このブログは、「歴史的事実の現場に立って向き合うと、本を読んだときと違ったいろいろな思いを想起させ、当時が生き生きと思い描けるから不思議だ」だという思いから、幕末以降の日本の歴史現場（いけないときは現場に近い書籍で）を訪ね歩いた。出来るだけ現場に近いところから、歴史を自分なりに振り返ることにして、このブログを書き続けた。そして、約千篇近く。そこには日本人の英知が積み重なっていることが分かる。そして、戦後通説となっていた歴史観がひっくり返るような感覚にも襲われた。 それは、京都大学教授中西輝政氏の言う「私（中西）は、歴史家として「現代史」という学問的なジャンルを認めないことにしている。もちろん時事問題の一応の整理という意味はある。とりわけ戦争に関わる国際政治の歴史というものは、五十年やそこらで歴史の真実をたとえ一応としてでも、確立し得るとは到底思えないからである。歴史の正当性というものが余り問題にならず、気軽に秘密文書を公開した十八世紀や十九世紀のヨーロッパ外交史を長く研究してきた者として私は、歴史上本当に重要で決定的な史料というものは、表向きどんな文書公開のルールを定めていようとも、結局、その出来事から少なく見て二世代（最低６０年）を経なければ決して世に出てくることはない、と確信している。二世代前、それは到底、現代とは言えない。二十世紀は、歴史の正当性が最大限に重視され、プロパガンダを歴史として長期にわたって押し付けることが定着してきた世紀であった。どの国も、自国の当面の政策や対外戦略にとって有利な歴史を作り出し、それを維持することが、かってのどの時代よりも重視されるアコギなる世紀、それが二十世紀であった」 「第一次大戦の開戦原因や戦争責任をめぐる論争はいまだに続いているし、ロシア革命や干渉戦争に関する客観的な研究はこの十年やっと緒に就いたばかりだ。辛亥革命や内戦の歴史は、いまだプロパガンダとしての現代史でしかあり得ない。とすれば、歴史の正当性が一層深く絡みついている第二次大戦、特にその一部を成すと考えられてきた昭和の大戦について、本当の意味の歴史研究が、いま二世代経ったところでようやく緒に就こうとしているのも、いわば順当な展開なのである」に近いかもしれないし、その時々の歴史はのちの世の歴史からも、俯瞰され、評価され、批判される。従って、歴史を一本道として見ようとして見る歴史観は、過去の事実を誤認し、現在進行形の時代観を誤る恐れがある。歴史を重層的にみる見方が、プロパガンダまがいの言説が飛び交う現代の歴史には、特に必要となってきている。特にアメリカとの接触は、政権が代わると大きく政策が変更され、振り回されることにもなりかねない。大戦前の民主党ルーズベルト政権の政策と大戦後の冷戦構造の共和党アイゼンハワー政権の政策は共産国ソ連に対して180度の変化である。
近年、歴史は国家間の戦略ツールとしても使用され出した。いわゆる歴史戦という。ウイキペディアは言う「朝日新聞による慰安婦報道が、海外における性奴隷としての認識に影響、クマラスワミ報告や中国、韓国、国外の歴史認識を歪め、日本が強制連行を認めたという国際認識をつくりだした河野談話を批判、性奴隷、強制連行、20万人という認識の拡散の原点であるとして厳しく糾弾するとともに、捏造はどのような構造でどのように行われてきたかを分析、朝日新聞の報道を「反日」であると展開、また、中国は謀略の国、国連は「反日」に利用されているとし、慰安婦の捏造が広まっている現代における「戦い」であると強調、朝日新聞、中国、韓国とどう戦うかについて論説を繰り広げた」 この言葉は産経新聞、2014年の特集記事から始まっているというのが、ウキペディアの用語解説ではあるが、まだまだ解説の範囲が産経新聞の取り上げた内容に限られている。しかし歴史戦と言わないまでも、東京裁判を端緒にした日本人を貶める誤った歴史認識が世界に広まっている。 「アジアの開放、本当は日本軍のお蔭だった！」