女優のキム・ソナが２４日、ＭＢＣ（文化放送）新水木ドラマ「Ｉ ＤＯ Ｉ ＤＯ」の制作発表会が行われたソウル駅洞（ヨクサムドン）のザ・ラウムでポーズを取っている。
同作は、 白馬の王子様に出会ってこそ人生バラ色になると信じているスーパーアルファガール（社会で活躍している男勝りな女性）と夢見がちなニート青年のドタバタ恋愛を描いたロマンティック・コメディーだ。
韓国のマッコリが初めて日本の野球場で販売される。
ロッテ酒類は２４日、日本のプロ野球団、千葉ロッテマリーンズのホーム球場で、ソウル長寿の「ソウルマッコリ」が今月末から販売される、と明らかにした。
アルコール度数６度の缶製品だが、注文を受けた野球場の販売員はこれをプラスチックカップに注いで販売する。価格は約５００円。
ロッテ酒類の関係者は「缶マッコリは度数が低く、野球を観戦しながら負担なく楽しめると判断し、販売することにした」とし「試飲会などさまざまなイベントを開いて、韓国マッコリの優秀性を知らせていく」と述べた。
日本のクルーズ船「ふじ丸」が25日午前、全羅南道麗水市で開催されている麗水世界博覧会会場内のクルーズ港に入港する。同港に入港するクルーズ船としては、日本の「ぱしふぃっくびいなす」（14日）、アジア最高のクルーズ船と評されるロイヤル・カリビアン・インターナショナルの「レジェンド・オブ・ザ・シーズ」（16日）に次いで3番目となる。
ふじ丸は約400人の観光客を乗せ24日に日本の八代港（熊本県）を出港し、25～26日に麗水に滞在後、27日に帰港する。観光客は麗水万博観覧のほか、麗水や順天など南海岸周辺地域を観光する予定だ。
日本政府が最近、鬱陵島（ウルルンド）と独島（ドクト、日本名・竹島）一帯で開催されているコリアカップ国際ヨット大会と関連し、韓国政府に厳重抗議したと、産経新聞が２４日報じた。
日本政府はこの国際ヨット大会を韓国政府が後援しているため、駐韓日本大使館を通じて抗議したという。
１８日から２４日まで蔚珍厚浦港、鬱陵島、独島で開かれている「第５回コリアカップ国際ヨット大会」は、文化体育観光部と国土海洋部が後援している。日本政府は昨年までは公式的に問題を提起しなかった。
産経新聞は「日本政府は昨年の大会までは実情が分からず見逃したが、今回初めて抗議した」とし「国際ヨット大会のコースに独島を含めたのは、韓国が独島の領有権と実効支配を海外に誇示する狙いがあるものとみられる」と分析した。
日本植民地時代の徴用者に日本企業が損害賠償をするべきだという趣旨の韓国最高裁判所の判決が初めて出たと、韓国メディアが２４日報じた。
報道によると、最高裁は２４日、イ・ビョンモクさん（８９）ら徴用者８人が日本三菱重工業と新日本製鉄を相手に起こした損害賠償請求訴訟の上告審で、原告敗訴判決の原審を覆し、原告勝訴の趣旨で事件をそれぞれ釜山高裁とソウル高裁に差し戻した。
最高裁は「１９６５年に締結された韓日請求権協定は日本の植民支配の賠償を請求するための交渉ではないため、日帝が犯した反人道的不法行為に対する個人の損害賠償請求権は依然として有効」とし「消滅時効が過ぎて賠償責任はないという被告の主張は信義誠実の原則に反して認められない」と明らかにした。
最高裁は、イさんらが日本で起こした同じ趣旨の訴訟で敗訴確定判決が出たことに関し、「日本裁判所の判決は植民支配が合法的だという認識を前提としたもので、強制動員自体を不法と見なす大韓民国憲法の核心的価値と正面から衝突するため、その効力を承認することはできない」と述べた。
豪州シドニー国際空港に設置された独島（ドクト、日本名・竹島）広告が、日本政府の強力な抗議のため３日間で消えたと、韓国メディアが２４日報じた。
非政府組織（ＮＧＯ）「祖国愛独島愛豪州連合」のコ・ドンシク会長（６０）が私費を投入し、２１日からシドニー国際空港の入国ゲート付近に設置された大型広告用モニターで放映された独島広告が、２３日午後から突然中断された。 この広告は当初６週間放映される予定だった。
コ会長は「２３日午後、広告会社側から連絡があり、『日本総領事館が広告を中断するよう要請した』と聞いた」とし「そのような要請をするなら正式に公文を送るべきだと伝えた後、連絡を待っていたが、突然、広告が中断されたという連絡を受けた」と述べた。
