ＩＯＣ「選手たちよ、東京の暑さ対策にサウナ入っとけよ」

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ＩＯＣ、選手に東京の暑さ警告「９０度のサウナも有効」
2019年8月20日15時32分
https://www.asahi.com/articles/ASM8N4QQDM8NUTQP018.html

　猛烈な暑さだった今夏。東京五輪に向けたテスト大会でも酷暑が問題になるなか、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）もホームページで選手向けの予防指南書「ＢＥＡＴ　ＴＨＥ　ＨＥＡＴ（暑さに打ち勝て）」を公表し、入念な準備を呼びかけている。

　指南書は、ＩＯＣ医事委員会の提言をがまとめたもの。冒頭で「東京２０２０は暑く、湿度が高くなるだろう。このことを知り、可能な限りの準備をしてほしい」と注意を促している。

　そのうえで、少なくとも２週間は東京と似た高温多湿な環境で練習すること▽水分補給プランを立て大会前から実施すること▽ウォーミングアップは冷却剤を入れたベストを利用すること▽競技中はサングラスや日焼け止めを利用することなど、１０項目の具体策を示している。

　特に高温多湿な環境への順応については、４０～４２度の入浴や７０～９０度のサウナの利用なども有効法として紹介。「東京と似た環境下での練習を２週間確保できない場合、最低でも１週間は順応期間を設けるように」と呼びかけている。
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走っている姿を正面から見た時の背中が見える図

走っている姿を正面から見た場合、見えるのは胸と腹だけで、普通は背中は見えないのですが、最近はこういう構図が増えているように思う。

【IR】米カジノ大手シーザーズ、日本撤退表明

サンズはそのまま残るんだよな。

>IR誘致
黒い霧

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【IR】米カジノ大手シーザーズ、日本撤退表明

カジノを含む統合型リゾート（IR）運営大手の米シーザーズ・エンターテインメントは29日、日本でのIR運営のライセンス取得に向けた活動を中止し、日本市場から撤退すると発表した。同社は東京や横浜、大阪、北海道・苫小牧でのIRの開発を目指し、2018年に整備構想案を公表していた。最大市場の米国など既存事業に経営資源を集中させる。

国が整備に関する基本方針案を今秋にも公表する見方が出るなど、国や自治体はIRの誘致に向けた動きを進めている。一方で政界をはじめ誘致を表明した自治体の地元では反対意見も根強い。トニー・ロディオ最高経営責任者（CEO）はこうした「重要な意思決定へのセンシティビティー（敏感さ）を受けた」決断だとの声明を出した。

シーザーズは老舗ホテル「シーザーズパレス」などを運営する。6月には同業の米エルドラド・リゾーツがシーザーズを85億8千万ドル（約9100億円）で買収することで合意していた。

22日の横浜市によるIR誘致の表明以降、IR事業者の動きは慌ただしくなっている。米ラスベガス・サンズは大阪府・市が誘致する夢洲IRの事業者募集の入札に参加しない方針を表明。横浜や東京でのライセンス取得に注力するという。

香港のメルコリゾーツ&エンターテインメントは数カ月以内に横浜に事務所を構え、ライセンス取得に向けた準備を本格化させる考えを示した。

夢洲IRのライセンス取得に注力する米MGMリゾーツ・インターナショナルのジム・ムーレン会長兼CEOは「大阪ファーストの方針は変わらない」との声明を出した。

2019/8/29 15:19　日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49151220Z20C19A8000000/

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米シンクタンク「文在寅は常に自分達だけが正しいと主張するので対話での解決が容易でない」

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米シンクタンク「米国大使呼んだ文政権、自分だけが正しいと主張」

　韓国外交部が28日にハリー・ハリス駐韓米国大使を呼んで、青瓦台の韓日軍事情報包括保護協定（GSOMIA）破棄決定に対するトランプ政権の公の場での批判を「自制してほしい」と抗議したことについて、米国の専門家たちは「韓米間の緊急危機管理が必要だ」と主張している。
また、韓米の確執が深まれば、在韓米軍削減というカードが切られる可能性があるとの予想も飛び出した。

　米国のシンクタンク「民主主義守護財団」のマシュー・ハ研究員は同日、
「まだ韓米同盟の構図が崩れたとは思わない」と言いながらも、「文在寅政権は常に自分たちだけが正しいと主張するので、対話を通じた解決が容易でない傾向がある」
「現在は韓米外相級電話会談など緊急危機管理が必要な状況だ」「GSOMIA破棄は在韓米軍と米国の安保にも直接影響を与える。韓国は米国の安保懸念に共感しようという努力をしなければならない」と語った。

　匿名希望のシンクタンク関係者は「韓国外交部がハリス大使に正式に抗議したことで、トランプ政権内における文在寅政権への反感はさらに大きくなるだろう」「問題は、トランプ大統領がこの問題をどう感じているかということだ」と言った。
同盟を重要だと考えておらず、長期的には在韓米軍を撤収させたいと思っているトランプ大統領としては、「韓国は米国とたもとを分かとうとしている」と感じているかもしれない、ということだ。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/08/29/2019082980058.html
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自分が間違いだと言うことを認めると、これまでの行動などが否定されてしまう思考体系とお国柄だから。
「行動など」には何が含まれるかというと、行動原理、行動基礎背景、行動理由、思想、行動体系、言語体系、社会因習、序列思想、行動倫理、組織体系化論理、集合倫理、地域認識、社会認識、国家認識、社会情勢、国際情勢までに至る。

これはアメリカも日本もドイツもロシアも同じことで、自分の正義性が自分のレゾンデートルとアイデンティティを形成せしめうる要素となるのはどこの国でも同じだ。

そしてそれは国家の活力の源となりうるが、しかしそれが行き過ぎると周囲からの鼻つまみ者として扱われる。

私個人の意見だが、現在のところ、そうした健全な主観性を保てている国はあまりない。
主観に寄りがちで客観性を恣意的に棄却しているのはアメリカ、主観性をなかなか取り戻せず、客観性を自己の行動根拠として依拠してしまっていて健全性を失っているのが日本となる。

韓国はどうかというと、客観性を完全に捨てて主観に頼り切っていて、肯定する意見のみしか他者から受け付けられないという非健全の最たる人間性を発揮している。

リクナビ問題の余波、リクルートからのＣＭが打てない

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