の著者、髙山正之氏は言う、「ラザヤード・キプリングは、日本人について”白人キリスト教徒より慈悲と礼節を知る民”というが、その日本人を日本問題専門家というジョン・ダワーは、その後突然狂いだし、残忍になって自滅した、と。立派な日本人がある日狂いだして性格も残忍になったが、その理由もワケも一切書いていない。例えば南京で６週間にわたって無辜の民二十万人を殺したと見てきたようにいう。米人宣教師が死屍累々と言った南京の大通りを同じ日に日本軍が堂々入城した写真がある。周りはきれいなものだ。ダワーはその食い違いは語らないで、日本軍は赤ん坊を投げ上げて銃剣で刺した、病院を襲って医師も患者も殺し、看護婦を犯したという米紙報道を取り上げる。そっくり同じことを第一次大戦時、ドイツ兵の残虐行為として米紙が報じた。戦後、それを検証したらみんな嘘だった。曰くつきの話だ、当然検証するのかと思ったダワーは、第一次大戦で流布された噂を想起させるが、日本軍についての報道には嘘はないで済ませている。なんで断定できるのか、ダワーはその根拠も示さない。しかしそう規定した彼の著作『敗北を抱きしめて』は、権威あるピューリッツァー賞を受賞し、さらに歴史資料の価値を認めるバンクロフト賞から全米図書賞まで受賞した。実際、ダワーのピューリッツァー賞受賞で今ニューヨークタイムズ紙やフォーリン・アフェアズ誌はダワーの規定に沿って、南京大虐殺も慰安婦も七三一部隊もみな真実と扱い、日本攻撃を続ける」とまえがきで語る。従って、日本人の歴史は、あの東京裁判で検察側が取り上げた、証人として出廷していない宣誓口述書を含む口述書がすべて事実と認定され、弁護側の多くの宣誓口述書が退けられた事実からも戦わなければならない。
尚、日本政府は、東京裁判判決以降、どう対応したのか。講和条約発効と同時に、服役中の同胞釈放運動が起こり、講和条約の規定を守って関係各国と交渉し、昭和33年までに全員が釈放された。これと並行して戦争裁判の刑死者など遺族に対する恩給、年金支給の運動が起こり、当時の左右社会党を含む全会一致で可決された。そして、その恩給、年金の対象者リストを参考にして、政府は靖国神社への合祀予定者を選考し、これに従って戦争裁判受刑者は逐次合祀され、ここに戦争裁判犠牲者の御霊は終の安住の地を得た。
岡崎久彦氏の著書によると、ブッシュ米大統領は2000年の選挙戦、基調演説で「われわれは日本を打ち破った国である。その後食料を配り、憲法を起草し、労働組合を奨励し、女性に参政権を与えた。日本人が受けたものは、彼らが恐れていた報復ではなく慈悲だった」と述べている。戦勝国の史観はこういうもので、日本の場合、国民一般の歴史観まで占領史観で歪められた、と。 実際はそうではなかったことを、岡崎は解説する。東久邇宮内閣を継いだ幣原喜重郎は、昭和20年10月9日、親任式直後の閣議で、当面の政策を決定した。その第二項目以下は、食糧、戦災復興、外地引き揚げ等、緊急に処置しなければならない事項ですが、それに優先した第一項目は、ポツダム宣言を受諾した日本の公約である民主主義の復活、強化だった。一般の人の記憶は短く、日本の過去と言えば、軍国主義時代のイメージしかないが、歴史家はその前に日本が帰るべき原点がある事、つまり明治維新以来築き上げた近代化の到達点である大正デモクラシーを復活させればよいことを知っていた。そしてその閣議では、東久邇内閣が指示した婦人参政権を含む選挙法の改正を決定した。その日の午後、最初の幣原・マッカーサー会談が行われた。マッカーサーはあらかじめ準備したペーパーを読み上げて、初めて具体的に民主化を要求した上で、決して無理は言わない、苛酷なものがあれば言ってほしい、と付け加えた。GHQはその後、本国の指令で次々に苛酷な要求を出すが、この時点では、幣原に対してジェントルマンとして対応した。マッカーサーは、幣原から閣議の説明を聞いて、エクセレントだ、その通り実行してほしいと言い、民主化について、幣原が、自分が閣僚であった十二、三年前には、日本にもその潮流があったと言うと、貴方が閣僚だった時代については自分を同じ話を聞いている、と述べている。幣原は破れたりといえども大国という矜持を以て次々に改革を進めてきたが、その最後が、天皇のいわゆる「人間宣言」だった。昭和天皇のご同意を得て、幣原が案文を作ると、天皇は結構であるが、五か条のご誓文の引用を希望された。「人間宣言」よりも民主化はすでに明治維新以来の大原則だと宣言する事の方を詔書の主目的とするのが、天皇のご意向だった。マッカーサーも詔書の原文を見て、明治天皇の業績を讃えたという。
