石油危機から50年、中東と新たな関係を エネ研報告、脱炭素へ相互協力が不可欠

日本エネルギー経済研究所は25日、第444回定例研究報告会「石油危機から50年、そしてこれからの50年」を開催し、今年10月で石油危機発生から50年を迎えるにあたり、脱炭素社会に向けた日本と中東との関係の変化などを分析した。
報告では、「50年前、中東で何が起こったのか？」をテーマにエネ研の保坂修司中東研究センター長が石油危機以降の世界の動静について説明。「日本と中東の関係は、クリティカルミネラルやレアアースでも有望で、脱炭素・循環炭素経済・水素社会実現のためには相互協力が不可欠だ。産学官の重層的、包括的、戦略的なパートナーシップが必要だ。先般の岸田文雄首相の中東歴訪の成果を振り返り、中東のニーズを把握しながら、コロナ禍でできなかった要人往来や対面での交流が重要になる」と総括した。

石油通信社