大東亜戦争の真実 第4回 紘一郎雑記張

大東亜戦争の真実　第4回　　
紘一郎雑記張

前回より　
離日したレーリングは、
「我々が負けていたら、確実に戦犯に問われていただろう」と

米国空軍カ―チス・ルメイ少将は、無差別爆撃による日本の焦土化作戦をを発案し指揮し、日本の「木と紙でできた家屋」を効率よく破壊延焼する
専用焼夷弾を開発、民間都市への無差別爆撃により50万人以上の
婦女子や赤ちゃんに至るまで焼き殺した。

※東京裁判の最も罪が重いC戦犯相当――
　戦勝国民ゆえ裁かれることは無かった！

昭和39年日本政府から「勲一等旭日大綬章」の受勲を画策したのは
当時の防衛庁長官だった小泉純也で、これの親授が憲法で規定されてる昭和天皇は、在位中唯一の憲法違反を犯し、ルメイへの拒否をしたと言われている。

W.O.ダグラス(米国連邦最高裁判所の裁判官）の1949年6月27日の
意見書、1948年11月、東京裁判被告の米国最高裁判所への
再審請求について「極東軍事裁判所は、裁判所の設立者から法を
与えられたのであり、申立人の権利を国際法に基づいて審査できる
自由かつ独立の裁判所では無かった。パール判事が述べたように
同裁判所は司法的な法廷では無かった。
それは政治権力の道具にすぎなかった」と。

同時にウイリアム・シーボルト（GHQ外交局長、対日米国政治顧問）は、「本能的に私は、全体として裁判をやったこと自体が誤りであったと感じた、当時の国際法に照らして犯罪では無かったような行為のために、勝者が敗者を裁判するというような理論には私は賛成できなかった」とも述べている。大東亜戦争の真実・第4回　この項終り

第3回・大東亜戦争の真実 紘一郎雑記張

第3回・大東亜戦争の真実　　
紘一郎雑記張

「戦争責任を問われるべきは、日本では無くルーズベルト大統領である」
米国の歴史学者で元コロンビア大学の教授・チャールズ・A・ビーアド『ルーズベルト大統領と第二次世界大戦』より。

私達が、「日本は間違った戦争をした」と信じるようになった最大の
原因であり、NHKや毎日新聞・朝日新聞・テレビ朝日系列の番組では、
未だに日本軍が如何に酷いことを行ったかを検証する特集やテ
レビ番組が流され続け、私達から日本人であることの誇りを奪い取り、
学校や全てのマスコミ各社も呼応して、日本人に贖罪意識を高めるべく
教育・広報活動を徹底して行い続けている「最大の根拠」ともなっている
『東京極東軍事裁判』の真実の姿とは、いったい、どのようなものだったのでしょうか？

東京裁判を、1945年12月のニューヨークタイムズ紙に『東京裁判の正体』として
バイロン・プライス（米国・陸軍法務官）は、

「東京裁判は日本が侵略戦争をやったことを懲罰する裁判だが、
無意味に帰するから止めたらよかろう。
何故ならそれを訴追する原告アメリカが、明らかに責任があるからである。ソ連は日ソ中立条約を破って三選したが、これはスターリンだけの
責任では無く、戦後に千嶋・樺太を譲ることを条件として、日本攻撃を
依頼し、これを共同謀議したもので、これはやはり侵略者であるから、
日本を侵略者呼ばわりして懲罰しても精神的効果は無い」と。

また、C.A.ウィロビー少将(GHQ参謀第二部長、マッカーサー元帥の
情報参謀で、GHQでは諜報・保安・検閲を管轄した）が、東京裁判終結後、離日の挨拶に訪れた東京裁判のレーリング判事(オランダ)に対する
言葉に
「この裁判は歴史上最悪の偽善だった。
こんな裁判が行われたので、自分の息子には軍人になることを
禁じるつもりだ。何故東京裁判に不信感を持ったか言えば、
日本が置かれていた状況と同じ状況に置かれたならば、
米国も日本と同じ戦争に訴えていたに違いないと思うからである」

