではあたり前の「大家族」の住まいのハード&ソフトも重要だ。
(2)この人口動態の変化は少子がもたらされるものではあるが、その要素のひとつとして考えられる、「結婚しないシングル層」の増加も大きい。結婚しない結果の住居形態は、パラサイトなども含めいくつか考えられるだろうが、ここに家計の2極分化を掛け合わせたときに、うまれる住宅の方法論を考えてみるのは面白そうだ。
---------------------------------------------
「世代間の支えあい」「シングル市場」は、ひとつの答えだと思うが、ほかには、どのようなフレームが提起されているのだろうか。
なお、グラフは、『東洋経済7/17 人口経済の衝撃 孫がいなくなる日』(東洋経済)より。出所は「国立社会保障・人口問題研究所の中位推計」。同特集号は、人口減少経済のマーケティングフレームをコンパクトにまとめていてわかりやすい。
(※)『人口減少経済の新しい公式―「縮む世界」の発想とシステム』(松谷 明彦、日本経済新聞社)を未読なのに、こんなテーマ掲げて申しわけありません。