電力会社の請求書に
新たに付け加えられた
太陽光付加金という名をもつ
国民に負担を押し付けるための
電力会社が一時的に立て替えた
環境税
の如き性質をもつ
電力受益者に対する
電気代に上乗せされた資金の
代理徴収という新たな制度は
電力の供給を受けている
家庭のすべて
に
一定の費用
を電気代に合算して
支払うよう
強制する能力を賦与されたもの
この制度のもつ異常さ
に気付かないことそれ自体
が
国民に備わって然るべき
判断能力と批判精神
の欠如
をよく物語る
誤った認識であることを知らずにいる
ということを映しだすための
制度となってから
既に多くの時が流れた
太陽光発電に代表される
再生可能エネルギーの
導入実施をこの制度が急がせた
としても
その期待された効果である
二酸化炭素の排出量削減の推進
はいつまで経っても捗らず
相も変わらず
以前としてゼロのまま
無駄な時間の浪費の積
が経済成長を妨げていることにも
この国の指導者達は
未だにまったく気付かない
その結果
大気中の二酸化炭素濃度は
一方的な増加を
ひたすら休むことなく
続けていなければならなくなり
その経過の事実が
パリ協定の成立
を翻って
大いに急がせた
再生可能エネルギーに
環境復元能力がもしあるのなら
化石燃料の消費を
抑制していた筈なのだ
だがそんな事実はなく
環境条件の悪化が進んだだけ
というみすぼらしい結果
がこの地表へと訪れた
地下資源の輸入割合は
再生可能エネルギーが増えたその分だけ
変化していなければならないのだが
温室効果ガスの濃度は
当初の３４０ｐｐｍ
から
昨年実績で４１０ｐｐｍへと
反対に増加してしまっていた
その変化がマイナスとなっていたのであれば
大気中の二酸化炭素の発生割合
もマイナスとなっていた筈なのだが
データを見ると逆だった
地下資源の輸入量
の削減が実現していたのであれば
それは
エネルギーコストに
間違いなく
反映されていた
ＣＯ２濃度は確実に
減っていた
所期の目標を達成できなかったばかりでなく
有害な温室効果ガスの濃度上昇
を急がせた
というその粗末な結果が
パリ協定の成立を急がせた
電力料金は輸入単価の変動を受け
一定期間ごとに
見直されることが決まっている
だが
別途請求されている
太陽光付加金については
設備導入量に比例して減少した筈
の地下資源を輸入するためのコスト
としての請求が
一貫して続けられている
つまり
地下資源の輸入削減の実施
が為されたとする証拠
は一例も存在しないのだ
原油等の輸入量が減らない限り
二酸化炭素の排出量の低下
という現象は起き得ない
再生可能エネルギーが
電力料金を引き下げる方向
へと作用したのが本当
のことであるのなら
太陽光付加金などを
電力業界が請求代行し続ける
根拠もなければ
筋合いもない
国民が負担すべき
再生可能エネルギーであるのなら
所期の成果
が失われている事実
に関する背景説明
を電力業界の代表は
速やかに実施するべきだ
パリ協定の内容は
二酸化炭素を減らす具体的方法
が
現状で存在していない
という事実を明らかにした
これまでに実施してきた
あらゆる温暖化防止対策
のすべて
が無効であった
というその事実を
国連の環境部会が
取り敢えず理解した
ということなのである
要するに
再生可能エネルギーの設置率
が向上すれば
温室効果ガスの濃度は下がる
という大前提が
崩れ去った
ということになる
既存の環境投資には
それが何であれ
あらゆる経済効果が
失われている
という結果がこうして示された
この期に及んで
国と電力業界は
効果のない環境投資
を更に継続しようとして
実効のないことが
既に知れ渡っている
再生可能エネルギーに対する支援策
を盲目的に推進するための
太陽光付加金を
無駄を承知で
遍く徴収する姿勢を
善と信じてこれから先も
続けようとする姿勢
を保守し続けている
この批判精神の欠如こそ
思考力を涵養する努力を怠った
高等教育の一層の高度化
を進めた結果として
当事者のすべてに
強い悪弊となって残された
失われた三十年を築いた
一連の経済政策の失敗と
二酸化炭素濃度の一方的上昇
を同時に急がせた京都議定書
が発効していた９７年以降
の無駄な環境努力
を世に定着させたものこそ
知育偏重型の教育制度と
それが生み出した思考力の不在
という状況を出現せしめ
文明諸国に判断停止
という条件
を押し付けた
交流電流の意味を知らずにいた
ということが
気候変動を加速させた
その根本原因となっている
考える力を涵養する姿勢をもつ教育は
知識の量的拡大に同調せず
批判の対象として
問題認識能力の劣化
を批判することができていた
問題の本質を見損なうと
有効解の所在すら見失う
経済政策の失敗と
環境政策の失敗とは
共に
教育政策の失敗
というその点に
起因する災厄だといってよい
経済問題に関する
基礎的な認識能力が
十分に健全なものであったなら
アベノミクスのかくも長き低迷
など決して発生するようなことはなく
環境問題に関する
基本的な認識能力が
健全に保たれていたのであれば
京都議定書がパリ協定へと
シフトしたその訳を
一瞬で把握する程度のことは
容易であった
これほど明確な因果関係にある
負の結びつきを悟れない程
この文明は劣化してしまった
気候変動は自然災害を誘発し
経済変調は繁栄と平和を遠ざける
この二つの解決不能な課題とは
共に
教育の失敗によって
刷り込まれた価値
の変容
に基づいて起きたもの
