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地方オケは「心のレストラン」…能登の被災者「ジーンときた」 読売新聞 2025/05/11 05:00
北海道から九州まで国内に４０楽団あるプロフェッショナル・オーケストラ。東京と大阪に１８楽団が拠点を置くが、それ以外の地方にも２２の楽団が活動する。今年は１９４５年に群馬県で「地方楽団第１号」が誕生して８０年。大都市に比べて集客力に不利な面はあるが、音楽で地域に彩りを与えている。
能登地震 慰問やチャリティー公演
石川県珠洲市のホールで４月６日、「オーケストラ・アンサンブル金沢（ＯＥＫ）」による特別公演「復興応援コンサート」が開催された。無料で招待された市民ら約４００人は、ベートーベンの交響曲第７番などの演奏に聴き入っていた。
金沢市に拠点を置くＯＥＫは昨年の能登半島地震以降、被災者の慰問公演や、寄付を募るチャリティー公演を全国で７０回以上開催してきた。珠洲市内でフルメンバーが演奏するのは地震後初で、市内の仮設住宅で暮らす和嶋周一郎さん（７７）は「会場全体に一体感があって、ジーンときた」と笑顔を見せた。
活動収入 高い公的支援割合
オーケストラは１８世紀、ヨーロッパで誕生した。国内では西欧の音楽が入った明治期の１９１１年（明治４４年）、名古屋市の「いとう呉服店」（後の松坂屋）が新店舗のイベント用に少年音楽隊を結成した。これが現在の東京フィルハーモニー交響楽団で、民間オーケストラの草分け的存在とされる。
地方では、４５年創設の高崎市民オーケストラ（現・群馬交響楽団、群馬県高崎市）が最も古い。文化を通じた戦後復興の推進が設立目的だった。
日本オーケストラ連盟には、正会員と準会員合わせて全国の４０楽団が加盟する。同連盟によると、全楽団の事業活動収入は約２８３億円。５４％は「演奏収入」だが、その半分以上は東京都内の１１楽団によるものだ。地方の楽団は演奏収入が少なく、自治体などからの「公的支援」の割合が高い傾向にある。
海外の楽団はどうか。バッハやブラームスら大作曲家を輩出したドイツには約１３０の楽団があるが、公的資金が主な収入の柱。一方、アメリカでは民間から寄付を募るのが主流だ。
日本の各楽団はコロナ禍に演奏会の中止が相次ぎ、苦境に立たされた。同連盟によると、２０２０年度の公演数は約２３００回で、コロナ前の１８年度から計約１６００回減。演奏収入は同年度から６３億円も減り、国の雇用調整助成金を受給する楽団もあった。
オーケストラの経営に詳しい近藤宏一・立命館大教授は、持続的な運営に向けて「複数の自治体と提携して多様な資金源を持つことや、小口の支援を広げることも重要だ」と指摘する。
独自色打ち出す
地方のオーケストラは、その地域ならではの活動に力を入れている。
群馬交響楽団は、野外コンサート「森とオーケストラ」を１９７８年から約半世紀続ける。高崎市内の公園を会場に、家族連れらがレジャーシートを広げて、くつろぎながら演奏を聴くスタイルが定番となっている。
ＯＥＫでは、指揮者の広上淳一さん（６７）が 鍵盤けんばん ハーモニカを片手に飲み屋を巡って演奏を披露するなど、個々の団員がそれぞれの形でＰＲ活動にいそしむ。オーケストラは難しい印象があるが、「ＯＥＫを気軽に立ち寄れる『心のレストラン』にしたい」と広上さんは語る。
昨年６月に同連盟の正会員に承認された富士山静岡交響楽団（静岡市）は、地元の学校訪問に力を入れる。前田衛事務局長（８１）は「小さい頃の感動が２０年後（の支援）につながると期待している」と話す。
近藤教授は「多くの人の文化的欲求を満たす」と、オーケストラの生演奏の魅力を語る。地域に根差すオーケストラの演奏会に、ぜひ足を運びたい。
