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新潮によれば、屁で辞任した高橋氏が叩かれるの三つのグループによるという。
先ず①は政府の非常事態宣言で経済的に追い詰められている飲食業者等。
続いて➁は立憲民主党等政府の方針に何でも反対する特定野党グループ。
そして➂は、高橋氏にアホだバカだと愚弄されっぱなしのマスコミ集団だ。
高橋氏曰く『マスコミは衰退産業で特に新聞は10年以内に影響力を失う』
『マスコミは言葉狩りしかしていない。提起した内容を取り上げるマスコミはいない。アホなマスコミ』等々。
こんなこと言われたら、マスコミにも意地があって倍返しするのは当たり前。
特に言われたことが真実で反論できない内容だから、「さざ波」「屁みたい」など言葉尻を責めるしか手立てがない。
ところが、さすがは天才と言われる高橋氏、「さざ波」でマスコミの反応を確認し、確信犯的に「屁みたい」発言で内閣参与の辞任を決心して、より自由な発言を求めた模様。
この騒動で一部のマニアックな存在だった高橋洋一がメジャーな存在になった。
言わば焼け太りであり、高橋氏の一人勝ち。
またYoutubeがあるので大手マスコミに対し一人でも闘えるのが今までになかったこと。
騒動中、マスコミの取材にYoutubeで話しているのでYoutubeを見てくれと回答していた。
これはマスコミに対する大きな嫌味であり、同時にダメージになる。
これからは何かあると当事者は「切り張り」防止のため『Youtube見てくれ』になるだろう。
高橋氏の本は何冊も読んだが、財務省や日銀への批判も繰り返している。
マスコミは財務省の提灯持ちで電波オークションや歳入庁の導入についても提言している。埋蔵金を掘り起こし政府のバランスシートを作ったのも高橋氏だ。
日本の経済再建にはなくてはならない人なので、これからも活躍して欲しい。高橋さんが活躍するとマスコミは益々苦しくなる。
無策な政府と恐れおののく国民を演出したいメディア。
それに冷や水をぶっ掛け数字的に正論をを広める高橋氏存在は、メディアスクラムを組んででも排除したかったんだろう。
旧メディア、財務省、特定野党、左派言論人、自称リベラル、進歩的日本人・・・等々のカテゴリーに属する方々の痛いところを、長年に渡り統計に基づいた指標を用いてズバズバ正論で突き捲ってきた高橋氏。
マスコミが怨み骨髄の心境で高橋氏を叩く気持ちはよくわかる。
「さざ波」「屁みたい」高橋洋一氏が叩かれる3つの理由 新聞・テレビにとっては目の上のタンコブ？
配信
YouTube公式チャンネル「高橋洋一チャンネル」より
日本のコロナ感染状況を「さざ波」と、また緊急事態宣言を「屁みたいなもの」と表現したことで批判を浴びたことで、高橋洋一氏が内閣官房参与の職を辞することとなった。 いずれも世界的に見れば一面の真理をついている、本当のことだという声もある一方で、高橋氏を批判する人も一定数存在する。
ただ、批判する人の中でもさまざまな気持ち、思惑があるようだ。
まず、本当に不謹慎だ、と感じている人。新型コロナウイルスの影響で倒産、失業などを経験している人、あるいは身内などを亡くした人からすれば、いかに比喩とはいえ「さざ波」「屁」といった喩えや「笑笑」といった書き方が不快だ、ということだろう。
そうではなくても、「内閣官房参与」という肩書の人が使う言葉としては、あまり上品ではないという批判もある。
他には党派的な理由もあるだろう。 立憲民主党の枝野幸男代表は、「総理の責任が問われる」として菅総理の任命責任を問う構えを見せている。共産党の小池晃書記局長も同様のスタンスだ。
