1970～80年代にかけて、韓国では国を挙げて日本人旅行者用向けの売春ツアー（キーセン・パーティ）を売り物にした。
朝鮮に、売春に対する罪悪感がないのは、古くから宗主国・中国に女性をさしだし、外交官に女性をあてがう「貢女」という制度があったからである。
売春が制度化・職業化されていたかっての韓国で、韓国人が旧日本軍の専用売春宿を経営したのは当然だったろう。
ところが、韓国人は現在になって、それを「女性の尊厳を犯した蛮行」といいつのり、日本の大物政治家が「強制連行があった」とウソをつき、朝日新聞社が煽り立てた。
ウソが真実へすり替えられているのである。
日韓併合は、経済・内政が破綻したアジアの最貧国・韓国が、国会の決議をもって申し入れてきたもので、これを受けて日本は巨額の外債を代弁した上で、韓国の国家建設に力を入れた。
そして荒れた農地や山林の改良、道路、橋、鉄道、港湾、ダムなどのインフラ設備から学校教育、社会・法制度の整備、原始的旧弊の撤廃、商工業の発展などに、韓国国家予算の数倍、数十倍の資金を投入して、韓国を近代的な国家に生まれ代わらせたのだ。
ところが、韓国は感謝するどころか、財を奪われた、国土を破壊させたと言い立てて、いまなお執拗に謝罪を求めている。
韓国の“国技“というべき破天荒なウソは、民族的な習性を超えて、もはや奇習というほかない。
