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NTTはIT業界の巨人ですから、その生活環境研究所という名称で多くの一般読者は疑問を持つこともなく納得してしまうでしょう。この発表は読者をミスリードします。
テレビ会議の利用がCO2やエネルギー消費削減効果を発揮すると考えられるのは、テレビ会議の利用が化石燃料を現実に代替した場合のみです。
これでは、CO2削減効果もエネルギー消費量削減効果も生じません。
テレビ会議の開催により、NTTの出張会議の参加者が公共交通に乗らなくなることは事実でしょうが、公共交通機関の広報担当者は、別の顧客集めのPRを行なうでしょう。この種の議論では、「企業はつねに、需要の掘り起こしに努めていること」を忘れてはなりません。
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