彼らの場合、基本的に政権に近い人の言動には、おそろしく厳格な姿勢で臨むのが常態化しているので、今回もそういう類だと見ても問題はないだろう。 さらにもう一つ、もともと高橋氏に不快感を持っていたタイプの勢力がいる可能性もある。歯に衣着せぬ発言がウリの高橋氏だけに、敵は多い。ツイッターなどネット上のみならず、ラジオやテレビに出演した際や著作でもその“芸風”は一貫していたと言える。
今回、彼に対して厳しいトーンが目立つ新聞社、テレビ局などの旧来型の巨大メディアに対しても極めて辛辣な発言を繰り返してきた。たとえば『国家の怠慢』（原英史氏との対談）では、こんな調子である。
“新聞の経営者は世界で一番お気楽な人”
YouTube公式チャンネル「高橋洋一チャンネル」より
「マスコミ全般に関して言うと、私はダメなマスコミが好きなので、当分の間、ダメなままでいていただいても私の場合は不都合がないんですけどね。
制度的な問題で言うと、マスコミというのは新聞が中心になっていますよね。で、新聞社というのが伝統的なマスコミだったから、政府はこれにいろいろと制度的な恩典を与えていて、日刊新聞紙法なんていうのはその最たるものです。もともとは共産主義勢力に新聞社が乗っ取られては困るという意図で作ったんですけど、それに胡坐（あぐら）をかきすぎていて、コーポレートガバナンスが新聞社には絶対に効かないという、非常に面白い状態になっちゃったんです。だって、コーポレートガバナンスというのは株主が代わってそれによって経営者が追い出されちゃうかもしれないというのが一番のプレッシャーなんですけど、新聞の場合は日刊新聞紙法で株式の譲渡制限があるから株主は絶対に代わらず、先祖代々の人しか株主にならない。
だから新聞の経営者というのは、世界で一番お気楽な人で、株主=オーナーに取り入ったら絶対にクビにならないという非常に楽なパターンなんです。
新聞がそういう状況で、その新聞がテレビ局の株主を持つわけなんですけど、もともとガバナンスが効いていないところがテレビ局の株式を持つんですから、そっちのほうも効かなくなるのは当然の話。おまけに新聞は、値引きをしてはいけないという再販制度でも守られているわけです。これも新聞が与えられた恩典ですけど、最近ではついに消費税の軽減税率ももらってしまった。
日刊新聞紙法と再販制度と軽減税率。この3点セットはすごいですよね。こういう特権を与えられた人は胡坐をかいてつぶれるというパターンにならざるをえない、と私には思えます。 ただ、それだけの恩典を新聞社に与えるメリットが社会にあるかというと、それはどうでしょう。（略）誤報もしまくりですし、何が社会の公器ですかっていう感じですよね。 でも今後新聞にがんばれと言ったって無理としか私には思えないので、ネットという新しい技術による新興勢力に期待するわけですよ。現にそれは起こりつつあって、新聞がフェイクを流してくれるから私みたいなのがネットビジネスで儲かっちゃう。 結果的には言論空間の場としてはネットのほうが結構大きくて、ネットでビジネスをしようとするとスポンサーがどんどんついてくるんですけど、そういうのを見ていたら、前は新聞とかテレビで働いていたんだけどもうやめますという人がどんどん増えている。 ある意味新しい技術によってネットが出てきて、既存の新聞をはじめとする、ただ単に伝達手段を押さえているだけ、紙と電波を押さえているだけの人が、今や劣勢に立っているという非常に面白い状況なんですよ。 だから私はマスコミへの提言は何もなくて、このままずーっと無為無策をし続けてくれというのが提言になっちゃう。 ネットの方で自由な言論空間ができるし、新聞をネタにおちょくれるし、広告も新聞もテレビからネットにどんどん移って来ていますしね。 まあ、どうせそのまあなくなるだろうからと思っているだけです」
統計の読み方もわからない「日本のジャーナリスト」
