公営競技はどこへ行く

元気溢れる公営競技にしていきたい、その一心で思ったことを書き綴っていきます。

統合により、能代工業高校の名称消滅確実

2020-06-15 12:00:33 | スポーツ
ラグビーでは、花園大会で優勝経験のある大阪工業大学高校(大阪工大高)が「常翔学園」に、伏見工業高校が「京都工学院」にそれぞれ変更されている一方で、啓光学園高校は「常翔啓光学園」と、冒頭に常翔がついただけとなっている。




 少子化による公立高校の統合再編で、スポーツ伝統校の名前が消える事例が相次いでいる。高校バスケットボールで全国制覇58回を誇る秋田県立能代工業もその一つで、来春、新たな名前の統合校がスタートする予定だ。日本一の座から10年以上遠ざかってはいるが、バスケ界でのブランド力は絶大。県内外のファンから惜しむ声が出ている。 (石井紀代美)

 「バスケ好きな人はもちろん、そうじゃなくても知っている人が多い。地元の人はその価値を分かっていない。なくすのは本当にもったいない」。バスケ専門誌「月刊バスケットボール」元編集長の島本和彦氏(73)=東京都狛江市在住=はこう語る。
 二〇二一年四月から、能代工は農業科が主の「能代西」と統合することが決まっている。今月始まった県議会で校名変更の条例案が審議され、可決されれば「能代科学技術」という名前に変わる。
 
島本氏は新校名案が発表された三月からインターネットで署名活動を展開。五月末までに国内外のバスケファンから計約三千七百筆を集め県議会へ提出した。「『能代工農』など、工夫して『能代工』の三文字を残す名前にしてほしい」
 
実業団のトップチームでプレーした経験があるバスケ解説者の中原雄氏(53)は「高校三年間、監督から散々『打倒能代工』と言われ、悩まされ続けた名前。バスケ人なら、自分と能代工をつなぐ何かしらの思い出を持っている。喪失感を抱く人はかなり多い」と話す。
 
ただ、ここ数年は能代工に限らず、スポーツ有名校が統合で校名変更する事例が相次いでいる。サッカーで全国優勝十三回の清水商は一三年度から清水桜が丘に、多くのラグビー日本代表選手を輩出した伏見工(全日制)は一六年度から京都工学院に変わった。
 
そもそも子どもの数が減っており、統合再編による公立高校の減少は全国的な流れ。文部科学省学校基本統計によると、ピークの一九九〇年度に約四千百八十校あったのが、二〇一八年度には約三千五百六十校に減った。大学への進学志向が高まっていることも影響し、普通科より工業や商業など専門科の減少幅が大きい。
 
能代工バスケ部の歴史をつくってきたOBたちはどう思っているのか。県内在住の若手OBは「名前が残るならうれしい。でも、それより気になるのは、勝てなくなってしまったこと。強さを取り戻す方が大事」と強調する。能代工的文脈で「勝つ」は「全国制覇」のこと。確かに、〇七年の五十八勝目を最後に日本一の座から遠ざかっている。
 
初代監督の故加藤広志氏=二〇一八年死去=が初優勝に導いたのは一九六七年。激しい守備でボールを奪い、攻撃に転じるまでのスピードを追求。相手チームが態勢を整える前に攻め込む速攻主体の「走るバスケ」を確立した。一方、「バスケ部員である前に一人の高校生、一人の人間だ」と礼儀の重視を部員に求めた。優勝回数を伸ばしても、県の地区大会初戦からレギュラーを試合に出し、どんな相手にも手抜きを許さなかった。
 
二代目の加藤三彦氏までは「能代工らしさ」が引き継がれていたが、その後、監督が複数回交代する中で希薄化。別のOBは「強かった時代の伝統が崩壊し、相手に走り負けるチームになっている」と悔しがる。
 
現在、西武文理大教授として教壇に立つ加藤氏は「仮に校名が変わっても悲観する必要はないと思う。能代工の本質は名前に宿っているわけでなく、最後の一秒まで勝ちにこだわる姿勢やボールへの執着心、無尽蔵に走り続ける脚力などにある。それらを取り戻すことができれば、名前が変わっても『能代工』はなくならない」と語る。

高校野球の甲子園大会、今年は春夏両大会とも中止へ

2020-05-15 22:32:46 | スポーツ
あとは、冬季に行われる、サッカー、ラグビーなどの全国大会がどうなるか、ということになるな。




8月10日に開幕する予定だった第102回全国高校野球選手権大会(甲子園球場)が中止の方向で検討されていることが15日、関係者への取材で分かった。中止になれば戦後初めて。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、史上初めて中止となった3月の第92回選抜大会に続き、開催困難との見方が広がっていた。日本高野連は20日に運営委員会を開き、中止を発表するとみられる。

全国を対象とした緊急事態宣言が14日に39県で解除されたものの、多くの学校が休校やオンラインによる遠隔授業となっており、部活動再開のめどが立っていない地域もある。関係者は「(開催への)ハードルは高い。選抜大会の時よりも練習が積めていない状況。授業の問題や熱中症のこともある」と指摘。7月中旬には全ての地方大会が開幕していないと、8月上旬までに代表校がそろうのは困難とみられる。

先月には全国高等学校体育連盟(全国高体連)が、今夏に開催予定だった全国高校総合体育大会(インターハイ)の史上初の中止を決めていた。

全国中等学校優勝野球大会として1915年にスタートした全国高校野球選手権大会で、中止は米騒動が起きた18年の第4回、戦局悪化の影響による41年の第27回大会と過去2回あり、今回中止となれば3回目。42~45年は戦争で中断した。〔共同〕

