多様化する天然ガス貿易：BPエネルギー統計2015年版解説シリーズ(天然ガス篇２３)

７．天然ガスの価格
(三つに分かれるガス価格。日本と米国では４倍の格差！)
(1)２０００年～２０１４年の天然ガス価格の推移
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/2-5-G01.pdf 参照)
　天然ガスの取引価格には通常US$ per million BTU(百万BTU当たりのドル価格)と呼ばれる単位が使われている。BTUとはBritish Thermal Unitの略であり、およそ２５２カロリー、天然ガス２５㎥に相当する 。

　市場の自由取引にゆだねられた商品は通常価格が一本化されるものであるが(一物一価の法則)、天然ガスについては歴史的経緯により現在大きく分けて三つの価格帯がある。LNGを輸入する日本では原油価格にスライドして決定されている。巨額の初期投資を必要とするLNG事業では販売者(カタール・オーストラリアなどのガス開発事業者)と購入者(日本の商社、電力・ガス会社などのユーザー)の間で２０年以上の長期安定的な契約を締結することが普通である。この場合価格も両者間で決定されるが、その指標として原油価格が使われているのである。

　これに対してヨーロッパでは供給者(ロシア、ノルウェー、アルジェリアなど)と消費者（ヨーロッパ各国）がそれぞれ複数あり、パイプライン事業者を介して天然ガスが取引されており、EU独自の価格体系が形成されている。また完全な自由競争である米国では天然ガス価格は独立した多数の供給者と需要家が市場を介して取引をしており需給バランスにより変動する市況価格として形成される。その指標となる価格が「Henry Hub価格」と呼ばれるものである。

　ここでは日本向けLNG価格(以下日本価格)、パイプラインによるEUの価格（以下EU価格）及び米国Henry Hub価格（以下米国価格）について２０００年から２０１４年までの推移を比較することとする。なお参考までに百万BTU当たりに換算した原油価格も合わせて比較の対象とした。

　２０００年の日本価格は４．７ドル、EU価格２．９ドル、米国価格４．２ドルであり、当時の原油価格は４．８ドルであった(いずれも百万BTU当たり)。EU価格が低く、日本価格及び米国価格はほぼ同じ水準で原油が最も高かった。この傾向は２００２年まで続き、２００３年には米国価格が一時的に日本価格、EU価格、原油価格のいずれをも上回った。

　２００４年以降原油価格の上昇に伴い天然ガス価格もアップし、２００５年の価格は米国価格８．８ドル、原油価格８．７ドル、日本価格６．０ドル、EU価格５．９ドルとなった。しかしその後２００８年にかけて原油価格が急騰する中で日本価格とEU価格が原油価格を後追いする形で急激に上昇した中で、米国価格は横ばい傾向を示したのである。その結果２００８年の原油価格１６．８ドルに対し日本価格１２．６ドル、EU価格１１．６ドル、米国価格８．９ドルとなり、日本或いはEU価格と米国価格の格差は１．４倍に広がった。

　２００８年の反動で２００９年には原油価格が急落、日本、EU、米国それぞれのガス価格も下落したが米国の下落幅が大きく、日本価格及びEU価格は米国価格の２倍以上になった。２００９年以降原油価格は再び急上昇したが、この時３地域の天然ガス価格は明暗を分けた。日本価格は原油価格に連動して上昇の一途をたどったのに比べEU価格は緩やかな上昇にとどまった。そして米国価格はさらに下落する傾向を示したのである。

　この結果、２０１４年の各価格は原油価格１６．８０ドルに対し、日本価格は１６．３３ドル、EU価格９．１１ドル、米国価格は４．３５ドルとなった。日本価格はEU価格の１．８倍、米国価格に対しては３．８倍である。日本の価格上昇要因がLNGの原油価格へのリンク及び原発事故によるLNG需要の急増であるのに対し、米国ではシェールガス増産による供給過剰と言う下落要因が働いた。その結果が日米で４倍近い格差をもたらしている訳である。

(続く)

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