シドニーの日本総領事館側はシドニー国際空港に設置された独島広告が誤った情報を多くの大衆に伝えるおそれがあるため、広告を直ちに中断するべきだと広告会社側に抗議したという。
コ会長は「諮問弁護士を通じて具体的な経緯を把握すると同時に、適切な対応策を検討している」と述べた。
ギリシャ財政危機の影響による急激なウォン安を防ぐため、韓国当局が為替市場に介入していたことが分かった。
企画財政部の朴宰完（パク・ジェワン）長官が24日付の米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）のインタビューで、韓国政府の介入を明らかにした。為替ディーラーらは、政府が先週から15億ドル（約1190億円）のドル売りを実施したとみている。
ウォンの対ドル相場は3月に年初来高値を記録した後、これまでに5．5％下がっている。ウォン安は輸出に追い風となるものの、韓国国内の物価上昇をあおるため、急激な進行は望ましくない。
朴長官は「為替の微調整（スムージング・オペレーション）は変動性が非常に大きい場合に行う。しかし、基本的には市場のファンダメンタルズ（経済の基礎的諸条件）に委ねるよう努める」と説明した。
ギリシャ財政危機の再燃を受け、先月中旬以降、韓国金融市場では外国人投資家が3兆2600億ウォン（約2200億円）を回収し、ドル高ウォン安が進んだ。
韓国は急な外貨流出に備え、外貨準備高を増やしているほか、日本や中国との通貨スワップを拡大している。
ソン・キム駐韓米国大使は24日、「韓米関係で特に重要なパートナーシップは軍事同盟だ」との見解を示した。ソウルで行われた極東フォーラムの講演会で述べた。
韓米軍事同盟について「米国の朝鮮半島政策の礎で、アジア太平洋地域に対する米国の対外政策の中核を占めている」と述べた。もともとは北朝鮮の攻撃阻止が目的だったが、朝鮮半島を越え東アジアと世界の民主的価値の増進に向けて成長してきたと説明し、「両国間のこうした活発なパートナーシップはさらに発展する」との見通しを示した。
北朝鮮問題と関連しては「米朝関係改善のためには北朝鮮の義務と約束の履行が重要だ」と述べ、これまでの米政府の立場を再確認した。また、米国の北朝鮮人権法が北朝鮮の人権状況改善に向けた米政府の意志を示していると述べた。
抗日精神が描かれているという理由で、ドラマのキャスティングを拒んだ韓流スターに対して非難の声が高まっている。
ＫＢＳ（韓国放送公社）第２テレビのドラマ「カクシタル」のユン・ソンシク監督は、２３日に行われた同ドラマの制作発表会で「このドラマは抗日精神を背景にしている。いわゆる“韓流スター”と呼ばれている俳優らが出演を避けた」と打ち明けた。この後、各ポータルサイトの芸能掲示板には、ネットユーザーが「『カクシタル』の出演を拒否した俳優を探し出すべきだ」といきり立っている。
同作は、日帝時代を背景にした韓国版“スーパーヒーロー”の活躍を描いた作品だ。主人公のカクシタルの正義感あふれる活躍ぶりが扱われている半面、彼と対立する日本人は残忍な悪人として描かれている。日本で高い売り上げを誇っている韓流スターの場合、このドラマへの出演で日本活動に歯止めがかかることを恐れている。日本人の神経を逆撫でし、せっかくここまで費やしてきた努力が水の泡になるという不安が作用した。しかし「スターが金儲けだけを重要視して、歴史はなおざりだ」という非難の声は簡単には消える気配がない。
◆「抗日精神は困る」キャスティングを断った韓流スターは誰？
「カクシタル」はすでに昨年１月から制作に入っている。だが、キャスティング作業が難航したことから、今年５月にようやくお茶の間に披露されることになった。問題になったのはドラマの内容だ。「カクシタル」は、漫画家ホ・ヨンマン氏の同名の漫画をドラマ化したものだ。かなり高レベルの抗日精神を扱っていることを事前に知った俳優は出演に難色を示した。
ドラマ関係者によると、同ドラマの最終キャスティングに挙げられた俳優は７人いたという。表面的な辞退理由としてスケジュール調整や時代劇の難しさを挙げたが、“抗日精神”が最大の問題だったと指摘されている。
