今月日本ガイシホール（20日）、大阪城ホール（22・23日）、さいたまスーパーアリーナ（25・26日）で行われるチャン・グンソクのアリーナツアー。観客とのコミュニケーションしたいというチャン・グンソクの思いから、舞台の設営には35億ウォンが投じられたという。
今回の公演は「アジアのプリンス」チャン・グンソクの自伝的なストーリーをミュージカル仕立てにしたパフォーマンスを柱に、華麗かつエネルギーあふれるライブを見せる。ダンス、バラード、ロックなど多様なジャンルの音楽に加え、DJプレイも披露。また中華圏向けタイトルとしてリリースされたCDの収録曲も、初めて舞台で披露する予定だ
12日に日本で発売されたKARAのDVD「KARA’s All about Beauty 」が、12日付のオリコンDVD総合デイリーランキングで1位を獲得した。美容を扱ったタイトルが同ランキングで1位になるのは異例だ。
13日にリリースした日本5thシングル「ウインターマジック」は、同日レコチョクのダウンロード（シングル）とビデオクリップの各ランキングで1位を獲得したのをはじめ、各種チャートを席巻している。
ソウル市瑞草区に住む会社員Kさん（43）は、夏に使わなかった蚊帳を最近になって引っ張り出した。毎晩蚊のせいでまともに寝られないからだという。
秋に入り、都市部では寝不足に陥る人が多い。虫よけ薬や蚊帳を買い求める人も増えている。流通大手のイーマートによると、7‐8月には虫よけ薬と蚊帳の売り上げが、前年比でそれぞれ3.6％、1.0％減少したが、9月以降は増加に転じ、虫よけ薬は9.4％、蚊帳は56.5％も販売が伸びたという。
疾病管理本部によると、全国的には蚊が平年（2006‐10年平均）に比べ60％減少したが、高層ビル、マンションが密集する都心は、高温多湿の浄化槽、排水管などで蚊が依然として活動しているという。都心を中心に虫よけ薬や蚊帳の需要が増えているのはそのためだ。
同本部のパク・チャン疾病媒介昆虫課長は「今年は大雨が特に多く、水たまりに住むボウフラ（蚊の幼虫）が流され、全体的に蚊が減少した。今年は夏に蚊が見られなかったのに、秋になって蚊が現れたため、心理的に蚊が多いと感じる面もある」と指摘した。
蚊は10月半ばには越冬に入るが、都心ではマンションの地下、浄化槽、下水溝などに産卵し、年中活動している。
蚊は一度交尾すると、メスはオスの精子を体内に貯めておき、環境が良いときに受精させ、産卵を行う。高温多湿な場所さえあれば、越冬せずに繁殖を続けられる。このため、メスの蚊は受精に必要な栄養分を得るため、秋になってもヒトを刺している。
殺人事件で国際指名手配され、米国に潜伏していた韓国人容疑者が12年ぶりに拘束された。検挙のきっかけは釣りのルール違反だった。
ニューヨーク州ロングアイランド島のサフォーク郡警察は11日、殺人と詐欺の疑いで国際指名手配されていた韓国人のキム・ビョンス容疑者（57）を海岸部で拘束したと発表した。
キム容疑者は、1999年5月に慶尚北道漆谷郡で殺人を犯した疑いで国際指名手配されていたが、今月9日午前に釣りをしていたところを逮捕された。犯行から12年にわたり捜査網をかいくぐってきたキム容疑者だが「釣った魚を放流してはならない」というニューヨーク州の条例に違反したことが検挙のきっかけとなった。
現地警察は、キム容疑者に対し、釣った魚を海中に投げないよう警告したにもかかわらず、キム容疑者はこれを無視し、死んだ魚を海に投げ捨てていた。警察が釣りに関する条例違反で反則切符を切るため、身元を確認したところ、キム容疑者が指名手配されていることが判明した。身元が知られたことを察知した容疑者は、警察の制止を振り切り、周辺の森林に逃げ込んだ。
ニューヨークの韓国総領事館に出向している韓国警察庁の関係者は「ニューヨーク警察が警察犬やヘリコプターを使って大規模な捜索を行った結果、森に隠れていたキム容疑者を発見し、検挙した」と説明した。現在、キム容疑者はサフォーク郡の拘置所に収容されており、警察は韓国への身柄引き渡しに向けて取り調べを進めている。
