費用対効果 動的耐震診断の問題点

前々回、動的耐震診断について書きました。
今回は、そのつづきのようなものです。

今後の動的耐震診断に期待するところが大きいということは、現時点においては問題点や不満が多いということです。それらを改善しなければ、普及は難しいとさえ私は思っています。

特に費用対効果という点で考えるとバランスが悪いです。
つまり、費用のわりにまだまだ得られる情報が少ないですね。

私は、動的耐震診断については、他社に依頼しています。
自分で機器を保有しているわけではありません。ただし、どの位置に測定器を取付けるかは私が決めます。

仮に機器を保有しようとすると、ものすごいお金が必要となります。（ネットで調べれば分かりますので、興味のある方はぜひ調べることをお勧めします。）
私から言わせれば、そこまでのお金を支払ってまで保有しようとは思えません。
アウトソーシング (outsourcing) で十分です。
必要なとき、必要な分だけ利用出来ればよいという考え方ですね。

ただし、動的耐震診断の原理を把握しておく必要がありますし、分からないことがあれば遠慮なく開発元に質問する姿勢が重要になります。今のところ私の場合は費用対効果については、ある程度のバランスを保っているつもりです。

自社で機器を購入しているところは、たぶん大変ではないかと推測しています。

そもそも動的耐震診断の数値についての信頼性については、もっと疑ってかかるべきです。
震度１から２程度の揺れを建物に発生させることで、震度７の地震が発生した場合の被害状況がどうして分かるのかということを把握することは絶対条件です。私はまだすべて把握出来ていないのでもっとつっこんで調べる必要があります。

ただ、そのあたりの説明は、開発元のホームページや資料でかなり説明されています。ただ、読んでいると「そういうものか」という感じで納得して終わってしまう危険があります。

最大の疑問は、机上の空論ではないのかという点です。

例えば、Ｅディフェンスによる実物大建築物による倒壊実験で動的耐震診断の効果を検証しているのか、仮にしているのならその情報が欲しいですね。もし検証していないのであれば、今後実施して頂きたいと思います。

補強前の建築物と補強後の建築物の比較は、今後も行われるでしょう。
その際に日本建築防災協会の耐震診断だけでなく、動的耐震診断も実施して頂き、整合性を確かめてもらいたいです。
加えて、最初に書きましたが、もう少し動的耐震診断によって得られる情報量も増やしてもらいたいですね。

どのような情報を求めているかは、次回書きます。