新たに付け加えられた
太陽光付加金という名をもつ
国民に負担を押し付けるための
電力会社が一時的に立て替えた
環境税
の如き性質をもつ
電力受益者に対する
電気代に上乗せされた資金の
代理徴収という新たな制度は
電力の供給を受けている
家庭のすべて
に
一定の費用
を電気代に合算して
支払うよう
強制する能力を賦与されたもの
この制度のもつ異常さ
に気付かないことそれ自体
が
国民に備わって然るべき
判断能力と批判精神
の欠如
をよく物語る
誤った認識であることを知らずにいる
ということを映しだすための
制度となってから
既に多くの時が流れた
太陽光発電に代表される
再生可能エネルギーの
導入実施をこの制度が急がせた
としても
その期待された効果である
二酸化炭素の排出量削減の推進
はいつまで経っても捗らず
相も変わらず
以前としてゼロのまま
無駄な時間の浪費の積
が経済成長を妨げていることにも
この国の指導者達は
未だにまったく気付かない
その結果
大気中の二酸化炭素濃度は
一方的な増加を
ひたすら休むことなく
続けていなければならなくなり
その経過の事実が
パリ協定の成立
を翻って
大いに急がせた
再生可能エネルギーに
環境復元能力がもしあるのなら
化石燃料の消費を
抑制していた筈なのだ
だがそんな事実はなく
環境条件の悪化が進んだだけ
というみすぼらしい結果
がこの地表へと訪れた
地下資源の輸入割合は
再生可能エネルギーが増えたその分だけ
変化していなければならないのだが
温室効果ガスの濃度は
当初の３４０ｐｐｍ
から
昨年実績で４１０ｐｐｍへと
反対に増加してしまっていた
その変化がマイナスとなっていたのであれば
大気中の二酸化炭素の発生割合
もマイナスとなっていた筈なのだが
データを見ると逆だった
地下資源の輸入量
の削減が実現していたのであれば
それは
エネルギーコストに
間違いなく
反映されていた
ＣＯ２濃度は確実に
減っていた
所期の目標を達成できなかったばかりでなく
有害な温室効果ガスの濃度上昇
を急がせた
というその粗末な結果が
パリ協定の成立を急がせた
電力料金は輸入単価の変動を受け
一定期間ごとに
見直されることが決まっている
だが
別途請求されている
太陽光付加金については
設備導入量に比例して減少した筈
の地下資源を輸入するためのコスト
としての請求が
一貫して続けられている
つまり
地下資源の輸入削減の実施
が為されたとする証拠
は一例も存在しないのだ
原油等の輸入量が減らない限り
二酸化炭素の排出量の低下
という現象は起き得ない
再生可能エネルギーが
電力料金を引き下げる方向
へと作用したのが本当
のことであるのなら
太陽光付加金などを
電力業界が請求代行し続ける
根拠もなければ
筋合いもない
国民が負担すべき
再生可能エネルギーであるのなら
所期の成果
が失われている事実
に関する背景説明
を電力業界の代表は
速やかに実施するべきだ
パリ協定の内容は
二酸化炭素を減らす具体的方法
が
現状で存在していない
という事実を明らかにした
これまでに実施してきた
あらゆる温暖化防止対策
のすべて
が無効であった
というその事実を
国連の環境部会が
取り敢えず理解した
ということなのである
要するに
再生可能エネルギーの設置率
が向上すれば
温室効果ガスの濃度は下がる
という大前提が
崩れ去った
ということになる
既存の環境投資には
それが何であれ
あらゆる経済効果が
失われている
という結果がこうして示された
この期に及んで
国と電力業界は
効果のない環境投資
を更に継続しようとして
実効のないことが
既に知れ渡っている
再生可能エネルギーに対する支援策
を盲目的に推進するための
太陽光付加金を
無駄を承知で
遍く徴収する姿勢を
善と信じてこれから先も
続けようとする姿勢
を保守し続けている
この批判精神の欠如こそ
思考力を涵養する努力を怠った
高等教育の一層の高度化
を進めた結果として
当事者のすべてに
強い悪弊となって残された
失われた三十年を築いた
一連の経済政策の失敗と
二酸化炭素濃度の一方的上昇
を同時に急がせた京都議定書
が発効していた９７年以降
の無駄な環境努力
を世に定着させたものこそ
知育偏重型の教育制度と
それが生み出した思考力の不在
という状況を出現せしめ
文明諸国に判断停止
という条件
を押し付けた
交流電流の意味を知らずにいた
ということが
気候変動を加速させた
その根本原因となっている
考える力を涵養する姿勢をもつ教育は
知識の量的拡大に同調せず
批判の対象として
問題認識能力の劣化
を批判することができていた
問題の本質を見損なうと
有効解の所在すら見失う
経済政策の失敗と
環境政策の失敗とは
共に
教育政策の失敗
というその点に
起因する災厄だといってよい
経済問題に関する
基礎的な認識能力が
十分に健全なものであったなら
アベノミクスのかくも長き低迷
など決して発生するようなことはなく
環境問題に関する
基本的な認識能力が
健全に保たれていたのであれば
京都議定書がパリ協定へと
シフトしたその訳を
一瞬で把握する程度のことは
容易であった
これほど明確な因果関係にある
負の結びつきを悟れない程
この文明は劣化してしまった
気候変動は自然災害を誘発し
経済変調は繁栄と平和を遠ざける
この二つの解決不能な課題とは
共に
教育の失敗によって
刷り込まれた価値
の変容
に基づいて起きたもの