今年のプロ野球オールスターゲームは中止 : 開幕はまだ難しい

2020-05-12 03:04:30 | スポーツ
#中日ドラゴンズ 岩瀬さんが憧れた球種 今年のオールスターは中止 今日の練習最新情報

IOCのジョン・コーツ調整委員長:「再延期するプランはない」 → 東京オリンピック・パラリンピック、2021年も開催不可ならば中止か

2020-05-10 01:58:57 | スポーツ
山中伸弥教授が、

「よほどの幸運がない限り、2021年の開催は難しい」

と、6日のニコ動で言っている手前もあり、こりゃ、中止の可能性が出てきたな。

さすれば、今、オリンピックは立候補に名乗りを上げる都市が困難な情勢であることを考えると、東京は2024年、パリが2028年、ロサンゼルスが2032年、といった具合に、それぞれ、4年スライドするかもしれない。

あるいは、パリとロサンゼルスはそのままの日程となり、東京は2032年まで延びるとか。

いずれにせよ、東京の開催は、何らかの形で「救済」されるはずだ。

しかし、安倍晋三の(総理)総裁任期中に東京オリパラが開催できる可能性は、現時点では低いと言わざるを得ない。




【シドニー共同】東京五輪の準備状況を監督する国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ調整委員長は9日、1年延期された同大会について、「再延期するプランはないという原則のもとで(準備を)進めている」と述べた。シドニーでロイター通信などの取材に応じた。

 新型コロナウイルス感染拡大の終息は見通せない状況だが、大会組織委員会の森喜朗会長も再延期は「絶対にない」との考えを示している。

 コーツ氏は「(従来の計画と)同じ会場、日程でできるよう努力している」とも語った。

安倍晋三、残念! → 山中伸弥教授がダメ出し → (五輪開催は)「幸運が重ならないと難しい」「がんばっても間に合わない」

2020-05-08 23:12:10 | スポーツ
山中教授のこの発言は重大だ。

安倍晋三と小池百合子は、来年の東京オリンピック・パラリンピック開催の再延期、ないしは「中止」を即刻検討しなければならない。

そのうえで、「IOCの有識者メンバー」も加えて、東京オリンピック・パラリンピックの開催時期について、中止も視野に入れた施策を、今から打たねばなるまい。

つまりは、2021年の開催は、この時点であきらめるしかない、ということだ。

ずるずると引き延ばす時間などない。

安倍と小池、そして森喜朗は即刻動け!




きのう6日夜、安倍首相がニコニコ動画とヤフーによる「安倍首相に質問!みんなが聞きたい新型コロナ対応に答える生放送」というネット番組に生出演。視聴者から募集した質問や、京都大学iPS細胞研究所所長でノーベル賞受賞者の山中伸弥教授の質問に答えた。

 そのなかで、来年7月に延期された東京五輪について山中教授が厳しいとの見方を示し、安倍首相がまたも醜態をさらすというシーンがあった。

 その前に、この「安倍首相に質問!」というネット放送について。実は当初、この企画を聞いたときには、官邸記者クラブの質問のようなぬるい展開になるのではないかと危惧していた。ニコ動もヤフーも普段、政権批判などすることはほとんどないメディアだからだ。
 しかし、蓋をあけてみると、採用された視聴者からの質問は意外とストレートに安倍政権のコロナ対応を追及するものが多かった。PCR検査の少なさを指摘する質問や、医療用マスクや防護服の確保がなぜ後手になったのか問いただす質問、布マスク配布をめぐる疑惑に触れた上でいつになったらマスクが一般に流通するのかを問う質問、給付に関する質問……。

 もっとも、安倍政権のひどすぎるコロナ対策を見ていれば、誰でも素朴に抱く疑問ばかりで、いかにふだんの記者クラブの会見がひどいかの証明とも言えるが、それはともかく、これらの質問について、安倍首相はしどろもどろになりながら答えになっていない詭弁を繰り返し、それに対し山中教授が「追加の給付を」「大学の設備や人材も活用していまの100倍のPCR検査を」と次々安倍首相に注文するシーンもみられた。

 なかでも注目だったのが、番組終盤に視聴者から追加で投げかけられた、東京五輪にかんする質問をめぐるやりとりだ。

「来年、東京五輪の開催に間に合うまで、ワクチンが開発される目途はあるのでしょうか。3000億円といわれる追加費用やスポンサー離れの不安がある中、東京五輪開催のメリットとはなんなのか教えてほしいです」

 この質問、普通の読解力で読めば、「来年の東京五輪なんて無理なのに、追加費用もかかるのになぜ強行するのか」と、来年延期の是非を問いただす反語的な質問だと思うが、安倍首相には通じなかったのだろうか、こんなふうに話し始めた。

「東京オリンピック・パラリンピックは1964年以来になります。あのとき私、10歳だったんです。世界のすごいスポーツマンと伍して日本人ががんばっている。本当に小さな体に力を感じる思いでありました」

 まさかの思い出話を語り始めたのだ。そしてオリンピックのメリットとやらを並べ立てる。

「まさに日本のソフトパワーを世界に発信する最大の機会だと思いますね。障害者のみなさんが本当に住みやすい街を日本はつくっている。そういう大会を運営している。文化も発信できます。アスリートのみなさんが、あるいは観客のみなさんが本当に感動できる、安心して観戦できる。そういう大会にしていきたいと。スポーツの魅力を世界に発信していく、国際貢献していく。本当に大きな魅力、力になっていくと確信しています」

 誰もそんな出来の悪いキャッチコピーのようなメリットを聞いているわけではなく、来年も開催できないかもしれないリスクや莫大な追加費用を超えてまでやるべきことなのか、本当にできるのかを問うているのだが……。


山中教授は新規治療薬開発について「ウルトラQでがんばっても2〜3年かかる」

 しかも安倍首相は自ら、こんなことを語り始めた。

「と同時にですね、開催するうえで、科学者のみなさんの力が大変いま必要とされています。お薬とワクチンがしっかりとできる、このことによって、新型コロナウイルスの収束は、日本だけでなく世界中で収束させなければなりません。そのためには治療法、ワクチンが必要だと思っています」
「できるだけ早くですね、ワクチンが開発されることを期待したいと思います」
「オリンピックを成功させるためにも、治療薬・ワクチンの開発を日本が中心になって進めていきたいと思っております」