と、離日したレーリングは、
「我々が負けていたら、確実に戦犯に問われていただろう」と。
続く・

大東亜戦争の真実 第2部 紘一郎雑記帳

大東亜戦争の真実　第2部　
紘一郎雑記帳

昨日より

アメリカは知っていたのです。
日本が二度と立ち上がらない方法を！その代表が憲法9条です。

国を弱体化する一番の方法はその国から自信と誇りを奪い、
歴史を捏造することだと。それを米国は忠実に実行していきました。

まず、日本の指導者は間違った軍国主義を取って
侵略していったと嘘の宣伝工作をした。
日本がアジアを白人の植民地からの解放すると言う
本当の理由を隠すために、大東亜戦争という名称を禁止し、
太平洋戦争とという名称を使わせた。

 ラジオ、テレビを使って戦前の日本は悪い国だった。
戦争に負けて良かったのだと日本国民を騙した。
これらの政策が功を奏して、今に至るまで独立国として
自立できない状態が続いているのです。

自虐史観を持つべきは日本では無くアメリカなのだ。
戦争終結に不必要な原子爆弾を二つも使って何十万の民間人を虐殺した。
最後に私が生きていた時の証言を記して謝罪の言葉としたいと思います。

日本の戦争目的は侵略で無く、自衛のためだったと言う事を誤解していた。
部ではないが、米国の上院軍事外交委員会の公聴会にて。

こ話は、１９５１年5月3日のことでした。
あまりにもショッキングなことで、これをどう歴史が歪曲されたのか、
教科書やマスコミを頭から信じてはいけません
真実を見つめ直す時になってるのでしょうか。
私たちはそれぞれの考えで対応する時がきたのです。

この項終わり

 

本当の大東亜戦争・日本の正義 第1部 紘一郎雑記張

本当の大東亜戦争・日本の正義　
紘一郎雑記張　メルトモ深谷氏からのメール参照

71年前の1942年10月に重慶で
英米中ソ対日作戦会議が行なわれた
"日本包囲作戦"である
そして日本は止む無く戦いに巻き込まれたのです
それが大東亜戦争です！

そして戦後の東京裁判から3年後、ＧＨＱ最高司令官のマッカ―サ―は米国の上院軍事合同委員会で真実の証言をしていた。

しかし、全く日本のマスコミで報道されることもなく、
教科書にすら記載されることも無かった。

私は思います、先の大戦はアメリカが仕組んだ陰謀戦争でした
日本は何も悪くありません。日本は自衛戦争をしたのです。
ただ、アメリカが中国満州の利権を巡って、日本を追い出して、
米国がその利権を握りたかっただけなんです。

戦後の日本はＧＨＱによって、全て検閲されて、
真実が伝わらずに戦後大成が進みました

イギリスのチャーチルに頼まれて対ドイツ参線の口実として、
日本を対米戦争(なぜか太平洋戦争？）に追い込んだのです。
アメリカは日本を戦争に追い込むためいじめにいじめ抜いた。
そして最後通牒としてハルノートを突き付けた。

中国大陸から出て行けだ、石油を輸入させないだの、
アメリカ何の権利もなく、当時のアジアの国のほとんどの国が
白人の植民地だったが、日本は白人相手にアジアの為に戦いました

アメリカは白人は良くても、日本の植民地は許さなかったのですね。

ハルノートのことについては米国の一般国民も知りませんでした。
あんなものを突きつけたら、どんな小さい国でも戦争に立ちあがるだろう。
戦争になれば圧倒的な武力で米国が勝つのは闘う前から解っていたのです。

戦後、アメリカは日本が二度と白人支配の脅威にならないように
周到な計画を立てました。

アメリカは知っていたのです。
日本が二度と立ち上がらない方法を！その代表が憲法9条です。
続く

松陰先生の命日 紘一郎雑記張

今日は”吉田松陰先生”の命日である　
紘一郎雑記張

代々、我が家では10月27日は先生の教えを
今一度整理し心静かに過す日と決めている

安政6年（1859年）10月27日に斬刑に処された。
享年30（満29歳没）。生涯独身であった。

獄中にて遺書として門弟達に向けて『留魂録』を書き残しており、
その冒頭に記された辞世は

“身はたとひ
武蔵の野辺に朽ちぬとも
留めおかまじ大和魂”

