人気グループKARAが9月の韓国復帰に向け忙しい日々を送っている。彼女たちの韓国国内での活動は、昨年11月にリリースしたミニ・アルバム「Jumping」以来10カ月ぶり。
KARAの関係者は5日、スターニュースの取材に応じ、「KARAは現在新譜の仕上げ作業中。9月中旬を目途にアルバムのレコーディングと振付について検討している」と伝えた。
KARAの新譜は「Mr.」「Pretty Girl」「Honey 」「LUPIN」などのKARAのヒット曲を手掛けた「スウィート・チューン」をはじめ、多くの作曲家が楽曲を提供している。
放送通信審議委員会は4日、同委員会による「わいせつ物」との判定に抗議し、男性器の写真を自分のブログに掲載したパク・ギョンシン委員を批判した。
同委員会はこの日「パク委員の行動は、審議委員としての義務に反する違法行為であり、当委員会の名誉や品位を傷つけた。国民の当委員会に対する信頼を失わせ、当委員会による適法な行動を無力化する懸念が大きい」とのコメントを発表した。
また、同委員会は「パク委員は、当委員会の活動を通じて得た情報を、職務以外の目的で使用する行為を中止し、審議委員として最低限の品位を守るよう望む。今後、同一または似たようなケースが発生した場合は、断固たる措置を取る」と述べた。
この日の会議では、パク委員の行動をめぐり、同委員会としての対応について激論が繰り広げられ、委員9人のうち与党側が推薦した6人だけが「警告声明文」の作成に同意した。
パク委員は高麗大法科大学院教授としてネパールを訪問中で、会議には出席できなかった。また、野党推薦の委員2人は「当事者であるパク委員がいない状態で話し合うのは不適切だ」と主張し、会議中に退席した。
パク委員は同委員会によるわいせつ物の審査に抗議するため、あるインターネットユーザーの男性の性器の写真を掲載したほか、女性の陰部のイラストも掲載した。
旌善アリラン研究所は4日、日本の小中高校生や教師ら50人余りが5日から8日の日程で江原道旌善郡を訪れ、アリラン（朝鮮民謡の一つ）を学び、互いの文化を紹介し合う韓日交流会に参加すると発表した。
今回の交流会は「韓国人の人生と哀歓が込められたアリラン」「原子力発電所と教育現場の課題」をテーマに開かれる。アリラン研究所のチン・ヨンソン所長が「アリラン、韓国人の心の中にある音」、舍北労働抗争同志会のイ・ウォンガプ会長が「舍北労働抗争と旌善」というタイトルでそれぞれ講演を行う。日本の訪問団は舍北石炭遺物保存館、旌善アリラン遺跡地を見学し、旌善アリランについて学ぶ。また、琉球大学の善元幸夫講師、東京学芸大学の大森直樹准教授がそれぞれ旌善アリランや原発問題などについて発表する予定だ。
韓日の教育交流会は、1995年から韓日の歴史教育、人権教育、環境教育、文化交流などをテーマに毎年行われている。
サムスン電子の李健煕（イ・ゴンヒ）会長と夫人の洪羅喜（ホン・ラヒ）サムスン美術館リウム館長が、円仏教（1916年に韓国で創立された仏教の一宗派）の海外布教事業のため120億ウォン（約8億9000万円）を寄付したことが、4日までに分かった。円仏教は、この寄付金で米ニューヨーク州コロンビア郡に426エーカー（約52万坪）規模の「円達磨（だるま）センター」を建設中だ。
財界と宗教界によると、李会長夫妻は昨年から今年にかけ、同センターの建設費用として数回に分けて総額120億ウォンを寄付した。洪館長は円仏教の熱心な信者として知られている。
ハドソン川上流に建設中の同センターは、大規模な瞑想ホール、60人を収容できるゲストハウス、事務棟、住居施設などで構成され、10月2日に開館予定だ。
円仏教の宗務行政を総括するキム・ジュウォン教正院長は4月の記者懇談会で、円仏教100周年を4年後に控え、同センターを設立する計画を発表し「韓国で生まれた円仏教思想が世界に広がる前哨基地になる」と期待を示していた。
低賃金で働く外国人労働者の流入により、韓国の非熟練労働者の賃金が下落しかねないとの分析が示された。
