こんな本がある。
『日本テレビとCIA-発掘された正力ファイル-』有馬哲夫著(新潮社 2006年10月20日発行)
「暗号名PODAM=正力松太郎「アメリカ対日心理戦」の深層」
正力松太郎とは日本テレビの創設者。日本テレビ創設の裏には、アメリカCIAとの強い関わりがあったことを明らかにした書物だ。
クリックで応援おねがい!
↓ ↓ ↓
2006年11月12日(日)の日経新聞に載っていたこの本の書評の中で、養老孟氏がこんことを書いている。
>(前略)その答えとは、共産主義の軍事的脅威から日本を守る役割を果たす、日本を中心とする東北アジアから中近東、欧州にいたる、マイクロ波多重通信網の設置をアメリカ側が意図していたということだった。
>つまりそれは軍事的、戦略的、心理戦的であり、元来の意図は現在われわれが当然として考える、娯楽としてのテレビのようなものではなく、冷戦メディアだったのである。
>アメリカ側でこれに関わっていたのは、具体的にはCIA局員、ジャパン・ロビー、元戦略情報局員たちだった。
>こうした面から見れば、日本テレビ創設の物語とは、反共産主義と、アメリカによる戦後日本の心理的再占領の成功物語だった。
>(中略)残された問題がある。心理的再占領体制は、いわゆる55年体制として今日まで続いてきた。
>著者はそれを「親米化、属国化」と呼ぶ。われわれはどこまでその呪縛から逃れているのだろうか、と。
アメリカは別に、戦後の焼け野原の中で復興にはげむ日本人の夢や希望や娯楽を与えるために、カネを貸し通信技術を提供してくれたわけではない。
それまでの2度の大戦で情報や映像の重要性を十分理解していたアメリカは、それを日本人(ひいてはアジア人)を洗脳する武器として有効に利用したわけである。
おかげで、日本人はアメリカに対するレジスタンスも行わず、羊の群れとして経済活動にいそしんで、アメリカの資金源となってきたわけだから、彼らの戦略は見事と言うほか無い。
この正力松太郎という男、戦犯として公職追放令の対象であったらしい。しかし、その追放令は、このTVの導入の話とともになぜか解除される。
安倍晋三首相の祖父である岸信介や、あの児玉誉士夫らも戦犯であったが、アメリカと裏取引をして(おそらく協力の約束を条件に)プリズンから釈放されている(参考:http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=134409)。おそらく、正力も何らかの裏取引をしたのだろうと考えられる。
ブログ“Trend Review”より引用
http://www.trend-review.net/blog/2006/10/post_28.html
>折から、公職追放中だった正力が、なぜか突如追放解除となり、それをきっかけに、テレビ開局計画が急ピッチで具現化するのだが、そのキーマンとして動いたのがカール・ムントという人物なのである。
>カール・ムントとは〔略〕米上院議員。ここに、ムントが米上院で、1951年4月に行ったという演説のコピーがある。
>「共産主義は飢餓と恐怖と無知という三大武器を持っている。こうした共産主義に対する闘いにおいて、アメリカが持っている最大の武器はテレビである。われわれは『アメリカのビジョン』なるテレビ・ネットワークを海外に普及させる必要がある。それを最初に試験的にやるべき地域は、ドイツと日本で、たとえば日本のすみからすみまで行きわたらせるためのテレビ網建設費は四百六十万ドル。これはB29爆撃機を二機つくるのと同じ金額である」
>テレビは、共産主義勢力に対する武器としては軍事力などよりはるかに強力で、しかも安いというわけだが、このムント構想が打ち出されるや、ただちに正力の密使がアメリカに飛び、ムント議員と接触している。その密使が柴田秀利(後に日本テレビ専務取締役)である。〔略〕柴田は、GHQの新聞課長インボデン少佐にも、関係者たちの話では、「かなりどろどろした手段を使って」深く食い込み、正力を、共産主義殲滅の代理人にさせる、との約束を取りつけたようだ。「アメリカが、直接行なうと、情報支配のかたちがあまりに露骨で、日本人の神経を逆なでする。日本人の手でやらせた方がはるかに効果的だ」との柴田の説得が功を奏したものらしい。〔略〕
…で、外資や電通などから相変わらず強い影響を受け続けている日本のTV局は、バラエティー的ニュース番組や娯楽情報に国民の思考の枠組みを固定させるような情報を巧妙に滑り込ませ、また肝心な情報を報道しないということをもって、現在も人々を洗脳し続けている(中東情勢にせよ、チェチェンやアフリカ情勢にせよ、すべてがアメリカ側の切り口で報道されている)。
http://blog.goo.ne.jp/nanbanandeya/e/03dc0bd8d014e4b77c52f37858c9605f
でも書いたが、CIAは日本の政治にも資金面で影響を与える一方、メディアもばっちり握って影響力を与え続けてきたわけだ。CIAの手のひらの上で踊らされる日本。アメリカが、中南米やアフリカや東南アジアなど世界中でやっきたことと同じことを、日本もしっかりやられてたわけだ。
何かと言えば、「日米同盟、日米同盟!」「核の傘」などと大騒ぎし、アメリカに逆らうのは暗黙のタブー、アメリカ様に従うのは「国益」、というふうに完全に刷り込まれてしまったのは、このTVの洗脳報道とサブリミナル効果が大きいのではないか。ウヨクまでひっくるめてさえそうなのだから、この洗脳は相当根が深いと思われる。
日本も、そろそろこの洗脳の呪縛から逃れないと、アメリカやイスラエルとともに世界から完全に孤立することになってしまうだろう。
もともとアメリカが日本人を洗脳する送り込んだ受信箱を、日々私たちはよろこんで観ているアホなのだ、ということにも気付いてそれなりの対策を立てたほうがよいだろう。
↑ ついったー
米国に不利益な情報・意見に
反論・邪魔する・論点をぼかす・揚げ足を取る。そんな、コメントが目立ちます。
この不自然な状態は、工作員の活躍でしょう。
何時までも、騙されないぞ、この日本!
どっちが良いではなく、米中のマネーがどれだけ世界をメチャメチャにしているかが問題なんです。
親米右翼と親中左翼の争いなど、財界の最上層部からすれば無意味です。
世界は思想ではなく、金と軍事力で動いているのです。
思想以前にカネがある。米中が真面目に対立してきたとは思わないで欲しい。
最初の開発独裁国家はスペインである。
欧米と途上国が「人権重視VSアジアの価値観」で対立しているように見えても、
開発独裁を生んだのはビルマやジャワやシャムの王ではない。欧州なのだ。
オランダがなければ、インドネシアなどというまとまりはなく、
ジャワの王がパプアやアチェーを領有することはなかったかも知れぬ。
欧米元宗主国とアジアの対立など腹話術のようなものである。