 五輪開催の是非を問う質問者の声にはまったく答えることなく、例のワクチン頼みを繰り返して回答を終えたのである。

 進行役を務めていた馬場典子アナはこのまま次の質問へ移ろうとしたのだが、ここで山中教授がわざわざ割って入ってきた。

「来年の7月にオリンピックが延期。僕は最初、2年後になるのか1年後になるのかと思っていて、これが1年後に決まったとき、これは、研究者にすごい宿題を与えられたなと思いました。やはり首相が言われたように、治療薬とワクチンの開発が絶対条件になっていると思います。そのなかでも、ワクチンは早いものは治験が海外では始まっておりますが、ただオリンピックを開催するくらい、オリンピックというのは、世界中から選手が来、そして世界中から観客が来る、すごい人間の大移動が起きる大会ですから、これを可能にするだけのワクチン量を1年で準備できるかどうかというと、これ研究者として、率直に、かなり幸運が重ならない限り、ワクチンだけでは難しいんじゃないかなと思います。でも、幸運が重なればあり得ますが。僕がワクチン以上に期待しているのは、やはり薬でありまして。この薬もですね、新たな薬の開発はもう絶対間に合わないので、首相が言われたアビガンであるとかイベルメクチンであるとか、そういった既存薬、これによって、新型コロナウイルスがインフルエンザと一緒くらいの怖さ、そこまで持っていけたら、全然状況は変わると思いますから」

 山中教授は安倍首相にアビガンなど既存薬の早期承認を訴えつつ、あらためてこう釘を刺した。

「新規のこのウイルス専用の薬の開発も科学者は一生懸命やっていますが、これはやっぱりいくらがんばっても普通にやったら10年20年かかりますから。いくらウルトラQでがんばっても、やっぱり2年3年かかって、オリンピックには間に合いませんので。ぜひ既存薬、日本にたくさんあるいい既存薬の早期の承認をお願いできたらと思っています」


山中教授のワクチン・治療薬開発の見込みが証明した安倍首相の「無謀な賭け」

  ウルトラQでがんばっても、オリンピックには間に合わない──
山中教授の言う「ウルトラQ」というのが「ウルトラC」の言い間違いなのか、あるいはQレベルで難しいという皮肉なのかはさだかではないが、ともかく、山中教授は「がんばってもオリンピックには間に合わない」と断言したのである。

 もちろん、山中教授の主眼はオリンピックのためという名目を利用して、既存薬の早期承認を求めることあったように見えたが、この山中教授の指摘によってあらためて明らかになったのは、東京五輪1年延期の無謀さだろう。

 五輪を開催するには、ワクチンと治療薬が開発され、日本だけでなく世界各国で「収束宣言」が出されることが必須だが、1年弱でほんとうにそんなことが可能なのか。来年、再度開催が無理となれば、再延期ではなく中止に追い込まれる可能性が高い。1年延期のためにさらなる費用が投入されたあげく、それがパーになるのだ。いや、再延期になっても、もう一度、さまざまな費用がかかり、さらなる出費がかさむ。本サイトでも以前からこの危惧を指摘していた。

 多くの専門家や関係者が「2年延期が妥当」とするなか、「1年延期」を要望してしまったことの愚かさがあらためて浮き彫りになったが、安倍首相の親分で大会組織委員会の森喜朗会長は、「1年以内の延期」は安倍首相の強い要望だったことを暴露している。

 朝日新聞が3月31日におこなったインタビューで森会長が明かしたところによると、3月24日夜、安倍首相とIOCのバッハ会長の電話会談の30分前に、公邸に招かれ、2人きりで会談。その際、森会長が、新型コロナウイルスの感染拡大を念頭に「2年延ばした方がいいのではないですか」と問いかけたのだが、安倍首相は「日本の技術力は落ちていない。ワクチンができる。大丈夫です」と応じたというのだ。1年延期にこだわる安倍首相に森会長は「(安倍首相は)2021年に賭けたと感じた」という。

 莫大な追加費用もかかるというのに「賭け」って。この神頼みのような楽観的すぎる見込みの甘さも、コロナ対応での数々の無能・無策を生んでいる要因のひとつなのではないか。

 しかも、安倍首相がそんな無謀な賭けをしてまで1年延期を主張した理由は、安倍首相が来年9月、自分の自民党総裁任期が切れる前、首相在任中の開催にこだわっているから、さらには総裁任期延長、衆議院総選挙までにらんでいるとの見方が有力で、ようするに、自身の欲望のためでしかない。

 何千億もの追加費用がかかり、そのうえ結局中止というリスクもあるにもかかわらず、安倍首相は自身の欲望のためになんの根拠もなく「ワクチン開発に賭けた」のである。

 ところが、この安倍首相のワクチンをめぐる甘い賭けは、今回、ノーベル賞受賞の研究者・山中教授から「五輪を可能にするだけのワクチン量を1年で準備できるかどうかというと、これ研究者として、率直に、かなり幸運が重ならない限り難しい」と、ほぼ不可能であると諫言された。

 そして、新規の治療薬についても「普通にやったら10年や20年はかかるウルトラQでがんばっても2、3年はかかる。オリンピックまでは無理」と、厳しい現実を突きつけられた

 いや、山中教授だけではない。こうした厳しいアメリカ国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長を筆頭に、専門家たちはワクチン早期開発への安易な期待に度々釘を刺している。

 検査抑制、医療体制支援の遅れ、補償なき休業要請……、安倍政権の数々の無策・無能ぶりのために、コロナは中途半端に長期化し国民生活や経済はただでさえ深刻なダメージを受けている。このうえ、東京五輪に莫大な追加費用を注ぎ込んだ挙句中止になったら……。日本政府はそろそろ真剣に延期撤回を考えたほうがいいのではないか。