韓流スターのＬがその代表的な例だ。ドラマによって、シンドロームに近い人気を博して韓流スターとして浮上した後、日本でファンミーティングを継続して開催するなど、日本に格別な思いを示しているスターとして知られている。関係者は「時代劇よりも現代物のキャスティングを優先的に考えると言って断ったが、これは嘘だ。事実上、日本活動に歯止めがかかることを怖がって出演は避けたものだ」と伝えた。彼以外にも、“モムチャン（肉体美）”スターのＫやＳなども、調整段階で原作を問題視して辞退の意思を明かしている。
一方、最近 中国で大きな人気を集めているＪの場合、ドラマ出演には積極的だったという。関係者は「抗日ドラマはむしろ中国で人気だ。Ｊが中国活動に重点を置いているため出演に最も積極的だった」と伝えた。
俳優のシン・ヒョンジュンは２３日の制作発表会で、「日本での人気を心配して『カクシタル』の出演を避けたという話を初めて聞いたときは、そんなふうに考える幼稚な後輩がいることに非常に驚いた。俳優なら演技に欲を出すべきでは。演技をしないでどうして俳優といえるだろうか。また、そんな考えでどんな韓流スターになろうというのか」と舌打ちをした。
◆ “抗日作品”は日本活動への大きな障害になる？
日本で活動中のある女優の所属事務所関係者は「日本では“抗日作品”が障害になりうる」との意見を出した。この関係者は、「最近、ミュージカル『明成皇后（ミョンソンファンフ）』の日本公演に関しても、日本側との歴史認識の違いを問題視して取り止めになった」と伝えた。ひとまず“抗日作品”には色眼鏡で見るということだ。また「作品の内容や質は別問題として、日本で“反韓流”を押し出せば、俳優のイメージが大きく傷ついてしまうのが実際の話だ」と伝えた。数年間かけて日本で積み上げてきた俳優の名声も、一瞬にして水の泡になるだろうと指摘した。
関係者は「韓流スターが日本で成功したいなら、フレンドリーなイメージで現地ファンの心をつかまなければならない。しかし“抗日作品”に出演すれば、俳優とファンの気持ちの間にどうしてもひびが入ってしまう。人気に直接、影響が及ぶ」と説明した。
最近の「キム・テヒ事件」も俳優の“抗日作品”を避けようとする動きに一役買った。キム・テヒが２００５年にスイス・チューリヒで、独島（ドクト、日本名・竹島）は韓国の領地であることを広めるイベントに参加し、「反日女優」というレッテルを貼られた。その後、右翼団体の脅迫で２月に東京で開かれる予定だったキム・テヒのＣＭ発表会が取り消されたうえ、「キム・テヒ、日本から出て行け」と主張する抗議デモも続いている。
この関係者は「韓流が成長すると同時に、反感も大きくなっているのは事実。今ようやく人気が出てきた韓流スターの場合、ドラマ一本のせいで、これまで積み上げてきたイメージが一瞬にして吹き飛ばされかねないという不安は相当なものだろう」と伝えた。
LG電子は23日、下半期（7～12月）に発売予定の有機発光ダイオード（OLED）テレビなど今年の新製品を欧州地域に紹介する「2012欧州テレビ新製品発表会」をモナコで開催した。
発表会では、1月に米ラスベガスで開かれた家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」で披露した量産型55インチOLEDテレビが紹介された。欧州では初の公開となった。
同製品は下半期に韓国、欧州、北米を含め世界発売を予定している。WRGB（White、Red、Green、Blue）方式のOLED技術を用い、正確で深みのある色彩を再現。視野角も広く、無限大のコントラスト比、速い応答速度、超スリム・超軽量のデザインなど差別化を図った。
このほか、フルハイビジョンの4倍の解像度がある84インチUDTV、超スリムベゼルが特徴の3D（立体）対応テレビ「シネマ3D」も披露した。
趙星河（チョ・ソンハ）副社長（欧州地域代表）は「WRGB方式OLEDテレビはLGのディスプレーとテレビの製造力を集約させた技術の結晶体だ。下半期の発売時期に合わせて、さまざまなマーケティングを展開し、『OLEDテレビ＝LG』のイメージを構築したい」と述べた。
