とめどもないことをつらつらと

日々の雑感などを書いて行こうと思います。
草稿に近く、人に読まれる事を前提としていません。
引用OKす。

広告と宣伝はどこまで打つべきか

2018-12-09 23:15:53 | 社会・テレビ・広告
例えばとある事業企画に参画し、広告を打つことになったとしよう。

それはどこまでやるべきなのか? 

例えば、完全口コミでユーザーが広がったグーグルや2chは、その発足当初は広告を一切打たなかった。
今あるユーザーは完全にそのサイトの実力で使用されているのである。

一方、広告を打たなければ全く人に感知されない。
口コミで実力があるものが広がるならば、まずそういうものを作るべきでは? 

答えはノー。
良いものでもその程度の差の分布があり、市場に求められる品質のものを製造していても、市場から全く感知されないものもある。
そして広告を打って認識された後に、更なる収益でさらなる良いものを作ると言うことも可能だろうからだ。

良例がユニクロである。
柳井さんに大変失礼ながら正直に書けば、有名になる前のユニクロは、何やら怪しい衣料量販店の一つでしかなかった。
有名になったのは、山崎まさよしさんを起用したCMからである。
この戦略がハマった。広告起用として正解だった。
私なりの個人的意見を言えば、広告を打つにしても、一番の有名人でなければいけない。
有名人を起用すれば、消費者側に、無条件で「この商品は安心で安全で、使ってもバカにされない」と言う思考が湧いてくる。
仮に、広告費用とギャランティをケチって、地方の売れない芸人を起用したら、やはりユニクorは怪しい衣料量販店の一つにとどまっていただろう。
さて、その山崎まさよしさんの起用から躍進を遂げたユニクロは、その経営拡大から利益も純増し、そしてその衣料の作り方を徹底して研究し、改良を重ねた。

どこまで広告を打てば良いか? 
それは「儲かるならできるだけ」である。
実力があるがために、その商品は自然に売れるかもしれない。しかし、この市場経済を持ち、かつ後学性のフィードバックからの反復よりも、未来志向の投資を志向する資本主義経済においては、広告と言うものが圧倒的に必須項目なのであって、そしてそこには最大化の影響を含めるべきなのだ。
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40代も「テレビよりネット」 総務省調査、利用率が逆転

2018-07-30 23:57:27 | 社会・テレビ・広告

40代も「テレビよりネット」 総務省調査、利用率が逆転
2018/7/28
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO33505270X20C18A7EA4000/

 総務省が27日まとめた2017年の情報通信メディアに関する調査によると、40歳代でインターネットの利用率が平日で83.5%と、テレビ(83.0%)を初めて逆転した。休日も同様で、ネットの84.4%に対してテレビは83.8%どまり。10~30代ではもともとネット利用率が高い。総務省は「より上の年代にも、ネットが広く浸透してきた」(情報通信政策研究所)とみている。

 調査は東京大学と共同で13~69歳…

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テレビを見ないやつはかっこいいのか かっこ悪いのか

2018-05-19 02:43:22 | 社会・テレビ・広告
以前も書いたが同じことを書く。

最近の人はテレビを見ない人が多くなったらしい。
かく言う私もそうなのだが、何やらこれがどうもかっこつけのように取られているのだらしい。

別にかっこつけでもなんでもない。

もう歳も歳だから、脂っこいもの食べられないのでカツ丼食べるの辞めたわ、って言っているのに、
世間じゃカツ丼食うのが当たり前だし、どうして無理してカツ丼食べないの、なんか変に背伸びしてるんじゃないのとか言われても、
うるせえ、こっちは胃もたれすっからカツ丼食わないんだよ、どうして朝からカツ丼とか食わなきゃいけないんだよ、朝からカツ丼とか重いもの食っているお前らがおかしいんじゃないか、と言っても、そういう人には分かってくれないらしい。

そんな感じです。


「若者のテレビ離れ」加速 6人に1人「1カ月以内にテレビ視聴なし」
2018年05月16日 15時16分 公開
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1805/16/news100.html