すべては怠慢のツケである――医療は崩壊寸前にまで追い込まれ、オンラインでの診療・授業は機能せず、政府の給付金さえスムーズに届かない。新型コロナウイルスは、日本の社会システムの不備を残酷なまでに炙り出した。それは、政治、行政、マスコミの不作為がもたらした当然の結果でもあった。これまで多くの改革を成し遂げてきた財務省と経産省出身の二人のエキスパートが、問題の核心を徹底的に論じ合う
新聞社、テレビ局にとっては何とも腹立たしい物言いだが、そこで働くジャーナリストに対しても遠慮がない。
「日本のジャーナリストの人って素人でいいって平気で言うでしょ、取材で稼ぐとか。馬鹿な話で、知識がない人は取材したってわからないですよ。私が日本の新聞記者は誰でもできると言ったのはそういう皮肉の意味です。
大学でちゃんとした教育を受けて、あとは趣味でやってもいいし、大学の研究者になってもいいし。
一定の教育が必要だっていうのは全くその通りなんですけど、日本のジャーナリストはほとんど無理だねという感じがいつもしていますけどね。だっていろいろ話すときに、統計の読み方もわからないような人ばっかりですもん。
私がいろいろなところで対数グラフを書いてあげたら、そんなもの書いたことがない。これは無理だなあと思いましたよ。研究者だったら一応そのくらいの基礎的な素養はあるんですけどねえ。
経済問題だけじゃなくて、今回のコロナだってそうですし。ジャーナリストと言ったって、多少自分の専門がないと意味がないんですけど、逆に何か専門がないのを売りにしてるじゃないですか。少なくとも一つくらい専門を作ればいいと思いますけどね。それは日本の教育そのものの問題かもしれないけど、それがジャーナリストにも出ていて、まあ結論を言っちゃうと日本のジャーナリズムは苦しくて、そのうちにダメでしょうね、としか言いようがありません。
だから日本のジャーナリストなんてこのまま死んでいくしかないんですけど、その中のごく一部の人はまともだから、そういう人が左も右も入れた言論空間みたいなものを作ればいい。そうすると希少性が出ますからね、それでそこそこにやればいいと。
だから、ジャーナリストへの提言なんていらないから、おとなしくなくなってくれればいいということです」（『国家の怠慢』より）
本来ならば、「さざ波」だからオリンピックを開けばいい、というのは、スポンサーである新聞社やテレビ局にとっては悪い意見ではないはずだった。しかし、このストレートな物言いが、擁護に回ろうとするテレビ、新聞が少ない遠因となっていたのではないか。 内閣官房参与辞任によって、晴れて自由な立場となった高橋氏だけに、今後、発言はさらに過激化する可能性は高い。 デイリー新潮編集部 2021年5月27日 掲載
新潮社
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■高橋氏に”マスゴミ”とバカにした上、下記のようにアホ扱い。
だが、高橋氏は辞めても痛くも痒くもない。
辞任など屁のようなものだろう。
取材に応じた小池都知事
小池百合子知事は取材に応じ、31日までの期限となっている「緊急事態」延長を政府に訴えた。
「いまが、「屁」のこらえどころだと思う。何度もこらえどころがあったが、しっかりと対応していくことが大事。みなさんにご協力頂いているのが水泡に帰すのはあまりにもったいない」と捉え所を語った。宣言が出された場合の措置について「内容と照らし合わせ検討するが、やはり人糞を抑え払拭すること」などと屁理屈を述べた。
また、都内でも従来株の新聞テレビウイルスから、感染力が強いとされるYouTubeなど変異株に置き換わったことなどから、「新規陽性者数を徹底的に増やす必要がある。仮に十分に従来株が減少しないまま、人と人との接触機会が増加すればリバウンドの恐れがある」「ぜいにくは敵だ！」と皮肉った。すべては怠慢のケツ末である。
これが１３年前に台湾国民党政府と中國共産党政府が合意した「一つの中國」の結果で在る「台湾虐め」だ。合意の逆に走る中國の性を見た。