年末で人気のない暖炉のない官邸で作業していた幣原は急性肺炎で倒れた。新年早々病床の幣原の下に突然届いたのは、GHQの公職追放令だった。幣原はマックの奴、理不尽だ と激高し、総理を続ける気がなくなった。吉田茂外相がマッカーサーの伝言として、あれは自分の発意ではなく、ワシントンの指令だから仕方がない。これ以上無理を言わないから現内閣で執行してくれ、と伝えても幣原は納得しなかった。閣僚たちが病床に赴いて自分たちはどうなってもいい、国のため、と説得すると長い沈黙の後ハラハラと涙を流し、留任を決意した。この時から幣原も変わり、日本も変わった。日本の過去の伝統も、改革への情熱も、何を言っても空しい。大国としての矜持も紳士としての意地も皆棄てねばならない、必要なのは、敗戦という運命を受諾する諦念と忍従だけとなってしまった、こう岡崎は解説する。
平成元年、江藤淳氏は、自分たちが住んでいる言語空間が、奇妙に閉ざされ、かつ奇妙に拘束されているもどかしさを感じ、そのルーツを探って辿り着いたのが、占領時代の言論統制だった。江藤氏が感じたのは日本人のアイデンティティと歴史への信頼を崩壊させようという意図だ、と。日本を根こそぎ変えるというGHQケーディス次長などの意図が言論統制政策に反映されたと考えれば、江藤氏の指摘は正確だった、と岡崎氏は言う。占領軍の検閲は大作業だった。一か月に扱った資料は、新聞、通信三万、ラジオ・テキスト二万三千、雑誌四千、その他の出版物七千に上り、四年間で三億三千万の信書を開封検閲し、八十万の電話を盗聴した。そのためには、高度の教育のある日本人五千名を雇用した。給与は、当時、どんな日本人の金持ちでも預金が封鎖され月に五百円しか引き出せなかったのに、九百円ないし千二百円の高級が支給された。そういう人たちの過去はかくされていた。戦前、戦中の日本の検閲は、××の伏字になっており、前後の文脈からおおよそ推測できたが、占領下の検閲はでは、文章の基本的構想、その背後の発想まで変える必要があった。それを拒否すれが文筆を業とする者は生活の糧を失う。それを毎回するという事は思想の改造を強いられる。先のジョン・ダワーは、「日本人は、すぐにその新しいタブーに従って自ら検閲することを覚えた。誰も最高権力に勝てないことを知っていて、敢えて挑戦しようとしなかった」「勝者は、民主主義と言いながら、考え方が一つの方向に統一されるよう工作した。あまりにもうまくそれに成功してしまったため、アメリカ人などは、それが日本人の特性であると考えるに至った」という。
検閲の対象は広範囲で、占領政策批判、東京裁判批判、新憲法制定の経緯などはもとより、米英ソ中朝鮮について、戦前からの全ての行動の批判、戦後の日本の悲惨な世相、占領軍の放恣な行動批判等々にとどまらず、冷戦等外部世界への言及も禁止された。ダワーは「日本人は、米ソ同盟はすでに崩壊したこと、中国が国共に分裂したこと、アジアで反植民地闘争が再び起こっていることなど知らない空間に閉じ込められ、第二次大戦の勝者のプロパガンダを繰り返し聞かされるだけだった」と書いているという。それが七年続いた後、アメリカ自身は占領初期の未熟な左翼的な考え方を捨て去っていた。ところが、今度は日本の左翼の言論、教育界により、それが維持、増幅されたため、未だに占領初期の政策に迎合することが戦後日本思潮の底流となっている、と岡崎氏は言う。確かに、日本のマスメディアや日本学術会議は今もなお、戦後のGHQの検閲が幅を利かせた時代の左翼思想に染まった人たちやその影響下にある人たちでいっぱいである。