国際刑事警察機構（インターポール）による「レッド・ノーティス」（容疑者捜索への協力を依頼する指名手配書）が出ている韓国人容疑者は、キム容疑者を含め36人に上り、うち24人は米国に潜伏しているとみられる。キム容疑者は手配期間が最も長かった。
キム容疑者は、自身が理事長を務めていた漆谷信用協同組合の女性職員を殺害したとして、指名手配されていた。犯行前、キム容疑者はこの女性職員と組んで、書類を偽造し、不正融資を受ける手口で横領に及んだ。しかし、この女性が上部機関に不正事実を通報したため、キム容疑者は解雇された。恨みを抱いたキム容疑者は、99年5月にこの女性を殺害した後、スリランカ経由で米国に逃亡し、身分を隠して潜伏していた。
ニューヨーク総領事館の韓国警察庁関係者は、キム容疑者の生活資金源は明らかになっていないとしながらも、横領した資金を生活費に充てていたとみている。
殺人罪の公訴時効期限は15年で、大邱地方警察庁はキム容疑者の身柄が韓国に送還され次第、起訴する方針だ。
外交通商部（省に相当）は13日、今月7日に飲酒運転で事故を起こし、物議を醸していた在ドイツ韓国大使館勤務の外交官（48）に対し、本国召還措置を取った。ドイツの韓国大使館に電文を送り、帰国を命じたという。外交通商部当局者は同日「外交官の品位を傷付けたこの外交官をひとまず韓国に呼び戻し、事実関係を調査する。ドイツで作成された事故調査書などを基に、責任の度合いを判断し、懲戒処分の有無を決定する」と語った。
同外交官は7日午後9時15分ごろ、ベルリン南西部にある韓国レストランで夕食を取った後、酒に酔った状態で自分の車を運転し、乗用車4台、スクーター、自転車、壁などに次々と衝突した。
ドイツの警察は事故当時「運転手から酒のにおいがした」と話したが、外交官の免責特権を認め、事故調査を行わず、報告書も作成しなかったという。
同外交官は「ビールを5杯ほど飲んだのは事実だが、事故そのものは車の急発進によるもの」と主張しているという。外交通商部はこの外交官に対し、ドイツの保険会社が作成した事故報告書を提出するよう指示した。
先月初め、韓国人女性と結婚した米国人のスコット・ミロシアさん（28）は、新婚旅行が台無しになった。韓国で結婚式を挙げ、新婚旅行としてフィジーとオーストラリアを訪れるパッケージツアーの予約をしたが、詐欺に遭い飛行機に乗れなかったためだ。ミロシアさんの父親で、米国ワシントン州下院議員のマーク・ミロシアさんは、在シアトル韓国総領事館に捜査を要請した。
ソウル地方警察庁国際犯罪捜査隊は13日、韓国に住むネーティブ講師や留学生などの外国人に対し、新婚旅行のパッケージツアーなどを安く販売すると持ち掛け、今年1月から8月にかけ、25人から6131万5000ウォン（約406万円）をだまし取ったとして「ジェニス航空」の社長K容疑者（58）に対し逮捕状を請求した。
警察によると、旅行代理店で十数年勤務したK容疑者は2008年、ソウル市瑞草区瑞草洞に旅行代理店を設立した後、経営が行き詰まり、数億ウォン（1億ウォン＝約660万円）台の借金を抱えたため、顧客から受け取った金で借金を返済する詐欺行為を繰り返した疑いが持たれている。
警察は、被害額が少なかったり、手続き方法を知らず、届け出ていない被害者がほかにもいるものとみている。
イタリアの有名ファッションブランド「グッチ」が13日、ロッテ免税店を相手取り、損害賠償請求訴訟を起こすことを検討している、と発表した。
グッチ・グループ・コリアはこの日、報道資料を発表し「ロッテ免税店仁川空港店への入店が遅れ、莫大（ばくだい）な事業損失を被っている。ロッテ免税店に約定の履行を求める催告状を送付した」と発表した。
グッチは「催告状の内容は、ロッテ免税店に対し約束を守るよう、当方の意思をはっきりと伝えるものだ。1週間たってもロッテ免税店が約定を履行しない場合、訴訟を起こすしかない」と付け加えた。
