ソウル大学日本学科

　日本の作家、司馬遼太郎は、日露戦争をテーマにした小説『坂の上の雲』で「明治初期の日本人には『サル』という惨めなあだ名がつけられていた」と書いた。日本は欧州を見習おうとする民族という意味で「サル」と呼ばれたという。司馬は、このような軽蔑的な表現を最初に使ったのは欧州ではなく韓国だったと説いた。韓国人は公文書でも、明治維新で大変革を遂げた日本を指して「その姿を変え、慣習を変えたのだから、なぜ日本人と言えようか。国交を結びたければ本来の風習に戻すように」と記したという。司馬の文章には、韓国人の根深い日本観に対する抗議と共に、歴史の大転換期にも気付かなかった朝鮮王朝に対するやゆも込められている。

 

　今はもちろん違う。韓国は日本から多くのことを学ぼうとしており、交流も活発だ。昨年、韓国で日本語能力試験（JPLT）を受験した人は9万3000人（受験者全体の19.8%）に上り、中国の24万人（同51.5%）に次いで2番目に多かった。2010年の韓国語能力試験は、日本人1万1500人以上が受験し、外国人受験者の8%を占め、中国に次いで多かった。

 

　このように韓日両国は、互いの言語や文化について熱心に学んでいるが、両国を代表する国立大であるソウル大と東大には、これまで日本学科や韓国学科がなかった。1961年の韓国外国語大学を皮切りに、多くの私立大と17校の国公立大に日本関連の学科が設置された。しかし、ソウル大は「民族のプライド」を盾に日本学科の設置を先延ばしにしてきた。「東大が韓国学科を設置するまでは、ソウル大に日本学科を設けるべきではない」という主張もあった。

 

　だが両大学は2000年、総長同士が立ち上がり、日本学科・韓国学科の設置を同時に推進してきた。ソウル大は日本語講座を開設して研究所を設立し、東大でも韓国学コースが開設されたが、正式な学科ではなかった。一方、ソウル大は同年に日本語教育学科の新設を要請したが、教育部（省に相当）は「日本語教師が多すぎる」として承認しなかった。

 

　ところが、ソウル大は先日の学長会議で、日本学専攻課程を含む「東アジア言語文明学部」を開設することを決めた。これを機に、日本学科の設置に関するタブーが破られたことになる。日本の文学、歴史、哲学を総体的に捉え、研究する内容となっている）。ソウル大学が学科の設置をめぐって東大と神経戦を繰り広げる時代はすでに過ぎ去った。日本をはじめ、東南アジア、インド、中東など、今までおろそかにしてきた地域に対する理解を深めることが、自国を強化していく道だ。

韓流：役割果たせないパリ韓国文化院

　13日、フランス・パリの日本文化会館展示室。江戸時代の風俗画「浮世絵」の展示会では平日の昼間にもかかわらず、フランス人約300人が会場を埋め尽くしていた。フランスで初めて公開される現代日本画家8人の作品約150点を展示するため、日本側はギリシャのコルフ島（ケルキラ島）にある美術館からこれらの作品を空輸してきた。コルシカ島から展示会を見にやって来たアンジェリカさんは「精密ながらユーモアやひょうきんさがあふれている」と感心した。

 

　同じ日の夜、300席が用意された地下の会場では、日本の現代舞踊グループ「BATIK（バティック）」の公演が行われていた。空中ブランコにぶら下がった女性が暗闇の中で口笛を吹き、床に落ちるシーンから始まった公演は、女性ダンサー9人が80分間、セリフではなく奇声や笑い声を上げ、ため息をつきながら体の動きにより激しいエネルギーを発していた。

 

　観客のアラン・ビヨンさん（65）は「公演の内容自体を理解するのが難しいが、構成や振り付けは実に魅力的で引きつけられる」と感想を述べた。

 

■日本は政府支援に企業の後援も

 

　「欧州進出の足掛かり」となるパリに上陸しようと、韓国・日本・中国は激しい「文化競争」を繰り広げている。1997年にセーヌ川流域にオープンしたパリ日本文化会館は特徴的なガラス張りの構造になっており、今やパリの名所の一つになっている。

 

　展示や映画上映・コンサート・講演など、毎年700回余りの文化イベントに投入される予算は年間500万ユーロ（約5億3600万円）に上る。パリ日本文化会館は政府予算以外にも、ソニーやトヨタなど95社が後援している。パリ日本文化会館の関係者は「パリで成功すれば欧州全域で反響をを呼ぶことになるため、まずはパリに力を入れる」と話す。