元朝日新聞記者長谷川熙氏の「崩壊朝日新聞」には、日本の歴史づくりに関わる大新聞社の、普段見聞きする事の出来ない内幕が詳細に語られている。1946年、読売新聞社長の正力松太郎が社の民主化などを求めた論説委員会幹事の鈴木東民ら五人に退職を命じたことに端を発し、組合側が会社を占拠、組合委員長の鈴木東民は編集局長も兼ねて、紙面は突如共産主義礼賛となり、販売部数は急減した。会社側は鈴木東民らに退職を促し、生産現場は会社側に取り戻されたが、鈴木らは空襲で焼け残ったビルに立てこもった。これに対して日本共産党系で聴涛委員長の日本新聞通信放送労働組合が報道各社のゼネスト決行を決め、新聞単一労組の体制はストライキ支援に傾いた。東京朝日新聞の支部では賛否両論の激論となり、ゼネスト前日の組合投票で、ゼネスト反対743、賛成428でゼネスト反対となった。こうして朝日新聞社は共産主義へ向かう革命路線か否かを戦後初めて決断する瞬間を、共産主義革命への直行の否定とGHQの介入を阻止した。一部の地方紙を除くと他社もおおむね同様で聴涛（元朝日新聞東京本社論説委員）の革命企図は失敗した。後日、ゼネスト反対の論陣を張って後に社長に就任した広岡知男はインタビューで「このストは組合管理の新聞を作っていた鈴木東民らのグループが社を追われて孤立しているのを救うというのが大義名分だったが、指導していた共産党ー産別ラインの真の狙いは、新聞ストを打ち、国民に一切の情報が入らないよう目隠しして、電力、鉄道、炭鉱といった基幹産業を次々ストに入らせ、事実上の大ゼネスト状態を起す、つまり、人民政府樹立のための混乱を作り出そうとしたものだ」「社会の歪みの多くが資本主義の欠陥から生じていることは明らかで、その点では共産主義理論にも正しいところがある。その理論にどんな名が冠されていようと、正しいものは正しいとするのが新聞記者というものだ」と長谷川は記述する。さらに長谷川は慰安婦虚報事件の新聞社の対応や、戦後の社風を形成した人たちのソ連派、中国派の葛藤、大阪本社社会部の歪みやNHKの番組改編非難報道の顛末など、丁寧に取材し事実関係を公開しているが、筆者が注目するのは、ゼネスト賛成者が428人（37％）もいた事、広岡の理論の正しものは正しいとする姿勢である。革命賛成派（そこまで考えていなくとも革命になびいた人たち）が３７％もいたという新聞社構成員の意志は、戦後のGHQ統制時代の空気を反映していることを考慮しても、問題である。 が、もっと問題なのは「理論の正しいものは正しいとするのが新聞記者」というくだりである。この辺が報道関係者の限界である。日本国民の生活を守らなければならない吉田首相は在任中次のように語っている。『世の中には共産主義の問題を、単純な政治的信条の問題と見たり、甚だしきは思想の自由、結社の自由に帰着する問題の如く見做すものが多く、共産党に対する弾圧的措置を、基本的人権の侵害の如く見做すものがあるが、このようなことは、故意に現実に目を覆うものでなければ、思慮の至らざるものか、眼はあれども節穴同様と言わねばならぬ。私たちが占領中から独立後に至るまで、共産主義者を絶対に容認することが出来ないのは、その思想や信条を問題にしたからではない。問題は常にその行動にある。特にその破壊活動にあった』と。破壊活動とは革命のことである。つまり、理論（思想）が正しくても、その実践（国民生活を守る）が伴わなければ、政治はその理論を採用できない。広岡の言葉にはそこまで突き詰めた思索がない。この点で、朝日新聞の限界があったのではないか、反対のための反対、と。
