とめどもないことをつらつらと

日々の雑感などを書いて行こうと思います。
草稿に近く、人に読まれる事を前提としていません。
引用OKす。

組織論への疑問

2016-05-26 23:21:02 | 哲学・社会
組織とは何か。何のために作るのか。どうやって作れば最大効率が引き出せるか。組織を理念上で動かすものとして必要なものは何か。組織を実態として運営する為に必要なものはなにか。

組織とは何か、組織とは何か、組織とは何か・・・。

常日頃考えているこの問題に対して、私は残念ながらこの質問に直球で答えてくれる書籍に当たったことがない。
有斐閣アルマから出ている組織論は、全く難解で実用的ではなく、途中で投げ出してしまったが為に、私の部屋のどこにあるのか分からない有様だ。

あるいは、分かりやすい日本の経営者向けの書籍でも「詰まるところ1+1が2以上になるのが組織です」と言われても、私にとってはもやもやするものばかりである。

日本の勘の良い人たちは上記の言葉を聞いて、「おお! そうか! 」と何かピンと来るのでしょうが、私にはピンと来ない。なぜって? それでは「1+1が2以上になる」というキーワードを使って、このキーワードを元にそこから組織にどのような具体的指示を出すのですか? 精神論ですか? あるいは抽象的なもやもやしたイメージですか? それだったら誰にでも言えます。私が求めているのは理論的な組織運営の話なのです。分かる人がいらっしゃいましたら教えて下さい。

例えば、私がこれに補足をして解釈を加えうるのであれば次のようになる。

アダムスミスの国富論が例示したように、ピン工場でピンを作る仮定を最初から終わりまで、一人ひとりの人間が担当していたものを、磨く人は磨く人、この作業はこの人という具合に、作業ごとに分担をしていった所、240倍の生産向上が認められた。

即ち、専門化と分業、そしてその組織による組み立てこそが量的改善へとつながるのである。
これは知識においても同様で、会社員全員が法律や会計、あるいは経営に明るい必要がない。法務部や経理部などに分担すればいい。

よって、組織体が行うべき編成とは、まず、何をすべきかという業務の洗い出しとその専門部署の設立、専門化と分業を中心に実施すべきである、というのが今のところの見解である。

ただ、もう一つ、確かな予感があるのは、上記の認識では、圧倒的に認識不足の感が否めないところである。
それが何なのかを知りたい。

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働き方は変化する。

2016-05-26 22:35:05 | 哲学・社会
働き方は変化する。
この事実を見たくないが為に、皆一様にして見ようとはしない。
これを今日解説する。

なぜ働き方が変化するのか、というのは単純なことで、社会発展と産業変遷(あるいは天災・戦災)によって、世の中が変化していくからである。

人間の働く年限はおおよそ40年だとするならば、今まで言われてきた産業変遷の周期が30年なので、一生をかけて一つのことを極める、というような、画家や彫刻家、書家のような職人芸は極めることができず、社会的流動の要請によってどこかで転節を迎えざるを得ないのである。
ドッグイヤーと呼ばれるIT華やかりし昨今においては尚、1週間が1年に例えられる業界では尚更のことだ。

実例を見てみよう。
昔居た氷屋なる職種は、製氷機、冷蔵庫の登場によって駆逐された。
これは何も氷屋に限らない。液晶を作る工場に始まり、テレビ工場、古くは紡績工場も海外に移転した。

あるいは今ある職種が安泰とも限らない。テレビ局の視聴率は軒並み10%を切って、ついぞ20年前は10%以下に突入して、すわ打ち切りかと言われたものではあるが、その当時の基準に従えば、今の番組はどれ一つとして継続できないものばかりである。先日、最強で無敵であったはずのフジテレビが赤字を計上してしまった。これはなぜか。
新聞社は収入を失いつつあり、あるいはバスの運転手は自動運転に駆逐されるのかもしれない。
先日街に出た時に「時計屋」なる時計専門店を見かけたが、これも最早珍しい。

昔から社会的に永続してきた職業は、医者、教師、軍人、政治家の四つくらいなもので、現在これからも安定しそうなのは、インフラ供給業者、即ち電力、電信、水道、ガスくらいなものだ。
ちなみに農業はローマ帝国初期~中期で、確か自給食糧体制自体を捨てていたので、これの例に完全に当てはまらないが、おおよそ継続すると考えていいだろう。

さて、それにしても永続すると思われた企業が破綻したり、あるいは倒れかけたりする時の衝撃と言ったら、毎度口が塞がらない。
山一證券について、誰が潰れると思っただろうか? 
東京電力の株が暴落するなどと誰が思っただろう? 

そんな中、どうやって生き残っていけばいいだろう? あるいは会社経営者達はどうやって会社という船を進めていくかということに頭を悩ませていると思う。
不正や不義に流されるような企業は話題から置いておき、通常の企業はどう対処すればいいか? 

門外漢が言うのもおかしいが、しかしここは私のメモとして書いておこう。

簡単に言えば、時節に合う産業へ、事業を転換すればいいのである。
麻生炭鉱が麻生セメントに転向したようにその時代の潮流に合った、時節にあった事業へと変更すればいい。
今であればITか。

さて、実を言うと、現在、リンダ・グラットン「ワーク・シフト」を読んでおり、最初の数ページを読むに至って「何故職業を変更しなければならないのか? 」と社会の総括的に疑問に思ったことを簡単にまとめたのが上記の文章である。
おそらくリンダ・グラットンと論旨がかぶる所もあれば、違うところもあるだろう。しかし、新たな知見を、この書籍は与えてくれるに違いない。

マルクスの資本論の中でも、技術的向上に伴う社会の変遷で、労働階級が次なる技術を学習するための余地について論じられていると言うから(資本論は来月から読む予定)、これは昔から続いている、通底した疑問であるのであろう。


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トランプ、当確視野へ

2016-05-26 22:34:33 | 海外・国内政治情報等
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