女優ユンソナが韓国でアルバムをリリースする。2000年にリリースした1stアルバム「悲忍」以来11年ぶりだ。
8日、レコード会社「Luova factory」の関係者はスターニュースの取材に応じ、「ユンソナが8月末、ウクレレ演奏と歌を収録したアルバム『ユン・ソナのウクレレ・ブリーズ』をリリースする」と伝えた。
ウクレレを習っていることから、アルバムをリリースすることになったユンソナ。現在、レコーディングやジャケット写真撮影などをすべて終えており、リリース日を所属事務所と相談している。しかし、韓国でアルバムの活動をする予定はないという。
ウクレレはギターと似ているが、大きさが小さい弦楽器で、ハワイや日本で親しまれている。ユンソナはウクレレ演奏にハマっており、最近日本で韓国初のウクレレバンド「ウクレレ・ピクニック」と一緒にステージにも立った。
ユンソナの甘美な歌声やウクレレ演奏が収録された今回のアルバムは11曲が収録される予定。映画音楽監督で、「ウクレレ・ピクニック」のリーダー、イ・ビョンフンさんが作曲とプロデュースを手掛けた。
女優キム・テヒの最新グラビア写真が公開された。
アパレル・メーカーの信元は9日、キム・テヒがこの秋新登場するレディース・ブランド「isabey（イサベイ）」のイメージキャラクターに決まり、グラビア撮影を行ったことを明らかにした。
この日公開された写真のコンセプトは「わたしの中のわたしを見つける」。実用的で洗練されたスタイルと、機能的なエレメントを強調したデザインが魅力的だ。
1976年の事故死めぐり、脱北した元高官が「暗殺」と主張
北朝鮮で英雄と呼ばれてきた南日（ナム・イル）元副首相＝写真＝が、金正日（キム・ジョンイル）総書記によって暗殺されていたとの発言が飛び出した。
かつて北朝鮮で政府高官を勤めていた脱北者のA氏によると、南日・元副首相は1976年2月、平安南道安州の南興青年化学連合企業所を視察した直後、官用のベンツに乗って平壌に戻る途中、順安空港近くの路上で軍用トラックと衝突し、死亡した。A氏は「当時、事故の現場検証を行った社会安全部（警察）交通調査課の副課長が書いた秘密報告書に目を通したが、その内容によるとこの事故は疑惑だらけだった」と話した。
A氏は「事故を起こしたトラックには91で始まるナンバーが付いていたが、この番号は金総書記の警護を担当する護衛2局所属の車にしか付けられないものだ」と説明した。A氏によると、護衛2局所属の将校らは現場を統制し、交通調査副課長による現場検証を妨害した。また副課長があれこれ訪ねると、将校らは険悪な表情で「うるさい」と一喝し「静かにしなければ俺もお前も死ぬ」と言ってきたという。
最終的に副課長は追い出されるようにしてその場を去り、A氏に「彼らは事故を隠そうとしている。暗殺に間違いない」と報告した。A氏は「当時は金日成（キム・イルソン）主席の後継者争いが厳しく、金総書記は腹違いの弟である平一（ピョンイル）氏を支持する南日氏を邪魔者と考えていた。そのため、自らの手足となっていた護衛2局を使い、南日氏を殺害したのだろう」と話した。
南日氏は旧ソ連軍将校として第2次大戦に参戦し、数々の功績を立てた。光復（日本による植民地支配からの解放）後は北朝鮮に戻り、韓国戦争（朝鮮戦争）では総参謀長（合同参謀議長に相当）として朝鮮人民軍を率い、停戦協定の締結に当たっては共産軍側の代表として署名を行った。その後は外相や国家建設委員長、副首相を歴任するなど、順調に出世コースを登っていたが、1976年に交通事故で不可解な死を遂げた。
旧ソウル駅舎は2年間の改修作業を経て、複合カルチャースペースとして9日にリニューアルオープンする。文化体育観光部（省に相当）と韓国工芸デザイン文化振興院は同日午後4時に旧ソウル駅舎を「文化駅ソウル284」として新たにオープンさせる。
リニューアルされた駅舎の1階中央ホールは公演・展示・イベント・カフェなど多目的空間として利用される。また、日本植民地支配時代に朝鮮で一番の洋食レストランとして有名だった2階のグリルは、公演・展示・セミナー・会議などのための多目的ホールになった。2階のほかのスペースは、アーカイブ・企画展示室・オフィス用スペースとして使用される予定だ。
韓国では来年初めからインターネットの会員サイトで、住民登録番号（韓国で国民に割り当てられた固有の番号）を収集、保管する行為が禁止される。