又こちらに記された

“親思う心にまさる親心
けふのおとずれ何ときくらん”

も辞世として知られている。

 

深刻！！第2部・中国の大気汚染 紘一郎雑記張

中国深刻！！中国の大気汚染　
紘一郎雑記張

第2部
中国では今月上旬、北京で６段階の汚染指標のうち
最悪の「深刻な汚染」を記録。
冬にかけて北風による日本への飛来リスクが増大するだけに、
危険物質の発信源に対して反発が強まるのは必至だ。

ＷＨＯの専門組織「国際がん研究機は、中国など新興国や発展途上国を
中心に深刻化している大気汚染について、
「肺がんを引き起こす十分な証拠がある」と強調した。
ＷＨＯがＰＭ２・５など粒子状の大気汚染物質に「発がん性がある」と、
正式に結論付けたのは初めてのことだ。

 

２０１０年に世界で約２２万３０００人が大気汚染に起因する肺がんで
死亡したとのデータを提示。
さらに、ぼうこうがんのリスクを高める可能性も指摘した。

大気汚染は呼吸器官や心臓の病気のリスクを高めることが知られているが、
「がんを引き起こす環境的要因であることも分かった」としている。

そんななか、中国の大気汚染は深刻化するばかり。
北京ではＰＭ２・５の濃度が連日のように上昇。５、６日には６段階の汚染指標で
最悪の「深刻な汚染」を記録した。中国で今年初めに問題となったＰＭ２・５は、
石炭火力発電所からの排出などが主な原因とされた。

しかし、５、６日は石炭の発電所が稼働していない大型連休中。
もはや原因すら分からないという制御不能状態のなか、日本は冬にかけて
北風に乗った汚染物質にさらされる季節となる。存在が“がん”と化した
厄介な国からわき出て、しかも国境を越えてくる発がん性物質に
不安は募るばかりだ。
この項終り

日本危うし！ 中国の大気汚染 第一部 紘一郎雑記張

日本危うし！　中国の大気汚染　
紘一郎雑記張

第一部
中国の大気汚染、計測器が振っ飛ぶ！！最悪レベル

中国黒竜江省のハルビンで、２０日から２１日にかけ、大気汚染の
指標（ＡＱＩ）が最悪の状態を示す５００を突破し、計測不能に陥った。

中国の大気監視サイトによると、主な汚染原因である微小粒子状物質
ＰＭ２・５は、同市内の一部で２１日午前現在、大気１立方メートル中の濃度が
最大１０００マイクログラムと、きわめて高いレベルに達した。

　新華社通信によると、ハルビン市内の視界は、２１日午前に５０メートル
以下にまで低下。全市内の小中学校が臨時休校となったほか、
省内の高速道路が閉鎖された。

ハルビン周辺では、汚染物質の拡散しにくい気象条件に加え、２０日から
暖房のための熱供給が市内全域で始まったことで、
汚染に拍車がかかったとみられている。汚染の激しさについて、
新華社通信も市内各地で「爆表」（計測不能）を示したと伝えた。

地元の共産党・行政機関では、工場の排出ガスに監視を強めたほか、
収穫を終えた農地での焼却作業をやめるよう指導に乗り出した。

中国で問題になっている微小粒子状物質「ＰＭ２・５」など
大気汚染物質について、世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織は１７日、
発がんリスクを５段階の危険度のうち
最高レベルに分類したと発表した。
そして続く・・・

明治維新防長殉難者顕彰会 紘一郎雑記張

明治維新防長殉難者顕彰会
通称「顕彰会」に参加しました。

難しい名前ですが、早く言えば”明治維新”に亡くなった
維新人の法要です。　高杉晋作・桂小五郎・久坂玄随などなど

現職の内閣総理大臣「安倍晋三氏」が会長を務める貴重な会です。

開催日は”吉田松陰先生”の命日の10月27日に近い日曜日が恒例です。
※松陰先生は1859年10月27日安政の大獄で処刑されました

 

法要会場は”戊辰戦争”の中心になった東福寺の退耕庵です。

ここは名庭園で有名ですが、特に室町時代の名残りのある
”くぐり窓”から眺める庭は四季それぞれの風情があります。

 