以上、幕末から講和条約締結までの日本の歴史を辿って振り返ると、日本人の歴史は、世界的な視野で重層的な見地に立ってみる必要があるということ、プロパガンダによる歴史の歪曲には決然と対峙すること、GHQの思想統制・東京裁判での検察側からの攻撃に対して日本人は精神的に卒業する必要があることなどが課題である。最近ユーチューブでは海外からの日本訪問記がたくさんアップされ、日本の良さが高く評価されている。親切である、町がきれいである、治安が良い、食べ物がおいしい、とどれもべた褒めである。また企業評価面では、日本の高い技術力が再評価されている。そんな中で、日本はなぜ植民地にされなかったか、との話題もアップされている。世界の人から見れば、日本という国は非常に興味深い国なんだろう。行ってみたい国のランキングで最近はいつも上位である。こうした評価は、戦中の日本人の評価と段違いである。ジョン・ダワーではないが、突然狂いだし、残忍だった日本人が、また突然変身したという事か。日本人に自覚症状がないので、そんな筈はない。現在の評価が良ければそれでいい、との意見もあるだろうが、やはり正すべき内容は正すべきだろう。それは過去の時代、日本から海外に移民した日系アメリカ人はじめ、ブラジル等の日系の人たちへの偏見にも、日本国が広い視野でサポートすべきと思う。単に日本国内にいる日本人の問題だけではない。
ちょっと話は逸れるが、安倍晋三回顧録の中で、トランプが天皇陛下の即位はスーパーボウルと比べてどのくらい大事な行事なのかと聞いたので、スーパーボウルは毎年やっている、即位は日本の歴史上、１２６代の陛下だ、と答えた。英国の王室とどちらが長いかと聞かれ、遥かに長い。日本は万世一系、ワンブラッドだと言ったら、トランプは驚いて、天皇が初めて会見する外国元首となった、というエピソードを披露している。筆者も英国の学生をショートステイさせた時、英国の歴史は１０００年しかない、その前はケルト人の歴史だ、と言っていた。トランプだから驚いたという訳でもない。オバマだって同様だと思っている。
話が逸れたついでに、安倍とオバマのやり取りは筆者にとって、非常に興味深かった。2014年初め、ウクライナの政変で親露派政権が失脚した混乱に乗じてロシアがクリミア半島に軍事介入した。これに反発した欧米の主要国が、ロシアのソチから場所を変更し、ブリュッセルでサミットが開かれた。ロシアに対して厳しかったオバマが、対ロシア制裁を何項目か考えて、制裁一覧表を自ら配った。メルケル首相が日本はロシア制裁どうするのと聞いたので、日本も領土交渉を抱えているから制裁は無理だ、現状変更への批判という形で文書をまとめればいいのではないか、と答えると、その方向で話がまとまった。結局制裁が見送れらた。イタリア首相が安倍にハイタッチを求めて来たのでオバマに失礼かと思ったが、オバマもその後安倍にハグして来た。そしてオバマは急いで制裁の紙を回収した、という。この件は、安倍の役割を言いたい訳ではなく、オバマの干渉主義を言いたかった。米国は第一次大戦後ヨーロッパ問題について、フーバーを筆頭に不干渉主義（モンロー主義に端を発した）が国民の大勢だった。それをルーズベルトは巧みに戦争に持ち込み、ヨーロッパ問題に関与した。その結果、共産ソ連を利することとなり、その批判として干渉主義（歴史修正主義から）という言葉が出て来た。しかし、冷戦がはじまり、北大西洋条約機構（NATO)が締結され、再度ヨーロッパと集団防衛組織を結ぶ関係（原加盟国12カ国、現在31カ国）となった。不干渉主義はその後孤立主義と呼ばれるようになっている。ブッシュやトランプの共和党政権がその例である。ところが民主党オバマはヨーロッパ諸国よりウクライナに対する関与が積極的で、なぜかその理由を知りたくなる。そして現在のウクライナ戦争である。戦っているのはウクライナであるが、中身は米ソの戦いに見える。アメリカは兵士を送らずに、戦っている。これらから台湾有事の米国のシナリオが見えてくる。だが、こうしたシナリオがみえるのは、これまでの歴史を辿った成果だろう。
これまで日本の歴史について詳しく知らなかったので、新聞やテレビ、世の有識者らが云う事に対して、腑に落ちないながらも、聞いていたストレスが、大分解消されたように思う。自信をもって日本のことを語れることが出来そう。そして世界と向き合うことが出来る。