住民登録番号はこれまで本人確認の手段として広く使われてきた。書き込みに本人確認が必要なポータルサイトでは、実名認証目的で住民登録番号の提示を求めることができるが、その後は廃棄しなければならない。
放送通信委員会は8日、インターネットサイトで収集する個人情報の種類を最小化し、保管する情報の暗号化を義務付ける内容の「個人情報保護強化案」を発表した。
現在はユーザーの同意があれば、誰でも住民登録番号を収集できる。放送通信委は来年からインターネット上で住民登録番号を収集することを原則的に禁止し、例外的なケースに限り収集を認める方向で、情報通信網法を改正する計画だ。放送通信委は12月までに具体的な施行計画を立てることにしている。
また、インターネットサイトが保管している会員の住民登録番号も来年半ば以降、段階的に廃棄される見通しだ。現在、多くのインターネットサイトでは、IDやパスワードを忘れた際、住民登録番号で身分を確認する方式が取られており、直ちに住民登録番号のデータを廃棄するのは困難だ。このため、放送通信委は来年上半期までに、インターネットサイトが住民登録番号の代わりに電子メール、携帯電話番号、ネット上での新たな身分確認手段「I-PIN（アイピン）」などを用いるように指導していく方針だ。
例えば、現在は特定のサイトに登録した自分のIDを忘れた場合、照会には氏名と住民登録番号が必要だが、今後は携帯電話番号を入力すれば、携帯電話のショートメッセージサービスでIDが通知される仕組みとなる。
放送通信委は、韓国で開設されている30万のインターネットサイトのうち、実際に住民登録番号による認証が必要なのは、金融機関のサイトなど3万サイト以下とみている。同委のキム・グァンス個人情報倫理課長は「インターネットサイトは習慣的に住民登録番号を収集しているが、管理がずさんな側面がある。責任が取れないならば、最初から収集できないようにするのが今回の措置の狙いだ」と説明した。
大手スーパーのロッテマートが今年8月末、中国・吉林省長春市に200号店（国内外含む）をオープンさせ、流通大手で初めて「200店舗超え」を達成する。同社は海外事業の拡大に向け、本社の中国移転も検討しているという。
ロッテマートの盧柄容（ノ・ビョンヨン）代表は、このほど行われた役員会議で「海外での店舗拡大はもちろん、売り上げ実績の強化も必要だ。海外事業の売り上げが国内事業を上回るころには、本社を中国に移転したい」と述べたという。同社は8日「本社移転の件」について公式には否定したが、盧代表は2－3年前からこうした発言を繰り返しているため、業界では十分に可能性があるとみている。盧代表はこの発言について「海外での実績を強化するよう激励する意味で言ったこと」と説明した。
ロッテマートは現在、中国に82店舗、インドネシアに23店舗、ベトナムに2店舗など、海外で107店舗を運営しており、国内の92店舗を上回っている。2006年から本格的に海外進出に乗り出したが、それから5年で海外の店舗数が国内の店舗数を超えたわけだ。
だが、海外店舗は数字の上では多いものの、店舗当たりの売り上げ規模は、現時点では国内店舗よりはるかに小さい。昨年の海外での売り上げは2兆6000億ウォン（約1860億円）で、国内の5兆9000億ウォン（約4220億円）の半分にも満たなかった。だがロッテマートは、海外への出店を積極的に続ければ、今後4－5年以内に海外での売り上げが国内売り上げを上回ると予想している。
ロッテマートは今年もベトナム、インドネシア、中国を中心に、海外だけで20店舗以上をオープンさせる計画だ。同社の関係者は「特に中国を中心とした海外事業をより効率的に推進するために、来年初めごろに中国事業を統括する現地法人を設立するなど、アジア第1位の流通企業になるために全力を尽くしたい」と語った。
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ＫＴＸ山川。
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| 来年上半期放送予定のドラマ「愛の雨」（仮題）の主人公にキャスティングされた俳優チャン・グンソク。 |
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| ファッションブランド「ｉｓａｂｅｙ（イサベイ）」で“秋の女性”を演出した女優キム・テヒ（写真）。 |