法要後、墓参を終えて懇親会は平安神宮近くの”手をけ弁当”で
有名な京料理「六盛（ろくせい）」です

 

例年、来会される「安倍晋三会長」は今年は公務多忙で参加ならず
代理の松岡敬介氏がメッセージを代読

記念講演は「林　芳正農林大臣」
今後の日本の国政・農政・についてお話しを頂きました

 

挨拶された「岸　信夫外務副大臣」もユーモアを入れての話しで
会場内大爆笑　（岸氏は安倍総理の実弟）

安倍晋三総理の後は「林　芳正総理」そして次は「岸　信夫総理」の
場内からの、かけ声と激励にお二人とも緊張気味！

そして乾杯は山口県の地酒「初モミジ！安倍総理がロシアの
プーチン大統領にプレゼントされた世界の銘酒｛獺祭｝と並んで
人気抜群の日本一のお酒です！

 

平成維新の予感がする明治顕彰会でした。

消費税のからくり第3回 紘一郎雑記張

消費税のからくり第3回　
紘一郎雑記張

第3回・昨日より
企業がさらに苦しくなると思うかも知れませんが、給料と利息に消費税を
上乗せしたところで企業の実質的負担は理論的には全く同じです。
結局は、税務署に同額を納税しなければならないからです。

ちなみに、人件費という労働者の所得を、労働の売買代金とし、
消費税を課税するからには、労働者が消費した分は労働を維持するための
経費ですから、消費税課税所得から、労働者が消費した分を
全額控除しなければなりませんが、「所得」＝「消費＋貯蓄＋租税」に分
配されることから、消費控除後の課税所得は
「貯蓄に回る分」ということになります。

すると、現在の所得税の基礎控除分は、消費税課税を導入した場合の
消費支出控除分と同じ意味と見なすことで、労働者の課税所得にかかる
消費税は、現在の所得税と同じ課税対象を持つ税となります。ただし、
最高税率が消費税率であり、貯蓄性向の累進度に比例する微弱な
所得累進課税のような税となります。

「人件費」と「利息」に消費税を課税し、納税義務者を「労働者」と「債権者」と
することにすれば、消費者→企業→個人＝消費者の間をループする
過程において、控除の連続から、実質課税は「企業の利益」と「所得のうち
貯蓄に回る分」のみになり、法人税と所得税と同じ税金になってしまうのです。

人件費と利息を非課税とするところに、消費税のカラクリがあります。
このカラクリによって、控除の連続を断ち切り、控除すべきものを
控除することなく企業に負担させているのです。
この項終り

消費税とは？そのからくり第2回 紘一郎雑記帳

消費税とは？そのからくり第2回　
紘一郎雑記帳

前回より・・
税理士など専門家に聞けば分かりますが、簡易的に
消費税額を計算するときは、
「人件費＋利息＋税引前利益」に消費税率を掛ければ大体の
数字が出ることは結構知られていることです。

消費税は、個人と企業では、ポジフォトグラフィーとネガフィルムのように、
反転の関係になっているのです。
個人では、あたかも、「仕入費＋一般管理費＋減価償却費」、
つまり、製品、電気、ガス、工作機械などの消費物資やサービスに
かけられているように「感じ」ますが、企業では、
「人件費＋利息＋税引前利益」に課税されていると「感じ」るのです。

人件費に消費税は課税されていないと言われて、呆然として、頭が混乱して、
精神がトリップしてしまうような不思議な感覚、その謎を解きたいと思います。

仮に、人件費と利息の納税義務者を支払う側の企業ではなく、
受け取った労働者および債権者にしたとすると、企業としては、
「売上」＝「仕入費＋一般管理費＋減価償却費＋人件費＋利息＋税引前利益」から、「仕入費＋一般管理費＋減価償却費＋人件費＋利息」を控除できることで、
「税引前利益」だけに消費税がかかることになり、消費税の課税対象金額は
法人税と同じになってしまいます。

したがって、消費税の増税反対運動をやる代わりに、
「給料と利息に消費税を課税し、納税義務者をそれぞれ労働者、
債権者に転換させる」運動を行えば、法人税増税運動を行っていることと
同じことになります。
続く・・