グッチ側は今年8月、ロッテ免税店と同仁川空港店に新たに売り場を設けることで合意し、これまで二つの売り場を設けていた新羅免税店から撤退したが、ロッテ側からは「売り場の工事を延期してほしい」との通告を受けた。
一方、ロッテ免税店は「売り場を開設するため、仁川国際空港公社と前向きな姿勢で協議を行っている。最悪の状況に至ることがないよう、グッチ側と改めて交渉を行う方針だ」と話した。
高齢者の約35%は、自分で生活費をまかなっていることが分かった。子どもに全面的に頼る高齢者の割合は低下を続けている。
統計庁が13日に公表した人口住宅総調査（国勢調査に相当）分析資料によると、昨年現在、60歳以上の高齢者のうち、自分で生活費を工面している人は34.7%を占めた。2005年の調査（31.8%）に比べ2.9ポイント上昇した。
一方、子どもに全面的に依存している高齢者の割合は低下を続けている。同居する子どもから生活費をもらっている高齢者は全体の12.0%で、05年（18.2%）に比べ6.2ポイント低下した。別居する子どもから生活費をもらう高齢者は13.1%で、05年（17.8%）より4.7ポイント下がった。
統計庁関係者は「生活費を全て自分で工面する高齢者のほか、仕事をしながら子どもの援助も受けている高齢者の割合が拡大し、子どもに全面的に頼る高齢者の割合は低下している」と説明した。
また、学歴が高い高齢者ほど、生活費を自分でまかなう割合も高かった。生活費を自分で工面する割合は、最終学歴が小卒の高齢者は31.2%にとどまったが、大卒以上の学歴を持つ高齢者は51.7%と高かった。
一方、5歳以上の人のうち、健康上の理由などで活動に制約がある人は344万5000人で、05年（257万7000人）に比べ86万8000人増加した。総人口に占める割合は7.6%だった。
また、12歳以下の乳幼児や児童のうち、昼間（就学前の子どもは日中、就学している子どもは放課後）に両親が全面的に面倒を見ている割合は、10人に3人（32.3%）と集計された。
クリントン米国務長官は英ロイター通信とのインタビューで、「引き続き北朝鮮と接触する用意がある」と述べ、追加の米朝対話を行う可能性を示唆したことが13日、分かった。同氏は「何が可能かが数週間内に分かる可能性がある」とし、数週間内の米朝対話を予告した。
米国は7月にニューヨークで行われた米朝高官協議に続き、2度目の米朝対話を第3国で開催する方針を決めているとされる。韓国の政府消息筋は「近く米国が関連内容を発表すると承知している。欧州の第3国で開かれるだろう」と述べた。
米国は米朝対話に関する立場を韓国政府に説明している。米国は長距離ミサイルや核実験、ウラン濃縮計画（UEP）の停止、国際原子力機関（IAEA）査察団の復帰など、米朝対話で北朝鮮に提示した非核化の事前措置について、「妥協」しない考えだという。
一方、クリントン長官は訪米中の李明博（イ・ミョンバク）大統領と会談し、韓国・麗水で来年開かれる世界博覧会への参加計画を明らかにした。
同氏は米国の麗水博覧会参加について、「韓米関係やアジア太平洋政策を強化し、韓国国民との友情を深めようとする米国の意志を示すもの」だと説明した。
麗水世界博覧会は来年5月12日から8月12日まで行われ、108以上の国・地域と国際機関が参加する。
国務省は米国館に数百万人の観覧客が来場すると見込み、韓国語が堪能な大学生40人を「学生大使」として派遣し、米国館の案内などを支援させる方針だ。
8月に京畿道高陽市と姉妹都市協定を結んだ函館市の工藤寿樹市長ら訪問団が8～11日まで韓国を訪問した。
一行は10日に高陽市役所を訪問し、崔星（チェ・ソン）市長と会談し、観光や教育、文化など多様な分野での両市の交流拡大について意見を交換した。
また、9日には高陽市・一山の韓国国際展示場（KINTEX）で1日から16日まで開催されている国際特産品フェスティバルを視察した。同フェスには函館の4社が水産加工品や菓子を出展している。
函館市の訪問団は工藤市長をはじめ、函館市議会議長、商工会議所会頭ら48人と大規模だった。