(編集部)

最終更新:2020.05.07 12:53

岩田健太郎教授:「安倍晋三と森喜朗に告ぐ。東京オリンピックは2021年も開催はムリだ!」

2020-04-24 07:54:18 | スポーツ
では、もはや、「ラストレガシーの可能性」すら『消えた』、安倍晋三がやることって、他に何もないじゃん。

憲法改正だって、仮に改憲論議が前向きに進んだとしても、あと1年ちょっとの総裁任期しかない安倍には実現はムリ。

だったら、今国会終了後の6月に「退任」しなさい。

その直後に、「昭恵とともに捕まりなさい」




感染症専門医の神戸大・岩田健太郎教授が20日、外国特派員協会の電話会見で東京五輪開催に否定的な見解を示した。

 新型コロナウイルス感染拡大の影響で1年延期となった大会に関し「正直に言って開催できると思えない」と発言。「日本では来夏までに新型コロナをコントロールできているかもしれないが、全世界で同じことが起こるとは思えない」とした。

 世界中から選手や観客が訪れるだけに国内外のウイルス制圧が条件という立場で「無観客や、参加選手を大幅に制限するなど全く異なる仕組みでない限り、開催にはとても悲観的」と訴えた。岩田教授は2月にクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の災害派遣医療チームに同行。感染対策の不備を告発する動画をYouTubeに投稿した。

「レインボージャージ」姿で疾走する梶原悠未

2020-04-24 07:48:19 | スポーツ


2月の自転車トラック種目の世界選手権女子オムニアムで初優勝を飾った梶原悠未(23)は今月、筑波大大学院に進学した。文武両道を継続しながら1年延期の東京五輪へ準備を進める。オムニアムは1日で4種目を行い、その合計点で競う過酷種目だ。金メダル候補に急浮上した梶原の武器は(1)スピード(2)戦略(3)メンタル。3つのキーワードから新たな挑戦をひもといた。
 ◆スピード
 梶原が誇る最大の武器は、爆発的なスピードだ。日本代表のクレイグ・グリフィン中距離ヘッドコーチは梶原の走りを「ポケット・ロケット」と形容する。身長は1メートル55と小柄だが、60センチもある太腿で一気に加速し、ライバルたちを抜き去る。

 加速した状態で斜面を走る「フライング」の200メートルの記録は10秒9。1年で0秒6ほど速くなった。「勝負どころで圧倒的な差をつけたスピードを出すことで勝利につなげられる」と自信を見せる。

 急成長の理由は筋力強化にある。昨年4月からウエートトレーニングでサポート役をつけ「限界を超えた重さで自分のできない領域まで攻め込んだ」。スクワットは最大110キロを上げ、太腿の裏側が発達。鋼の肉体が、爆発力を生む。

 オムニアムはリオ五輪後のルール改正により2日間6種目が、1日で4種目となった。自慢のトップスピードをレース中に何度、繰り出せるかが課題。「持久力でも世界のトップレベルに」とスタミナアップを図る。

 ◆戦略
 経験則から導き出した戦略があるから、自慢のスピードが生きる。筑波大でスポーツ戦術論や統計学を学んだ梶原の卒業論文は「エリミネーションレースの戦術技能」。四六時中、レース展開を考え抜き、卓越された勝負勘が養われた。「レース映像を研究するだけでも人生の時間が足りない…」。まさに研究の虫だ。

 オムニアムはタイムではなく順番を争うレース種目の連続だ。梶原の得点源は、戦略性の高いテンポレース。毎周回ごとに先頭の選手にのみ1点が与えられる。他選手の状態や戦局を見極め、ここぞのタイミングで得点を量産。「常に世界のレースで上位を必ず獲得できている」と胸を張る。

 主要大会に出場した全選手全種目の動きを50項目に分けて分析。PCソフトのエクセルには1000件以上の独自データがある。世界女王になった今、新たな情報収集に着手する。「各選手が攻略法を考えてくる。自分自身を自分で倒す戦術、裏の裏の裏、先の先まで考えたい」。梶原は想像の先を目指す。

 ◆メンタル
 座右の銘は「有言実行」。金メダル獲得という確固たる目標が、梶原を駆り立てる。「東京五輪の開催が決まってから、その目標を宣言するように習慣付けてきた」。夢実現への逆算。そして自らの思いを言語化し続けることで成長してきた。

 オムニアムは数十分おきに4種目を消化し、3時間半ほどで勝敗が決する。レース中に何度も吐くこともあり、深呼吸を繰り返すため「気管の中の皮がめくれちゃう」。ドリンクを飲むだけでも激痛が走り、横隔膜や脇腹の痛みは3日ほど続くという。そんな厳しい状況でも、大会中は気づいたことをすかさずスマートフォンに書き留め、メモ帳の保存数は300件以上。目標を実現するために何が必要なのか。自らの言葉の蓄積が、最高のメンタル状態を引き出す。

 世界女王の競技生活を支えるのは、強い心。「“有言実行”はより一層、自分に厳しく努力することができる魔法の言葉」。自分との対話は続く。

 《静岡・伊豆で母と二人三脚》梶原は今、練習拠点の静岡県伊豆市で汗を流す。サポート役の母・有里さん(48)と二人三脚を継続。不要不急の外出を自粛しながらロードを中心としたメニューをこなす。「五輪延期が決まるまで不安だったけど、今は切り替えている」。今後の遠征や大会は未定だが、日本代表のコーチ陣とも話し合い、計画を練った。1年後の予行演習として「(延期前の)今年8月9日に東京五輪のレースがあることを想定してピーキングする」と青写真を描く。