 

■中国は現地化・中長期的な視点で勝負

 

　中国は、韓国や日本に比べパリに進出した時期が遅かった。2002年に中国の海外文化院として初めてオープンしたパリ中国文化院は、08年に6階建ての近代的な建物を新築し、日本の後を追いかけている。パリ中国文化院は毎年、中国の代表的な都市を選び、絵画・写真・伝統公演・現代美術などさまざまな文化をPRすると同時に、アジア専門美術館である仏国立ギメ東洋美術館との提携を通じて、中国現代美術や陶芸を展示する計画に着手した。殷福院長は「2‐3年後を見据え、文化交流ルートの拡大を優先して進めている」と話した。

高額ブランドバッグを切り刻む人々

「本当に全部切り刻むんですか？　もったいない…」

 

　今月5日午前、ソウル市東大門区にある韓国衣類試験研究院有機分析室。現代ホームショッピング品質研究所のペク・ミョンソン品質研究員が、巨大なはさみで、ハンドバッグをざくざくと切り始めた。まだ一度も使っていない、247万ウォン（約16万円）もするセリーヌのショルダーバッグがばらばらになると、ホームショッピングの社員や実験室の研究員の口からはため息が漏れた。

 

　220万ウォン（約14万円）のイヴ・サンローランのイージーバッグ、212万ウォン（約14万円）のマークジェイコブスのスタムバッグ、160万ウォン（約10万円）のクロエのマーシーなど、合わせて約1000万ウォン（約65万円）相当の製品が、この日、革の切れ端と化した。ペク研究員は「革が丈夫なので、一日中はさみを動かすと、肩がカチカチに凝ってしまう。新品を切るのはもったいないという気もするが、それよりも品質検査が優先なので、固く目を閉じて切った」と語った。

 

　現代ホームショッピングは今年に入ってから、新しいブランドの取り扱いを始めるたびに、代表的な製品を直接購入し、韓国衣類試験研究院で皮革・塗料などの有害成分検査を行っている。今年2月以降に品質検査のために購入し、試験を経て破棄したブランドバッグは、3000万ウォン（現在のレートで約196万円、以下同じ）相当に達する。これまでルイ・ヴィトンやエルメスといったブランドが、品質維持や在庫管理のために、撮影用のサンプルや在庫をまとめて焼却することはあったが、流通業者が製品を直接購入し、切り刻むというのは前例がなかった。

 

　現代ホームショッピングが品質検査を強化するのは、不況にもかかわらず、ブランド品の売り上げが急上昇しているからだ。現代ホームショッピングでは、今年1月から9月20日までの期間に、ブランド関連の売り上げが前年同期比20%増を記録した。なお、昨年の売り上げは750億ウォン（約49億円）。また、ロッテ・ホームショッピングのブランド関連の売り上げも、同じ期間に25%伸びた。その分、品質に関する消費者からの問い合わせも増加した。

 

　現代ホームショッピング品質研究所のチョン・テヨン氏は「ホームショッピングの場合、現物を直接見ずに購入しなければならないため、消費者の不安は十分に理解できる。このため、顧客の目や手の代わりを果たすという姿勢で、品質管理を行っている」と語った。

清潭洞の高級美容室が男性CEOに人気

　韓国の男性CEO（最高経営責任者）たちが最近、ソウル市江南区の清潭洞一帯にある高級美容室のVIPとして浮上している。多くの対外活動をこなすCEOたちにとって、スタイルとイメージは直接競争力に結び付く。そのため単に髪をきれいに整えるだけで満足できないCEOたちは、流行をいち早くリードする高級美容室に足を運んでいる。

 

　清潭洞一帯の高級美容室は、プライバシーを最大限に保護する戦略を打ち出し、CEOたちの心をつかんでいる。シャンプー台を完備したVIPルームを用意し、他の客と顔を合わせることがないようエレベーターを別にしている店もある。江南区新沙洞にある美容室「バイラ」のミン・サン店長は「美容室に慣れていない男性CEOたちは、女性CEOよりも周りの目を意識する。大企業の『会長』をはじめ、独立した空間を備えた美容室を訪れる男性CEOが増えている」と話した。個室を使用しない場合は、他の客と会わないよう予約時間を調整するという。