 10代後半~20代の6人に1人は1カ月以内にテレビ視聴していない――サイバーエージェントが運営する「オンラインビデオ総研」によるテレビ接触頻度調査で、若者のテレビ離れが加速している実態が浮き彫りになった。
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「テレビは衰退危機」 藤田晋氏ら、ネット巡り討論

2018-05-04 09:04:58 | 社会・テレビ・広告

「テレビは衰退危機」 藤田晋氏ら、ネット巡り討論
2018/4/29 21:03
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO29997300Z20C18A4TJC000/

 ドワンゴが大型連休中に開く毎年恒例の大規模イベント「ニコニコ超会議」が今年も催された。29日には放送とネットの融合がテーマの討論会が開かれ、サイバーエージェントの藤田晋社長やテレビプロデューサーら5人が議論した。自らネットテレビを手がけている藤田社長は、「誰もがネットで番組を見る時代は避けられない」と放送業界に変革を迫った。

 アニメやゲームの扮装(ふんそう)をしたコスプレーヤーが歩き、歌声音声ソフト(ボーカロイド)の歌声が響く――。幕張メッセ(千葉市)の会場内で、ひときわ観客の年齢層が高く、別世界のような緊張感を漂わせていたのは超トークステージと名付けられた討論の場だった。

 米ネットフリックスや米アマゾン・ドット・コムと海外のネット動画配信サービスが存在感を高め、既存のテレビ放送は変革を迫られている。インターネットテレビ「AbemaTV(アベマTV)」の事業をけん引するサイバーの藤田社長は「ネットの技術を使い、使いやすさの面で優れた配信サービスを作り上げることはテレビ局では無理。だから我々でやる、とアベマTVを立ち上げた」と背景を説明した。

 総務省の調査によると、テレビ平均視聴時間は全年代の平均が1日168分だったのに対し、10代は89分、20代は113分と若い世代ほど短い。若者はネット利用の時間は長くなる傾向があり、藤田社長は「このままではテレビの衰退は間違いない」と訴える。

 サイバーはアベマTVをテレビ朝日と共同で運営している。ネットと放送の融合を示すエピソードとして、藤田社長が挙げたのは「両社の中で一枚岩と書かれたポスターを貼っている」点だ。社員の意識を変革しているという。かつて出版社だったリクルートがビジネスモデルを変革し時価総額を高めた例を挙げ、「自分たちでビジネスモデルを否定するくらい変えないと厳しい局面になる」と持論を展開した。

 かつて電子商取引(EC)の普及に懐疑的な人もいたが、今では当たり前に使われるようになった。同様に「まもなく確実に誰もがネット上で番組や放送を見るようになる。あらがえない時代の流れを前向きにとらえないとどうしようもない」(藤田社長)と放送業界に変革を促した。

 同じ会場には、自民党の小泉進次郎氏も登場し、多くの観客の注目を集めた。小泉氏は政治と技術の融合を示す造語「ポリテック」の構想を披露した。「金融機関に聞くとフィンテックという言葉を誰もが使っている」(小泉氏)。まずは親しみやすい言葉から浸透させていく姿勢が大事だと説明した。

 法律改正や街づくりを進めるうえで、新技術の急速な導入に慎重な姿勢を見せる政治家も多い。小泉氏は「新技術が前提となれば、政治のコストや納税者の負担を下げ、日本の力を高める」と語る。農業・医療・教育などさまざまな分野でポリテックを進めていく考えを示した。


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TV番組案

2018-04-03 23:11:14 | 社会・テレビ・広告
池の水ぜんぶ抜くシリーズが好調なようなので。

・小島よしおの口座残高全部抜く
・温水洋一の頭髪を全部抜く
・オフィス北野からギャランティー収入全部抜く
・IT会社の派遣で派遣社員の取り分を派遣会社が全部抜く(ピンはねではなく全ハネ。笑えない)

・ボルトがバイクを全て抜く。
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