 筑波大体育専門学群を卒業し、今月から同大大学院人間総合科学学術院に進学。新型コロナウイルスの影響で当面は茨城県内のキャンパスに通えず、伊豆市の自宅で研究データ収集などを行っている。今月27日にはオンライン授業が始まる。文武両道を貫く梶原は「授業でも練習でも人が集まれない。難しさに直面しながらも、前向きに取り組んでいる」と語る。今月10日に23歳になり、目指すは「最速の梶原悠未」。東京五輪1年延期にも「時間があれば、それだけ強くなれる」と力強く言った。

 ▽オムニアム トラックレースの複合競技。1日に4種目行い、成績をポイント換算して順位を決定。合計点で優勝を争う。(1)スクラッチ=女子は距離7.5キロで着順を争う(2)テンポレース=周回ごとに先頭の選手にポイント(3)エリミネーション=周回ごとに最下位の選手が脱落(4)最後は2人によるマッチレースとなるポイントレースで、女子は20キロ。周回によりスプリントを行い、ポイントを獲得する。五輪では12年ロンドンから正式種目。陸上競技の十種競技に例えられる過酷な種目。

 ◆梶原 悠未(かじはら・ゆうみ)1997年(平9)4月10日生まれ、埼玉県和光市出身の23歳。1歳から競泳を始め、主に自由形で小4から中2まで全国大会に出場。13年の筑波大坂戸高入学後に陸上競技と迷った末に、顧問の誘いで自転車に転向。14年全日本選手権ジュニアでロードレース、タイムトライアル制覇。17年W杯第3戦のオムニアムで日本女子初の金メダル。20年世界選手権で日本女子初の優勝。1メートル55、56キロ。

安倍晋三が「2021年開催」を主張したせいで、2度目の東京オリンピックはまさかの中止かも → 中止になっても、IOCは「腹を痛めない」し

2020-04-24 02:08:19 | スポーツ


新型コロナ感染拡大が続くなか、唖然とするような情報がもたらされた。4月20日、来年に延期された東京オリンピックについて、IOC(国際オリンピック委員会)が公式サイトで、追加費用(約3000億円規模)の大部分を日本が負担することを「安倍首相が合意した」と発表したからだ。日本政府は慌てて「合意はない」と否定し、削除を要求。翌21日、IOCサイトからこの文言は削除され、「日本側と共同で協議し続ける」と修正された。

 だが、これは表向きの措置にすぎず、実際は安倍首相がIOC側に“約束”していた可能性が高い。また、仮に明言していなかったとしても、暗黙の了解があり、追加費用の大半は日本が負担することになるだろう。

 というのも、日本にはIOCにつけ込まれる“弱み”があるからだ。「安倍首相の合意」を明かしたのはIOC公式サイトのQ &Aのコーナーなのだが、そこにはもうひとつ、問題の記述があった。

 感染収束が不透明ななかで、なぜ延期を2022年ではなく2021年にしたのかという趣旨の質問に対して、IOC側のこんな回答が記されていたのだ。

「日本のパートナーと(安倍)首相が来夏以降の延期には対応できないと明言したからだ」

 ようするに、こちらは2022年でいいと思っていたのに、安倍首相が2021年を強く主張したからその条件を呑んだ。だったら追加費用を払うのは当然、という理屈だ。

 これはIOC側の言うとおりだ。安倍首相は3月24日、IOC のバッハ会長との電話会談で「1年以内の延期」を取り付けた際、新型コロナ感染拡大の最中にもかかわらず、安倍首相は小池百合子都知事とグータッチをして大はしゃぎしたというが、この「1年以内の開催」は実際、最初から最後まで安倍首相が周囲の反対を押し切ってゴリ押ししたものだった。

 安倍首相の親分で大会組織委員会の森喜朗会長もまた、「1年以内の延期」は安倍首相の強い要望だったことを暴露している。

 森会長がこの事実を語ったのは、朝日新聞が3月31日におこなったインタビュー。記事によると、森会長は、3月24日夜、安倍首相とバッハ会長の電話会談の30分前に公邸に招かれ、2人きりで会談。その際、森会長は、新型コロナの感染拡大を念頭に「2年延ばした方がいいのではないですか」と問いかけたが、安倍首相は「日本の技術力は落ちていない。ワクチンができる。大丈夫です」と応じたという。

 安倍首相が「1年以内の延期」にこだわった理由。それは本サイトも繰り返し記事化してきたが、来年9月、自分の自民党総裁任期が切れる前、首相在任中の開催にこだわっているからだ。それだけではない。官邸周辺では東京五輪の成功を自分の手柄として総裁の任期延長、総選挙までにらんでいるとの見方が有力だ。

「総裁の任期は来年9月末、さらに衆議院は来年10月に任期が切れる。しかし、来年7月スタートへの延期なら、そのあとに総裁選、総選挙をおこなうことがギリギリ可能になる。あるいは特例で総裁選をせず総裁任期を1年延長することも考えられる。安倍首相は、五輪を成功させ、その勢いを買って、『コロナからの復興をなしとげる責任がある』と自民党総裁任期の延長を宣言、9月中に総裁選を実施して、そのあと、10月に総選挙をするというシナリオを描いているといわれている。もちろんこれはギャンブルだが、いまのコロナ対応を見ていると、オリンピック前に解散総選挙をやってもとても勝ち目はない。だったら、延長を1年以内にして五輪を自分の権力維持に利用しようと考えているんだろう」(ベテラン政治評論家)

■安倍首相の1年延期ゴリ押しの結果、追加費用負担のあげく五輪中止の事態も

 ようするに、安倍首相が権力に妄執して1年以内の延期を求めた結果、国民の生活や経済が一気に悪化するこの状況で、日本は新たに追加費用約3000億円を負担しなければならない状況に陥ったのだ。