 

　清潭洞一帯の美容室のカット料金は、少なくとも5万‐6万ウォン（約3200‐3900円）程度だ。同じ美容室でもVIPルームを利用すれば通常料金よりも50％ほど高くなる。カット料金は10万ウォン（約6500円）を超えることも多いが、周囲の視線が気になるCEOたちは快く支払うという。CEOたちにとって、価格はそれほど問題ではないのだ。

 

　このような美容室は、男性CEOたちにとって癒やしの空間でもある。社員の目を気にして会社でゆっくり休めないCEOたちが、美容室でカットしてもらいながら居眠りをすることもある。美容院「エン・クロエ」のキム・ロア院長は「頭皮ケアのようなサービスを行う店も多く、ストレス解消のために頻繁に美容室を訪れるCEOもいる」と話す。

 

　プライバシーを重視するCEOたちのために、美容室の看板を出さずに事務室のような小さなスペースを借りて予約制で経営する店もある。1980‐90年代に清潭洞の美容室の先駆者的役割を果たした、いわゆる「1‐2世代の院長」たちが主に、このような会員制の美容室を経営しているという。

 

　広告代理店エム・パブリックのファン・ソンミ・チーム長は「同じ美容室に長く通っているお得意様がこのような美容室の主な顧客。男性CEOが（美容院の）お得意様からの紹介で訪れることも多い」と話した。ただし、狭いスペースのため、パーマやカラーリングのような複雑な施術よりも、主にカットだけの男性客に人気が高いという。

 

　一般市民に顏をよく知られている一部のCEOたちは、美容師を家に呼ぶ「出張サービス」を利用することもある。決まった料金は設定してないが、家までの出張料に加え、出張している間に店を空けることを考慮して料金を見積もるため、通常は数十万ウォンになるという。

無視できないウィキリークスの影響力

　外交通商部（省に相当）は今年4月、貧しい国を助けるために5億ドル（約380億円）を支援する、と発表した。ところが、称賛されるどころか「米国に言われるがままになっている」と批判された。その背景には次のような事情がある。

 

　外交部は、ドイツ・ベルリンで行われたアフガニスタン支援国会議をきっかけに、当時の為替レートで5442億ウォン（約354億円）を支援することを約束した。イラクに支援した4億6000万ドル（約349億円）に比べ金額的には多かった。

 

　問題は、韓国政府の支援金額が以前公開された在韓米大使館の外交電文の内容とまったく同じだったということだ。昨年11月に告発サイト「ウィキリークス」がインターネットに掲載した米国の外交電文の中には、在韓米大使館の2009年8月の報告が盛り込まれていた。その電文には「（韓国政府に対し）アフガニスタン陸軍に対する財政支援として5年にわたって毎年1億ドル（約76億円）を送金するよう要請した」となっている。

 

　アフガニスタン支援の発表に先立ち、米国が5億ドルを要請したという文書が公開された以上、外交部はほかの戦略を選択すべきだった。韓国が善意でアフガニスタンを支援するとしても、米国の要請と同額を支援することにしたというのは、誤解を招きかねない行為だったというわけだ。

 

　このように韓国外交部は、昨年末から拡大しているウィキリークスの事態とは何ら関係がないかのように動いている。ウィキリークスが確保した外交電文は毎日のように報じられているが、一切対応しないとの立場を取っている。こうした態度が理解できないというわけではない。問題は、こうした事態が引き起こす影響に対し内部的に備えがない、という点だ。

 

　通常では30年後に公開されるべき機密文書がすでに公開されたというのは、正常なことではない。特に同盟を維持する国家の外交文書が公開されたことは、韓国政府にとって非常に後味の悪いことだ。しかし、数回のクリックで誰もが米国の機密文書を閲覧できるようになった今、ウィキリークスを取り巻く事態は新たな次元を迎えている。

 

　外交関係を重視する国が、ウィキリークスの公開した米国の機密文書を韓国政府と同じように無視しているだろうと考えるのは、あまりにも甘過ぎる。外交消息筋によると、主要国では秘密裏に各界の専門家を動員し、米国の外交電文を日々分析しているという。公開された25万件の外交電文は、米国の対外政策について数百冊の本を書けるほどの量だという。北朝鮮はもちろんのこと、中国や日本、ロシアは1万4000件と推定されている韓半島（朝鮮半島）関連の外交電文を一生懸命にのぞき見していることだろう。

