歴史家として、過去の歴史から忘れられた少数派も「有言」を無理に掘り起こす研究者はいることは、無意味ではないが、ムダであると思われる。調べても、それで明日に何をするの？となる。永遠に大企業の犯した間違いを許さないと呪うのも、思想の自由である。余りにも過疎な山奥で、劇団の稽古をするのは自由であるが、そこへ観客動員を期待する施策に力をいれるのも無駄である。少数派、ムダとわかっていても「有言」しないと気待ちの収まりがつかないらしい。ただ、歴史を歪める少数派の「有言」は、厳しく、「少数者」と「少数者」との戦いとして、死闘を繰り広げなければならない。中国は南京市の３０万人大虐殺記念館の建設費用の出元が分かった。それは、日本の労働組合の「連合」である。特に、日教組が主任制反対のために、主任手当を返上し、平和基金を積み上げ、日本人に「反省？」を迫るために、謀華僑を介して打診してこしらえたものである。NTT労組、富士通も加わり、労働貴族の歪んだ歴史認識に拠るものである。３０万人の虐殺の疑いをかけられている中部地方の陸軍、石川、富山からの徴兵戦士への虚偽の嫌疑は、証言しておきたい。しかし、南京市の３０万人大虐殺記念館の建設の裏事情の暴露には、まだ相当の時間がかかかる。関係者が現存しているからだ。僕は、中国の良心派から聞いている。証言は、死後に公表する。
自由主義による個人データ隠しに熱心なのは、意外にも共産党系である。 goo.gl/KbRNMh
— 中村哲夫 (@shinjyugaku) 2018年12月16日 - 07:03
実勢人口と登録人口の差は？ blog.goo.ne.jp/toyama0811/e/5…
— 中村哲夫 (@shinjyugaku) 2018年12月16日 - 07:03
