誰もがこぞって아파트(アパート)に住みたがる韓国。
もっとも実は80年代まで、住宅の主流といえば一戸建て=単独住宅だった。
1985年の場合で、単独住宅が全ての住宅に占める割合は81.9%に上る。
ところがその後ずっと減少を続け、2010年には36.6%にまで下がった。
これと入れ替わるように、急増したのがアパートだ。
アパートが急増した理由は、大都市の深刻な住宅不足だ。
特にソウルは経済発展にともなって人口が集中し、政府は住宅の供給に追われてきた。
最初に団地形式のアパートが作られたのは、1959年、その後60年代に建設が進み、70年代後半には民間業者によるアパートブームが訪れる。
80年代末からは、ソウル近郊に「新都市」と呼ばれるベッドタウンの開発も相次いだ。
ただし韓国のアパート熱は、再開発にともなう不動産バブルという側面もある。
韓国ではいたるところでさなざまな再開発が絶え間なく行なわれ、不動産の価格を上げ続けてきた。
そのため資本家が政治家を動かし再開発を誘致する、といったことも日常茶飯事だ。
「選挙区のアパート価格で政治家の能力が分かる」などと囁かれたりする。
日本の場合、マンションの値段は築年数とともに下がるのがあたり前。
だが韓国は都市の拡大に加えて高いインフレ率もあり、上がり続けるのがあたりまえだった。
特にソウルでは古いオンボロアパートも、地下鉄の新駅建設や隣接する商業エリアの拡大などで価格が高騰したりする。
アパート市場には当然ながら投機マネーも殺到し、価格をさらにつり上げる。
ソウルでも特に地価の高い江南区では、アパート平均価格が高騰しているようだ。