 

　韓国では、民間レベルでこうした動きが生じている。数日前「ウィキリークス翻訳サイト」でインターネットユーザーらが力を合わせて韓国についての米国の外交電文を翻訳する作業に取り掛かったというのは、一体何を物語っているのか。

 

　ウィキリークスが公開している文書の中には、韓国政府にとって不利な真実が含まれている可能性もある。こうした状況を好ましくないとして見て見ぬふりを続ければ、周囲の状況さえも分からない「裸の王様」になってしまう。いつどこの国の外交電文が公開されたとしても慌てないように、韓国の外交官のレベルを高めるべきだという指摘にも、耳を傾けなければならないだろう。

北朝鮮問題で日本と意見一致＝韓国の6カ国協議代表

　北朝鮮の核問題をめぐる6カ国協議の韓国首席代表を務める林聖男（イム・ソンナム）外交通商部朝鮮半島平和交渉本部長は、15日まで3日間の日程で実施した日本訪問について、「6カ国協議再開に向けて北朝鮮が何をすべきかという点で日本側と意見が一致した」と述べた。聯合ニュースの電話取材に対し、16日に答えた。
　林氏は、日本側との会談について「この間の情勢変化について意見交換し、北朝鮮核問題解決に向けての対応策を協議した」と述べた。日本では外務省の佐々江賢一郎事務次官や、日本の6カ国協議首席代表を務める杉山晋輔アジア大洋州局長ら政府当局者と相次いで会談。先月、北京で行われた南北6カ国協議首席代表会談の結果を共有し、今後の協力策についても意見を交わしたという。
　林氏は今月中にロシア訪問を予定。これで、6カ国協議首席代表就任のあいさつを一通り終えることになる。

韓国人の約86％ 「政治・政治家信頼していない」

　韓国の特任長官室が16日に公表した国民意識調査の結果によると、19歳以上の87．1％、19歳未満の85．6％が「政治・政治家を信頼していない」と答えた。調査は19歳以上1018人と19歳未満730人を対象に行われた。
　世代別で「政治・政治家を信頼していない」と答えた人がは40代（91．6％）で最も多く、次いで30代（91．0％）、50代（87．6％）、10代（85．6％）、20代（85．2％）、60代以上（79．8％）の順だった。
　北朝鮮との統一に向けた「統一税」の新設には19歳未満の69．4％、19歳以上の45．8％が反対した。北朝鮮を経済協力の対象にすることについては、19歳未満の51．8％、19歳以上の41．7％が否定的な考えを示した。南北離散家族の再会については19歳以上の90．4％、19歳未満の86．9％が賛成した。
　大企業のイメージを問う質問には19歳以上は「雇用創出」（31．7％）、19歳未満は「富の承継」（27．5％）との回答が最多だった。　　　
　最も負担が大きい家計支出では双方が「教育費」を挙げた。19歳以上の77．1％と19歳未満の82．3％は大学進学が必要と回答。その理由としては「良い職場、良い仕事に就くため」が最多だった。高卒の学歴で社会的に成功できると考えているとの回答は、19歳以上が52．2％、19歳未満は55．5％にすぎなかった。
　19歳未満の10人に4人は旧日本軍の従軍慰安婦問題について知らないと答えた。独島をめぐる領有権問題の原因について、10～30代は韓日漁業協定を、40～60代は韓国政治家のミスを挙げた。

李大統領のシカゴ訪問 地元財界が韓国との協力期待

　李明博（イ・ミョンバク）大統領のシカゴ訪問について、現地の経済界では韓国との経済協力強化に大きな期待を寄せた。
　李大統領は14日（日本時間15日）、オバマ大統領の政治基盤とされるイリノイ州の政治家や、米中西部に拠点を置く大企業の最高経営責任者（CEO）らと会談した。
　シカゴ・トリビューン紙などによると、シカゴ商工会議所関係者は李大統領のシカゴ訪問について、「中国の胡錦濤国家主席の訪問ぐらい重大な出来事」だと評価した。胡錦濤首席は1月に訪米、450億ドル（約3兆4740億円）に上る投資契約を締結した後、シカゴを訪れ、米中西部にある企業の中国進出と中国の投資誘致に尽力した関係者らと会談した。
　シカゴ・トリビューン紙によると、韓国はイリノイ州からトウモロコシや豆などを輸入しており、韓国企業約45社が同州に進出している。同紙は米議会が12日、韓国と米国の自由貿易協定（FTA）を米議会が可決したことに対し、「米国が1994年にカナダ、メキシコと北米自由貿易協定（NAFTA）を締結して以来、最も大きな取り引き」だと強調した。
　シカゴのエマニュエル市長は14日の晩餐会（ばんさんかい）で韓米FTAについて、「両国に実質的な利益をもたらす貿易協定」だと評価した。
　イリノイ州に本社を置く世界最大手の建設機械メーカー、キャタピラーの報道官は「フランスにある組み立て生産基地を来年、韓国に移転する。李大統領の訪問を韓国との協力を拡大する良い機会とみている」と話した。

