にほん民族解放戦線^o^

米帝→官邸→マスコミの洗脳による植民地状態からの脱却を考えてみるブログ♪主権を取り戻し、日本の未来を考えよう。

誰が東京五輪を決めたのか?IOC委員会は欧州貴族や政治家の天下り先。一番得をしたのはアメリカ。

2013年10月01日 | たけちゃん日記

※画像はhttp://blog.goo.ne.jp/chiba20110507/e/9ff5b927052862cee7f5efd31b8a59d7よりお借りしました。

「3S」(スリーエス)ってご存知ですか?

シンガーソングライターUA(ウーア)が沖縄シークレットライブで配布した小冊子、「ほんとうのおはなし」の中でも触れられているようです。

>『3S』とはアメリカの支配階級が、大衆に施した、意識をコントロールしやすくするための方法です。

スクリーン Screen
スポーツ  Sports
セックス  Sex

この3S産業に夢中にさせることで、大衆の意識を真実からそらせ、お金や権力に熱中させることで、人々を支配しようとしてきました。
戦後、日本でも同じような政策がとられました。<


今回の五輪開催決定も同じ流れの中で使われた市場延命のための起爆剤と捉えた方がよいでしょう。実際、国際オリンピック委員会(IOC)を構成しているのは、大衆とは無縁の世界で生きる、お金や権力で通常の感覚が麻痺した人たちです。

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以下、真実を探すブログからの引用紹介です。

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IOC委員会は貴族や政治家の天下り先であり、彼らは放射能の専門家ではない!東京オリンピックの利益はTPPで米国に流れる!

9月8日に2020年夏季オリンピックが東京で開催されることが決定しましたが、だからと言って、放射能汚染の影響などが無くなったわけではありません。そもそも、IOC委員会という組織は元貴族や政治家がメインとなって構成されており、彼らには放射能などに対する専門的な知識があるわけではありません。

例えば、IOC委員会の名誉委員には「世界の人口は半分に減らす必要がある」というような発言などで世界的に有名な政治家である「ヘンリー・キッシンジャー(元国家安全保障問題担当大統領補佐官)」や、オランダの「ウィレム=アレクサンダー王太子」などがいるのです。

これはちょっと調べればだれでも分かることであり、元貴族や元政治家が多いということは、それだけお金の力が強いことを意味しています。

事実、東京はマドリードやイスタンブールよりも多数の資金を持っていました。

国際オリンピック委員会委員一覧


(中略)

東京がオリンピックに決まったことで一番得をしたのはアメリカです。トルコがオリンピックに決まってしまうと、シリア攻撃に対して国際世論は更に反発を強めることになるでしょうし、スペインに決まってもアメリカにはそんなに旨みはありません。

しかしながら、日本でオリンピックが決まれば、その時期にはTPP条約も成立している可能性が高く、オリンピックの利益はアメリカにも流れてくる事を期待することが出来ます。

東京でオリンピックをすれば、戦争に対する反発を減らし、尚且つ利益も得られるかもしれないのです。アメリカは「自国のためならば、他国はどうなっても良い」と考えている国なので、放射能汚染などの問題についてはそこまで深刻に考えようとはしていません。

そして、オリンピックの委員も大半がお金を重視している貴族や政治家ばかりです。世界では未だに原子力マフィアの力も強く、東京でオリンピックをできれば、放射能の安全性をアピールするチャンスにもなります。アメリカ、日本、IOC員会などの思惑と利害関係が一致した結果、今回は東京という形で決定したのでしょう。

少なくとも、一部の方達が言っている「放射能汚染が少ないから東京になった」というのはほぼ完全にデマレベルの情報であり、全く信用出来ないということは間違いありません。

もっとも、太平洋戦争前にも東京でオリンピック開催が決定したことがありましたが、最終的には戦争などの影響でオリンピックが中止になってしまいました。

現時点では開催は確定というわけではなく、今後の情勢と動き次第では他に変わる可能性も十分にあり得るということです。

ただし、東京でオリンピックが決まったことで、日本政府が福島原発や放射能の危険性に関する情報を徹底的に隠蔽する事も考えられ、この辺については今後も警戒しておいた方が良いでしょう。

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先行き不透明な放射能汚染問題を考えるとボイコットも含めて2020年の開催実現は微妙だと思います。とはいえ、当面は少なからず「五輪特需」が発生するのは確かであり、すでに「震災特需」で人手不足に陥っている建設現場の状況から見て、TPP参加、そして外国人労働者や海外企業の進出に拍車がかかるのは必至でしょう。

しかし、福島そして東日本の放射能汚染の実態が見えない中で、このような「震災特需」「五輪特需」というお題目のもと、本当に使われるか(使えるか)わからないインフラやハコモノだけが目先的にどんどん作られていくのはおかしいと思います。

「7年先の数週間のお祭り」云々で浮かれることなく、まずは汚染の実態をとことん解明し、その事実をどれだけ多くの国民が受け止め、対応策に知恵を絞ることができるか。その作業が何よりも優先して必要とされています。

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併せて参照↓

スペイン国民を辛うじて最終的破滅から救った

「五輪誘致3連続失敗」の悲喜劇

http://bcndoujimaru.web.fc2.com/spain-2/Madrid_Olympic_fantasy.html