 いや、費用負担だけではない。安倍首相が1年以内の延期にこだわった結果、安倍政権にとってもっとも望ましくない結果を生み出す可能性が高くなっている。

 前述したIOC公式サイトのQ &Aを思い出してほしい。パンデミック収束が不透明な状況で2年延期にしなかった理由について、IOCは「日本のパートナーと(安倍)首相が、どんなに遅くとも来夏以降の延期には対応できないと強く明言したからです」と答えているのだが、これには、追加費用を日本に押し付ける以外に、もうひとつの意味があるのではないかといわれている。

 それは、2021年になっても新型コロナが収束せず、五輪が開催できなかった場合のエクスキューズだ。

実際、世界各国の専門家の多くが1年以内の新型コロナ収束に悲観的な見解を示しており、2021年の開催はかなり危ぶまれている。もし、来年の開催が無理となった場合、IOCは「(安倍)首相が来夏以降の延期には対応できないと言ったから」と責任を押し付け、再延期ではなく中止にする腹づもりなのではないかというのだ。

 大会組織委の取材を担当する全国紙記者がこう解説する。

「中止になれば、保険が適用されるため、IOCの懐は痛まない。しかし、日本は大会直前まで延期を前提に準備を進めるわけですから、中止になったとしても、費用はかかる。ようするに、金だけ払わされて、五輪の経済効果はゼロという最悪の結果になりかねないわけです。実際、ほとんどの専門家は1年延期だと中止リスクがあると考え、2年延期が現実的と訴えてきた。森会長の覚えめでたい大会組織委の高橋治之理事ですら、そういう意見でした。ところが、それを安倍首相がゴリ押しして1年以内延期にしてしまった」

 このままいくと、安倍首相は自分の権力欲のために、東京五輪を中止に追い込んだ宰相として、歴史に名を残すかもしれない。

(編集部)

森喜朗:「俺が安倍晋三に、『五輪は2年延期するか?』と打診したところ、『1年でいい』と言われた」

2020-04-23 14:07:53 | スポーツ


 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は22日、新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期となった東京大会の再延期は「絶対ない」との見方を示した。

「選手のことや大会運営上の問題を考えても2年延ばすことは技術的に困難」と説明。感染終息に懸念があり、安倍首相には「2年は考えなくていいんですか」と尋ねたが、「首相が1年でいい、と決断した」と明かした。
 
また、経費節減のため開閉会式の演出は「根本的に見直さなければならない」と述べ、ウイルス危機についてのメッセージを盛り込む方向で演出チームに再検討を求める意向も明かした。

英エディンバラ大の教授:「東京オリパラの開催はワクチン次第。効果的かつ手頃な価格のワクチンを手にできれば現実的」 → 「科学的な飛躍的進歩がなければあまりに非現実的」

2020-04-19 12:35:10 | スポーツ


 新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期となった東京五輪・パラリンピックについて、英BBC放送(電子版)は17日、ワクチンが開発されない限り開催は「現実的ではない」とする保健科学の専門家の話を伝えた。

 専門家は英エディンバラ大の教授で「(開催は)ワクチン次第。効果的で、手頃な価格のワクチンを手にできれば現実的」としたが「科学的な飛躍的進歩がなければあまりに非現実的だ」と指摘した。(共同)

2020年のツール・ド・フランス 8/29~9/20の日程へと延期:日本経済新聞 2020/4/15 21:14

2020-04-16 12:35:35 | スポーツ


世界最高峰の自転車ロードレース、ツール・ド・フランスの主催者は15日、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、当初予定していた6月27日開幕を8月29日に延期すると発表した。9月20日まで。フランスのマクロン大統領が新型コロナ対策の強化で、少なくとも7月半ばまで大規模イベントの開催を認めないとしたことを受けて決定。大会のコースは変わらないとしている。〔共同〕

ツール・ド・フランスはどうなるのか? → 延期・中止相次ぐ2020年シーズンのロードレース

2020-04-13 00:06:10 | スポーツ
2020年シーズンのUCIワールドツアーは、パリ~ニースまではほぼ順調に消化されたものの、その後のレースは延期・中止のオンパレード。

今年はまだ、一度も、「5大クラシックレース」が開催されていない。

また、グランツールのジロ・デ・イタリアは延期が予定されているものの、現在のイタリアの国情からして、中止せざるをえまい。

こうした中、ツール・ド・フランスの開催動向が注目される。

4/11時点では、延期云々の話は出ていない。

予定通りならば、6月27日から7月19日までの開催だ。

だが、恐らく、とりあえずは延期表明せざるを得ないのはないか。

その上で、秋に開催されることになるのか?

さすれば、今シーズンは、ツール・ド・フランス「だけ」やってシーズン終了、という形になる可能性もある。

だが、現在の情勢から見て、ツール・ド・フランスですら、開催できる可能性は低いと言わざるを得ない。

東京オリンピックの延期が決まったこともあり、グランツールと5大クラシックレース、そして世界選手権もまた、それぞれ、「1年延期」という形になるのだろうか。

いずれにせよ、今年のロードレースは、予定されているレースをほとんど消化できないままシーズンを終える可能性が高い。




2020年3月24日、東京五輪の延期が正式に発表された。

4年に1度の地球最大のスポーツの祭典が、苦渋の決断を下したニュースを受け、自転車界は大いに揺れている。ツール・ド・フランスは……毎年開催のスポーツイベントとしては世界最大級を誇る自転車レースは、果たしてどうなるのか、と。

本来7月24日に開幕するはずの五輪が延期に追い込まれ、6月27日にスタート予定の自転車大会の運命も、当然、危ぶまれている。

春のレースは全滅
昨年末に中国・武漢に端を発した新型コロナウイルスCOVID-19は、自転車シーズンがいよいよ本番を迎えた3月、急速に猛威を振るい始めた。

次々とレースが中止された。3月13日にはシーズン最初のグランツール、ジロ・デ・イタリアが早々と延期を余儀なくされた。3月8日開幕のパリ~ニースは、2日目から「無観客」で対応するも、あちこちで国境封鎖が始まり……1日早く切り上げる羽目になった。

