http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=199860などなど、戦後の日本人への洗脳に、ＣＩＡが大きく関わったことは、ネット上ではもうおなじみになってきているが、まだまだ新聞ではタブーになっていると思っていた。
しかし、２０１０年４月５日（月）の毎日の夕刊にちょっと注目の記事が載っていた。
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望遠／広角：浮かび上がる占領期のＣＩＡ活動（毎日新聞 2010年4月5日 東京夕刊）
早稲田大学２０世紀メディア研究所（山本武利所長）がこのほど「占領期日本へのＣＩＡの浸透」をテーマとする研究会を開いた。戦後の１９４７年に発足した米中央情報局（ＣＩＡ）は、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）のマッカーサーが占領統治への介入を嫌ったため、日本ではほとんど活動していないと従来はみられていた。しかし、実際は活動展開に努めていたことが、春名幹男・名古屋大教授と加藤哲郎・一橋大教授、山本所長の３氏の報告から浮かび上がった。
春名教授によると、ＣＩＡのメンバーは「実際には４８年ごろから、初代日本部長のポール・ブルームら３人ぐらいが日本国内にいた」という。活動は４９年の中華人民共和国成立後に本格化し、「日本は反共工作の拠点になっていった」。
また、山本所長が入手したＧＨＱ文書の中から、「セントラル・インテリジェンス・エージェンシー」（ＣＩＡ）の名称を明記したものが初めて見つかった。ＧＨＱ民間検閲局（ＣＣＤ）の新聞・映画・放送課の活動日報で、４７年７月２１日の項に「ＣＩＡ海外ラジオ傍受・分析部門の主任が『ワシントンから来たＣＩＡの准将を（マッカーサーの右腕だった）参謀第２部のウィロビーに会わせてほしい』と要請してきた」という内容が記されていた。
山本所長によると、これは「ＣＩＡがラジオ放送という公然情報の傍受・分析活動を足がかりに日本での活動を図った動き」と考えられる。ラジオ傍受・分析部門は、ＣＣＤから提供されるＮＨＫニュースや通信社の国内向け英語サービス原稿を情報源にしていたが、メディア側にはその認識がなかったという。
加藤教授は「ＣＩＡ資料の情報公開が２０００年制定の法律に基づいて始まったものの、なお一部にとどまっている」と報告。一方で「陸軍情報部の資料公開も全部ではないが、かなり進んでいる」と明らかにした。日本政府が最近「密約」の存在を認めた対米関係は、占領期についてもまだ研究の余地が大きいと感じた。
実際には、テレビによって日本人の心理的植民地化は完成したで書いたように、ＣＩＡは資金を使って特定の日本人をエージェントに仕立て上げ、間接的に巧妙に日本人の洗脳を行ってきた。
「密約」にしろ、「普天間移設問題」にしろ、「トヨタバッシング」にせよ、相変わらずマスコミは「アメリカ様を怒らせてはいけない」という報道に終始しているが、その裏で、人々の間には「アメリカおのれエエかげんにせーよ」という空気が少しずつではあるが醸成されてきた気がする。それを受けての、この毎日新聞のコラムなのだろう。
上の３氏は、圧力に屈せず、もっともっと斬り込んで、日本人にとって重要な事実を世に知らせていってほしい。