韓国開発研究院（KDI）のチェ・ギョンス先任研究委員は4日、外国人・移民流入の経済的効果を分析した報告書で「外国人労働者は大半が非熟練労働に従事するため、競争関係にある韓国人の非熟練労働者の賃金を引き下げる半面、熟練労働者の賃金を小幅に上昇させる」との見方を示した。
報告書によると、外国人労働者は約70万人で、韓国の就業者全体の3%を占める。70万人のうち、半数が高卒未満の韓国人非熟練労働者の雇用を代替した場合、高卒未満の韓国人の1時間当たりの賃金は1.4%下落するものと分析された。
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今月２０日に新潟・東北電力ビッグスワンスタジアムで開催される「Ｋ－ＰＯＰオールスターライブ・イン新潟」に登場するガールズグループの少女時代。
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ソウル市が最近の豪雨による被害を契機に、都市防災システムを異常気候対応体制に転換する。
市は昨年の旧盆時期に発生した浸水被害の時に用意した水害防止対策を全面修正して、1時間当り100mmの集中豪雨にも耐えられる水準にアップグレードする。
呉世勲(オ・セフン)ソウル市長は4日、「今年をソウル気象異変水防計画の元年と定める」として、「安全が都市の基本という政策基調に立って、果敢で迅速な投資を惜しまない」として、水害防止対策を発表した。
今回の対策によれば、低地帯地域浸水問題を解消するために、地下下水管渠の容量を1時間当り75mmから100mmに拡大する。
このような下水管渠設置のためには、約17兆ウォンの予算と10余年の工事期間が避けられない見通しだ。
市関係者は、「恒久的に必ず必要な事業であるだけに、市民討論会等を通して、社会的合意を誘導して、財政対策を講じていく」と明らかにした。
市はまた、牛眠山山崩れ地域応の急復旧、河川堤防流失地域保守、下水管渠破損復旧と再発防止のために、今年の下半期に災難管理基金および予備費1500億ウォンを投じる。
特に牛眠山など、ソウルで発生した大小の山崩れ地域81カ所に対しては、民間合同調査団の結果を土台に387億ウォンを入れて、緊急復旧に乗り出す。
合わせて長期的に「ソウルの山災害防止マスタープラン」を樹立する計画だと、市は明らかにした。
日本自民党議員3人の鬱陵島上陸の試みが不発に終わった以後、日本の極右媒体の産経新聞記者らが取材のため鬱陵島に入島したことが明らかになった。
4日、船会社関係者によれば、産経新聞記者3人は2日、浦項～鬱陵定期旅客船のサンフラワー号を利用して、鬱陵島に入ってきて、李在五(イ・ジェオ)特任長官と住民たちが参加して、開かれた日本糾弾決起大会を取材した。
3日には鬱陵島付属島の竹島と独島博物館を訪問するなど、鬱陵島の所々を回った後、4日明け方5時に出発する船便で鬱陵島を離れた。
彼らは鬱陵島滞留期間に身分を徹底的に隠して、住民たちとも接触しなかったし、韓国語も流ちょうに駆使した点から推測して、韓国内で勤める特派員であると推定された。
彼らは当日、船票を確保しないで浦項旅客船ターミナル事務室を訪ねて、乗船券を購入する過程で、会社側が身分証提出を要求して、旅券を提示し、そのうち1人が浦項海上警察所属警察官に、産経新聞ソウル支局にある記者と身分を明らかにした。
鬱陵邑関係者は、「乗船の名簿を作成するが、船会社で日本人だと通知しないで、特に身分を隠せば分からない」と話した。
一方、鬱陵邑は最近、日本の独島挑発と関連して、これから独島を訪問する日本人など外国人観光客管理監督を強化した。
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李大浩（イ・デホ）。
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