そして3月14日、パリからニース第7ステージを最後に、ヨーロッパ全土からプロトンが消えた。

地球上で最後に行われたUCI国際自転車競技連合登録レースは、現時点では、3月15日南米・チリのGPパタゴニアということになる。3月19日付けの通知で、UCIが、4月末までの全レース停止を申し渡したからだ。

4月1日現在、最も早い「再開」レースは、5月6日開催のツアー・オブ・アップサラ(女子エリート、スウェーデン)。自転車の本場ヨーロッパの男子エリートレースに関しては、5月16日のGPプリュムレク(フランス)が、いまだかろうじてレースカレンダーに留まっている。

トップカテゴリーのUCIワールドツアーは、すべてが上手く行けば、5月31日のクリテリウム・デュ・ドーフィネから再出発する予定だ。

※4月1日夕方遅くにUCIは6月1日までレース中止期間の延長を決定。ドーフィネも自ずと中止・延期を余儀なくされる。

開催委員会はノーコメント
少なくとも主催者のASO=ツール・ド・フランス開催委員会は、現時点では、ドーフィネの中止を発表してはいない。

かといって開催を宣言しているわけでも、ほのめかしているわけでもない。むしろノーコメントを貫いている。主催レースの中止を告げるプレスリリースを、ただ淡々と発表するだけ。最後の公式アナウンスは3月18日。5月1日予定のフランクフルト一周の延期だった。

大会委員長クリスティアン・プリュドムも、パリ~ニース最終日の以下のコメントを最後に、一切の発言を控えている。

「あらゆるスポーツが歩みを止めた。自転車競技もまた例外ではない。ただしツール開幕まで100日以上ある。そして人々が普通の生活を取り戻したとき……そんな日ができるだけ早く来て欲しいと誰もが願ってるけれど……、おそらくこれまでよりも激しい熱狂と欲求に、世間はあふれていることだろう!」


スポーツ大臣は「無観客」開催を示唆
フランスを代表するもう1つの国際的スポーツイベント、5月開幕の全仏オープンテニスは、3月17日に新日程を発表した。国内で最もメディア注目度の高いカンヌ映画祭も、3月19日に日程変更。6月中旬から1ヶ月かけて欧州各地で行われるはずだったサッカーEURO2020さえ、早くも3月17日に延期を決断している。

そこに東京五輪1年延期の報が飛び込んできたのだ。自ずとツール・ド・フランスの動向に、世間は注目した。

3月25日、つまり東京五輪延期決定の翌日、仏ラジオ局フランス・ブルーに出演した仏スポーツ省大臣ロクサナ・マラシネアヌは、ツール開催問題を回避することはできなかった。

「現時点ではASOと話し合いの最中だ。あらゆるシナリオを検討している。ツール・ド・フランスの運営は入場料ではなく、テレビ放映権でまかなわれている。外出制限令が敷かれ、誰もが家に留まっている現状を考慮すると、集客型スポーツよりテレビ的イベントを優先するメリットがある。最終的にはテレビで観戦できるから、それほど不都合もあるまい」

実は23日の時点ですでに「無観客」「無キャラバン(公告隊パレード)」「無ヴィラージュ(宣伝ブース村)」の可能性をほのめかしていた大臣は、改めて「無観客」を示唆した。この発言はあっという間に世界中を駆け巡った。あまりの反響の大きさに驚いたか、大臣は当夜にこうツイートしている。

「ツールはスポーツの記念碑的存在。決定を下すにはまだ早すぎる。まだ時間はある。現在我々はもっと急を要するバトルを戦っている。その後のことを考える前に、この山を全力で乗り越えることに集中しよう」(@RoxaMaracineanu)

憶測が憶測を呼ぶ
その2日後には、ベルギーのフランス語ラジオ局RTBFが、新情報をリークした。

ステージ開催自治体の証言をもとに組み立てられた仮説によると、ASOが定めた最終決定のデッドラインは5月15日。すべては5月1日の状況次第だという。

もちろん前述の通り、開催委員会は完全黙秘を決め込んでいる。やるのかやらないのか、無観客を検討中なのか、デッドラインがいつなのか……「表向き」にはなにひとつ公表されていない。

フランス全土は、3月17日から、厳しい外出制限下に置かれている。すべてのスポーツイベントは中止され、アスリートの自宅外での練習は固く禁じられている。

最短でも4月15日まで同措置は続く。

関根潤三さん死去

2020-04-10 22:03:38 | スポーツ
広岡達朗が広島カープの守備・走塁コーチ時代、同じく、打撃コーチを務めていたのが関根潤三さんだ。

関根さんは広島のコーチ時代に、当時、なぜか「怠け癖」がついていた衣笠祥雄を「覚醒」させた。このことが契機となり、のちに、衣笠は、連続試合出場記録世界一を達成した。

このこともあり、この頃、広島で指導を共にした広岡は、関根さんの指導者としての力量を高く評価。

ひいては、ヤクルト、西武の監督時代の指導法にも大きな影響を与えたという。

ヤクルトの監督時代には、次期監督となる、野村克也の時代に主力選手として活躍することになる池山隆寛や、池山と「ブンブン丸コンビ」として名をはせた広沢克己、さらには、現 日本ハム監督の栗山英樹らの、当時の若手を「熱血指導」し、野村ヤクルト時代に訪れることになる、「黄金時代」の土台を作った。