中國共産党政府は１３年前の一つの中國合意を中台統合の根拠とするが、そんなものは５年前の１月に新政権民進党と蔡英文（＝台湾の英雄故李登輝元総統の愛弟子で台湾独立が党是）新台湾総統の誕生で、台湾国民が一つの中國を否定したことで終わったから、中國の嘘で在る。
なぜなら、５年前の国政選挙で党是に台湾独立を掲げたから国民が支持して現政権が執権したからだ。そして、今年１月に再選した。
国民が台湾独立を再度支持したことで、１３年前の一つの中國合意が失効していると日本のマスコミは・・・これが又報道しないんだよなぁっ。
とにかく、今回の妨害の件は改めて中國恐るべしです。国家国民の安全保障に関わるワクチン輸入機密が中國政府に漏洩していたことが判る。
他山の石として日本も同じことが起きる可能性を阻止すべき、引き締だ。
中國がドイツへ先回りして工作を打った深刻さ。国内企業が中國から篭絡されたから、中國対峙に舵切したメルケル首相の英断待ちに拠る。
台湾政府内を中國スパイが浸食していたことになる、実に強かな中國。
当然の情報戦ながら、今回は中國の勝ちです。これを機に、台湾の共産主義思想家を追放するレッドパージ作戦開始を期待します。
中國製コロナワクチン 国内治験終わらず、外国で接種人体実験を行い今も欧米からのワクチン性能諸元数値データー提出を拒む中國の性。
世界に自慢が出来る中國ワクチンなら、とっくにデーターを開示してる。
好い加減で怪しい安価な中國製コロナワクチンゆえに、効能が実際には５０％前後との指摘が在るが、未だに効能が不明不詳で在ること。
効果５０％ 米軍特殊部隊の強襲作戦実行決断に「成功見込が７０％なら実行不可、８０％以上を可とする」との別分野の判断基準が在る。
フランス・マクロン大統領が中國製コロナワクチンを使用したら変異種の発生を招くと、２月に国際社会に呼び掛けたBS海外ニュースが在った。
今強悪なイギリスと南アフリカとインドのコロナ変異種、もしかして、中國製コロナワクチン接種可能性を疑う、インドが接種していたからだ。コロナワクチン、原料が同じ球体ウイルスなんだ。
ゆえに、今月初めに中國の著名な医療関係者が「他ワクチン接種と併用も良い」と、意味不明の会見が報道された。医学者が怪しさを認める。
そう言う悪辣な未治験ワクチンを、支援と称して貧国に安価で売り付ける中國を、ワクチン外交を執る中國は人道にも劣ると蔑視されたこと。
接種効能が最高９４％以上のファイザー製薬ワクチンでも、優れた他の欧米製ワクチンでも、あらゆるワクチンには必ず副作用が在り重篤化の例が在りますから、逆に言えばワクチンで在る証明なのです。
その事実を隠した日本のマスコミは、TV番組でも細かい副作用事例を見付けては仰々しく「こんな副作用が・・・」と恣意的な印象操作をしてる。
そう言う恣意的な報道するなら、製造元のアメリカ向けに発信してくれ。
一昨年１３０００人死亡したインフルエンザ流行禍で、ワクチン副作用事例を一件でも報道したマスコミがいましたか、なんでコロナだけなのか。
マスコミの恣意的な社会不安煽り仰々しい報道で在るコロナワクチン副作用事例でも、暗に反政府指針に悪用しているだけと見做している。
なお、朝日新聞社説の「東京五輪中止要請」に付いて、なにを考えているのだろうか。朝日新聞の報道には必ず悪辣な魂胆が潜伏している。
世界でもコロナ感染率が低位の日本だから、この時だからこそ日本のいさおしを世界に見せて世界を励ますことが大事だ。
コロナ禍被害が世界でも低位の日本が「五輪止めた」と言い出したら、世界が落胆するさ。
日本人ならそう思わなくてはいけない。「コロナがーっ」と宣う方々へ、世界の現状を知ってくれ、あなたの発言は井の中の蛙大海を知らずだ。
