航空、海運は水素由来の合成燃料有望 ＪＰＥＣ報告、世界の水素戦略を紹介

石油エネルギー技術センター（JPEC）はこのほど、世界と欧州の水素戦略についての報告をまとめたが、世界では2018年に年間500億トンの温室効果ガスが排出されており、削減するためには水素の普及がカギとなる一方、世界の水素需要は約7千トンで94％が製油所での精製用途や肥料アンモニアの製造で占めており、今後は合成燃料や化学原料など用途の拡大が見込まれ、2050年には世界のエネルギー需要の24％を「クリーン水素」を占めると紹介している。
なお、報告書では輸送分野の課題が示されており、トラックやバスなどの大型車両は電化の障壁が高いものの、燃料電池車両の開発が進めば脱炭素目標に実現に大きく貢献する可能性があるほか、鉄道はディーゼル車量の置き換えとして燃料電池車両が導入されることが期待されると紹介。海運は近海輸送では燃料電池が有望だが、長距離航海では燃料電池の容量を拡大する必要があるため、クリーン水素を活用したエネルギー密度の高い合成燃料やアンモニア、メタノールが使われる可能性が高く、航空は長期的に燃料電池や水素を燃料として利用できる可能性があるものの、まずはクリーン水素を活用した合成ジェット燃料の使用が選択肢のひとつとまとめている。

石油通信社