TMA講師代表個人研究
全てが変数であるが、ある目的変数の変動に相関して連動する説明変数を見つけておくと、予測の精度がたかまる。普通の学力では、前年度の対比が用いられる。実は、前年度との比較は、収入なり、支出なりが、長期的に不変な場合において成立する。問題は、市場価格の変動の要因により、景気に敏感に反応する分野では、予測の精度が問われてくる。
あるマンションの管理組合法人の理事を務めている。収入の対前年度の変化は、ほとんどゼロである。変動するのは、共用の電気料、水道料、ボイラー用の重油代金である。すべて、支出要因である。その価格変動は、究極、国際的な原油価格の変動を主要因とする変数である。このような世界は、5年平均の基準値を割り出し、計算上の「特別勘定」を行い、価格変動のリスクに備えた蓄えが必要である。誰が言いだすか、見守っているが、理事の学力の水準では、分らないから面倒、だからやらないという停滞が続く。金利についてもそうである。理事長と会計担当の理事の知識が薄いと、普通預金の1億単位の預金を3か月から6か月も遊ばせる。恐い、知らない・・・の悪循環である。
一般人よりも少し上の職業社会の経験者でも、理事の学力の限界は地域レベルではかなり厳しい。原因は、学校の教育にある。多変量解析と、変動リスクのヘッジは、すでに高校のどのレベルでも学んでおかねばならない。要は、情報教育の深み、とくにエクセルの高度利用が軽視され、数学者を育てるアカデミックな数学教育が、逆に、国民の統計学の学力の進展を妨げている。もう一つは、価格というものは必ず適正な水準での均衡点を求めて変動しているので、日々新たに変化しているという日常感覚を養うことである。