「水素社会は必ず来る」との想いで創設 ＥＮＥＯＳ水素基金、研究助成金贈呈式

公益信託ENEOS水素基金の2023年度研究助成金贈呈式が20日、都内で開催された。ENEOSは、脱炭素に向けた水素社会の早期実現に貢献することを目的に、2006年3月に同基金を創設。水素供給に関する研究助成に特化した公益信託としては日本初で、水素供給に関する独創的かつ先導的な基礎研究に対し、年間総額5千万円（1件あたりの上限1千万円）の研究助成金を今後約12年間にわたり安定的に交付することが可能な規模を有している。今年度は、42件の応募があり、厳正な審査を経て6氏が選ばれた。
贈呈式の冒頭、委託者を代表して、ENEOSの藤山優一郎常務執行役員が挨拶し、「基金が創設された2006年当時、当社では『水素研究に基金を創るとは何事だ』という評価だったが、当時のトップ（新日本石油・渡文明会長）が『水素社会は絶対に来る。我々がリードするために基金を立ち上げる』と語っていた」と振り返り、「2017年には日本政府が世界で初めて水素戦略を策定した。その当時も周囲の国は、『日本が変なことを考えた、またガラパゴス的なことをするのか』という評価だった。それが今はどうか、欧米も中国も水素をやっている。日本はむしろちょっと出遅れた感があり、技術で勝って、ビジネスで負けるようなことは避けてほしいと思う。水素社会というのは、2006年は夢物語だったが、2030年には海外から水素を大量に持ってくることができるのではないか。では、水素の基礎研究が必要ないのかというと、そうではない。スタート地点は支援が必要で、強引に社会実装を進めても持続可能ではなく、もう一段、二段の技術革新が必要だ。社会を支えていくような技術開発に邁進してほしい」と述べた。

石油通信社