今日（10/19）の北日本新聞27面に載っていた小さな記事に注目しました。記事ではNPO法人「全国不登校新聞社」などが文科省の調査方法について問題点を指摘したと報じていました。
そこには、～不登校につながるいじめの「重大事態」の大半が見過ごされて実態を反映していない恐れがあるとして、調査方法の見直しを求めた。～とありました。
個人的にも、当然あり得ることだろうな！？と思いました。記事の中でも、学校が判断した不登校理由としての「いじめ」の割合と、不登校の当事者（子ども・保護者）が理由とした「いじめ」の割合に開きがあることを指摘していました。NPOの理事の「学校と当事者の意識の差は大きい」との指摘した言葉も載っていました。
以前にスクールカウンセラーを行っている元教員に、不登校の中に「いじめ」が切っ掛けになったケースはないか？と尋ねたことがありましたが、「（そのケースは）全くない」とのことで、本当かな？と個人的に疑念を抱いたことを思い出します。
ただ、学校では「いじめ」そのものの発見も難しいし、不登校児・生徒も正直には担任に話してくれないケースが多く、調査方法の不備を指摘されても学校の限界として感じるのが正直なところで悩ましいのです。（土）