キム・ハンソル氏、寄宿舎食堂へも私設警備員が同行

キム・ハンソル氏が留学中のボスニアヘルツェゴビナで韓国メディアに初めて姿を表わした。ハンソル氏は北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）総書記の孫で、長男の金正男（キム・ジョンナム）の長男だ。１４日午後０時４５分ごろにハンソル氏は韓国記者らがいることを知りながら寄宿舎の外に出て下のフロアの食堂へ向かった。彼はその直前まで「韓国の記者たちとは会いたくない」という考えを寄宿舎の職員を通じて明らかにした。

ハンソル氏は１２日からボスニア南部モスタルで留学生活を始めた。世界１３都市にある国際学校のユナイテッドワールドカレッジのモスタル分校（ＵＷＣｉＭ）でインターナショナルバカロレア課程に登録した。

２人の私設警備スタッフの護衛を受けて食堂を行き来した彼は、取材陣の韓国語と英語が入り乱れた質問に何の返事もしなかった。口を硬く閉じて早足で階段を上がり下りした。時々微笑を浮かべたりもした。グレーのズボンに同じ色のＴシャツ姿で、手にはジャンパーを持っていた。左耳に２つのピアスをしており、左手中指に指輪をはめていた。Ｔシャツの上側には銀のネックレスが見えた。黒縁めがねの顔にはにきびがあった。彼はこの日朝寝坊をした。寄宿舎の同級生は彼が前日新しく出会った友人らと遅くまで話していたと伝えた。彼は５階建ての寄宿舎の４階で２人部屋を使っている。

寄宿舎には３人の私設警備スタッフが配置され外部からの人の出入りを止めた。学校側で要請したものだった。寄宿舎の前で会ったある学生は、「ハンソルは私たちのような平凡な学生に見えた。英語をうまく駆使して、さっぱりとした性格のようだ」と彼に対する第一印象を紹介した。

ハンソル氏がしばらく姿を表わした時刻に、約１キロメートル離れた学校では記者会見が開かれていた。学校側は、「キム・ハンソルに対する国際的関心が負担な状況だ」と話した。学校側によるとハンソル氏の学費は１年に１万２５００ユーロという。

一方、本紙姉妹紙の「中央ＳＵＮＤＡＹ」は昨年６月４日にマカオでハンソル氏に会った。当時聯国国際学校に通っていたハンソル氏は取材陣を見ても慌てずに英国式英語で質問に答えた。「インタビューできるか」という記者の質問に彼は、「ノーコメント。プライバシーを守ってほしい」と話した。

現代自が米国市場で平均燃費トップ 前年比4％上昇

　米国市場で販売している主要自動車メーカーのうち、現代自動車が燃費トップになったことが16日に分かった。
　米自動車専門メディア「トゥルーカードットコム」は16日、9月の米国市場における7主要メーカーの平均燃費を公表した。これによると、現代自動車は1ガロンあたり26．7マイル＝1リットルあたり11．3キロメートル＝で首位だった。昨年同期に比べ燃費が3．9％向上。自動車業界の年平均を1リットルあたり約2．0キロメートル上回るという。
　2位はホンダの1ガロンあたり23．9マイル、3位は日産自動車の同23．4マイル、4位はトヨタ自動車の同23．3マイルだった。
　　現代自の燃費向上は低燃費の新車種を販売したため。昨年末に販売を開始した「YFソナタ」は、従来1ガロン当たり25．9マイルだった燃費が12％向上の同28マイル（1リットルあたり11．9キロメートル）になった。今年から販売の「アバンテ」、「アクセント」もそれぞれ14％、10％燃費が向上した。