監督としての実績はこれといったものはなかったが、広島やヤクルトは、関根さんが指導者として退いた直後に「黄金時代」を築いた。

いわば、「土台作りの名人」といえるのではないか。




現役時代に投手と外野手で活躍し、指導者としても数々の名選手を育てた関根潤三さんの訃報が9日伝わり、プロ野球界から悼む声が上がった。

 長嶋茂雄さんは初めて巨人監督に就任した1975年、ヘッドコーチだった関根さんとともにシーズンを戦い「とても温厚な人柄で、みんなに慕われた温かいヘッドコーチでした」と懐かしんだ。王貞治ソフトバンク球団会長は現役時代の関根さんに触れ「じっと構えてボールを見てスイングする。僕とは正反対。僕が『動』だったら関根さんは『静』でした」とコメントした。

 ヤクルト監督時代の教え子たちは指導者となっている。87年にレギュラーに定着して中心打者に成長したヤクルトの池山隆寛2軍監督は「『三振しても下を向いて帰ってくるな』と指導され、少し気持ちが楽になって自分の打撃になった。(愛称の)ブンブン丸の基礎になった」と話した。日本ハムの栗山英樹監督は「大した選手ではありませんでしたが、起用し続けていただきました」と感謝した。

 大洋監督時代の主力だったDeNAの田代富雄チーフ打撃コーチは「選手への接し方は関根さんに教えてもらった」と惜しんだ。負担軽減で下がった打順でも打てなかったことがあったといい「その試合後には『やっぱりおまえに6番は似合わない。明日から4番だ』と言ってくれて…」と思い出を語った。





プロ野球で大洋、今のDeNAとヤクルトで監督を務め、野球殿堂入りした関根潤三さんが9日、老衰のため亡くなりました。93歳でした。

関根さんは東京出身で、昭和25年、法政大からピッチャーで近鉄に入団し、5年目に16勝をあげるなど主力として活躍しました。

その後、野手に転向し、昭和37年には打率3割1分でリーグ8位の好成績を残すなど打線の中軸も担いました。

昭和40年に現役を引退するまで、ピッチャーで通算65勝、バッターとして通算1137本のヒットを打ち、ピッチャーと野手の両方でオールスターゲーム出場を果たしました。

その後、コーチを経て大洋、今のDeNAとヤクルトで合わせて6シーズン監督を務め、平成15年には野球殿堂入りしました。

またユニフォームを脱いでからは、テレビやラジオの解説を長く務め、穏やかな語り口で野球ファンに親しまれました。

ヤクルトによりますと、関根さんは9日午前9時45分、東京都内の病院で、老衰のため亡くなったということです。

93歳でした。

巨人 長嶋終身名誉監督「あたたかいヘッドコーチだった」

9日に亡くなった関根潤三さんは、巨人の長嶋茂雄終身名誉監督が現役を引退して、最初に監督を務めた昭和50年にヘッドコーチとしてチームを支えました。

長嶋さんは球団を通じて「とても温厚な人柄で、みんなに慕われた、あたたかいヘッドコーチでした。大洋、ヤクルトと監督を務め、日本の球界を引っ張ってこられた貴重な方を失い、残念でなりません」とコメントを出しました。

ソフトバンク 王会長「『静』の人だった」

関根潤三さんが巨人でヘッドコーチを務めていた時、選手としてプレーしていた、ソフトバンクの王貞治球団会長は「関根さんはじっと構えてボールを見てスイングする。僕とは正反対で、僕が『動』だったら関根さんは『静』でした。戦後まもなく関根さんが活躍された頃の、昔の野球をいろいろ教えていただきました。謹んでご冥福をお祈りします」と球団を通じてコメントしました。

日本ハム 栗山監督「本当の恩人だった」

関根潤三さんが亡くなったことを受けて、昭和62年から3シーズンにわたり、プロ野球・ヤクルトで監督と選手の間柄だった日本ハムの栗山英樹監督は「関根さんとの思い出は何時間でも語れるほどお世話になりました。『関根監督』の存在がなければ現在の私はいないと思っています。大した選手ではありませんでしたが、起用し続けていただきました。人を育てることの意味、人を育てるということはどういうことかということを身をもって教わりました。本当の恩人でした。関根さんの思いを受け継いで、しっかりとやっていかなければいけないと改めて強く決意しました」とコメントしています。

FIFA理事への買収告発 18・22年W杯招致で 日本経済新聞 2020/4/7 10:54

2020-04-08 19:45:20 | スポーツ


【ロサンゼルス=共同】米ニューヨークの連邦地方裁判所は6日、サッカーの2018、22年ワールドカップ(W杯)招致に絡み、投票の際に複数の国際サッカー連盟(FIFA)理事への買収があったとの告発を明らかにした。AP通信が報じた。

起訴状によると元南米サッカー連盟会長の故ニコラス・レオス氏や元FIFA副会長のジャック・ワーナー氏、元ブラジル連盟会長のリカルド・テイシェイラ氏ら複数が賄賂を受け取っていた。

また、18年W杯ロシア大会からの2大会分の米国内放送権に関して、入札情報を得るために南米連盟の関係者に賄賂を送ったとして、21世紀フォックス社のスポーツマーケティング部門の元重役2人を告発した。

FIFAは10年12月の理事会で18、22年両W杯開催地を決定。カタールは日本や米国を含む5カ国の争いを制し、22年大会開催権を勝ち取った。

テニスのウィンブルドン、2020年大会は中止

2020-04-02 13:25:12 | スポーツ


【ロンドン=佐竹実】テニスのウィンブルドン選手権の主催者は1日、6月29日~7月12日に予定していた大会を中止すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた措置。今年中の延期も検討したが、世界的に感染に歯止めがかからない状況が続いていることと使用する芝コートはプレー可能な期間が限られることなどから中止した。1877年に始まった同大会が戦争以外で中止になるのは初めて。

主催者のオールイングランド・クラブは声明で「選手や世界中から集まる観客、スタッフの健康や安全を最優先する」とコメントした。同クラブは25日に、無観客では大会を開かないことを決めていた。

ウィンブルドンは英国のロンドンで毎年開かれるテニス四大大会の1つ。5月開幕予定だった全仏オープンは、9月20日~10月4日への延期が決まっている。