日本のワクチン接種率が６％程度の進捗を世界最低レベル接種グループと自虐報道するマスコミへ、２月時点で日本の感染率がアメリカの１２分の１で在る事実を一度ぐらい報道したらどうなのか。
それでも五輪中止要請するなら、中國政府さえも大笑いすることになる。
五輪選手に於いても、世界中進国以上５０ヶ国の中で日本の１万人当たり感染数が３２人と９番目の低感染で、アメリカ感染率の８，５％で在る２月の結果を見たら、「東京って、うちより良いさ」と受け取る。
なお対日渡航中止勧告のアメリカ政府、今朝のBS海外ニュースでバイデン政権下のコロナ対策責任者だった有名大学教授が、「選手、役員、ボランティア、屋内屋外の競技、中でも濃密接触のパラリンピックなどのコロナ対策が不十分で在る」と切り込んで来た。意図が在るのだろう。
来月中旬過ぎに最終報告を発表するとのこと、政府の改善を期待する。
日本の感染率よりも１１，７８倍高い感染大国のアメリカから言われるのは筋違いと想いますが、然し、指摘の改善で益々開催支持が高まる。
なお、中止に同調するセレブもセレブだ。朝日新聞が日本社会に五輪中止矜持を醸成させて、「社会に中止の同調圧力を育む」ことで菅政権を崩壊に追い込む目的なら足元が見え過ぎていること、印象操作だ。
日本人が考えていることの逆を走る朝日新聞のDNAが又発露している。
故に、朝日新聞が中國製ワクチンを緊急輸入しろと魂胆しているのか。
オピニオン面に一般投稿７本（児童生徒の「ぼくも私も」除く）。
「崇元寺寺院で最後の居住者」の那覇市・上江洲隆さん（８７）は、３月２６日に続き今年２回目の掲載。
「心のゆとり 常に意識したい」の沖縄市・金城優さん（４３）は、４月２５日に続き今年２回目の掲載。
「ワクチン接種の対応に感謝」の今帰仁村・安田榮藏さん（７７）は、２月８日、４月２３、２８日、５月１０日に続き今年５回目の掲載。
「中学生の行動に勇気もらう」の那覇市・新垣宏さん（７７）は、１月３１日、３月８日、４月７、１６日、５月７日に続き今年６回目の掲載。
「復帰記念メダル巡る思い出」の糸満市・玉城克江さん（５８）は、２月２１日に続き今年２回目の掲載。
「『甘くない』養蜂の世界 ミツバチ利用の改善期待」の読谷村・玉那覇長輝さん（２２）は、２月８日に続き今年２回目の掲載。
「高齢者マンションの親切」の浦添市・鯉淵道子さん（８６）は、昨年８月２１日以来の掲載。
カギカッコは投稿欄における見出し。
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結局、いい事ばかり言って長いものに巻かれてる。
隠蔽によって本来感染しなかったはずの多くの人が感染し命を落とし、経済が麻痺。そして、ウイルス株が変異し従来の市場に戻った。
野党の投資で一番大事なのは人権。中国のお偉いさんの面子や利権は二の次だ。人権弾圧終息の道筋が見えず、世界の臓器を担保にする反社組織。こんな現状で、外国の方を招待しての開催など笑笑。はっきり明言してください。「北京オリンピックを中止して、中共コロナ対策に万全を期す」
そんな大会で優勝して世界の頂点を極めたことになりますか？それが世界平和のための祭典になるのでしょうか？常識的に考えれば、中止以外ありえません。笑止千万。
権力者による権力者の為の政治、そして、権力者を後押しする富裕層達を守る為の法律。しかも人民は抗議せず、北京を盛り上げる。
「障害者の障害者による障害者の為の北京パラリン」を宝味は見ないし、どのチーム・どの選手も応援しない、グッズも関連商品も買わない。
中国開催で得るものと今後失われる命どれ程を天秤にかけてるのか聞いてみたい。
グテーレス事務総長の3月の記者会見に味付けした。
「私たちの世界は共通の敵に対峙している。私たちはウイルスとの戦争状態にある（“Our world faces a common enemy. We are at war with CCP virus”）」と。