私の日記も書き始めてかなりになる。子供の頃は年の初めに日記をつけようとして書き始めるのだが、本当に「三日坊主」とはよく言ったもので、正月３日間で終わってしまった。それから見ると、よく続いたものだ。一時、やむを得ない中断はあったが…。
で、ふと考えたのが、私のプロフィールが無いことだ。そこで少し自己紹介。
「老人」と書いてある通り、もう定年退職し、それでも生活の為に時給制で働き続けている一介の労働者で、子供も独立し、人生の伴侶を亡くしてから何もやる気のなくなった無気力老人である。
生まれてからの「住い」を数えてみてビックリした。１９回も転居していた。小・中学校で５校を経験している。
人は誰でも一生に一冊の小説を書くことが出来るという。それは自分の歩んできた人生を書けば、そのまま小説になるからだ。
…すみません！自己紹介は止めます。涙が出てきてしまうからです。まあ１９回も土地と家を移動していたのに自分でもビックリして書いておこうと思ったまでです。だから、このまま文は残してタイトルの本題に入ります。
今日も、マスメディアが国民に知らせない(＝報道しない)ために国民が騙されて奈落の底に落ちていくのを嘆いて、マスメディア批判を続けたい。
今日の国会会期延長についてのマスメディアの報道の仕方から入ってみる。
テレビ・新聞の報道の仕方はほぼ下記の通り。
麻生首相は公明党の太田代表と会談し、６月３日に会期末を迎える通常国会の会期を７月２８日まで５５日間延長する方針を決めた。
与党は一旦８月上旬まで６０日間以上の延長で一致していた。
すでに衆院を通過している補正関連の税制改正法案と海賊対処法案、国民年金法改正案は、民主党が参院で採決を引き延ばしても「６０日ルール」＝「見なし否決」規定で衆院再可決が可能で、７月１２日までにはすべて衆院再可決で成立する見通しで、６０日の会期延長は、野党などが「理由が無い、解散先送りの口実だ」と批判していた。
その批判を避けたい首相側が、延長幅を短縮するよう求め５５日に短縮された。
与党は、この会期延長は「重要法案を確実に成立させるために必要」としている。
西松建設の違法献金事件で民主党の小沢一郎前代表の公設秘書が逮捕された後、内閣支持率は上昇に転じたが、民主党は５月の鳩山代表への交代を機に党勢が回復傾向にある。厚生労働省の分割をめぐる迷走で与党内の批判を浴びた首相は、延長国会で求心力を戻したい考えだ。
総選挙の時期について、首相は公明党に配慮して東京都議選（７月１２日投開票）前後は避ける意向とみられる。
与党内では、都議選直後に解散する「７月２８日公示、８月９日投開票」が有力視されてきたが、経済対策の効果を見極め、民主党の勢いをそぐため、７月２８日の会期末に解散する「８月１８日公示、３０日投開票」「８月２５日公示、９月６日投開票」との見方が強まってきた。
特に都議選で与党が敗北した場合、先送りの機運が強まるとみられる。
テレビ・新聞を見慣れた人には、耳慣れた報道の仕方で「どこがおかしいの？」と思われるかも知れないが、ひどい報道である。
これは全て政局の行方の報道であって、国民が知らなければいけない、国民生活に重大な影響を及ぼす事柄を国民に知らしめるべきマスメディアの使命を放棄した報道の仕方なのだ。国民から２倍も暫定といって税をとっていたこともそうだが、無償給油等、国民に「成立する法律の内容」を伝えない(国民から隠している）報道の仕方なのである。全て「憲法の規定により可決・成立しました」と問題ないような報道で終わっている。ソマリヤの海賊退治に自衛隊を派遣する必然性について国民に問いもしない。＝国民に解説することなく、納得させないまま、既成事実だけが積み重なっていく。
まさに「権力の監視者であるべきマスメディアが、権力の番犬・走狗になっている」と言える。
■マスメディアは政治の世界の権謀術数を伝えるだけで、成立する法律の内容を国民から隠している。
例えば、参院否決でも衆院優位の「憲法の規定により」成立する補正予算の内容。
本来、マスメディアは１４兆円もの補正予算が成立すると「これだけの経済効果が期待されます」といった国民を安心させて一般消費を煽るような試算や具体的な報道(これも景気回復の手段)をすべきなのに、その内容を報道しない、それどころか野党の反対している理由を詳しく解説することもない。
私にはこの補正予算については、次の様に考えている。
飢饉で餓死する難民を援助しようと日本国民から寄付を集めるなどして日本から送った支援金が、その国(独裁国家や軍事国家）の上層部で分けられてしまい、飢餓で喘いでいる人々まで届かない、といったケースが見られるが、今回の１４兆円という補正予算は、このケースに類似している。
２兆円の定額給付金と言うが、国民に給付される額は１兆３千億円ほどで、後は給付手続きにかかるお役所の経費である。今回の場合は、そんなものではない、もっとヒドイ。(次回に書きます、今回は省略）
■マスメディアは、今回の会期延長がどうしても必要だ、と国民を納得させる説明をしていない。
国民は、どうしても通過させたい重要法案があるからだ、と政府の発言をそのまま報道するだけのテレビ・それしか報道しないテレビを漠然と信じてしまう。
何が如何に重要で５５日間の会期延長が必要なのか、を国民に開示しない。
■マスメディアは、衆院の与党多数をいいことに参院で反対して採決しなかろうが「６０日ルール」を使って参院で否決されたから（みなし否決）、それっとばかり衆院で憲法の規定に従って再可決という非道(民主主義を否定する無法行為）を犯すために、その間の経費１日１～２億円の経費(２億円とすると今回の会期延長で１１０億円の国民の税金）が使われる。といったことを国民に伝えない。
この６０日を何もしないで待つだけの為に無駄な国民の金が使われる。(次の機会に詳しく書きたい）
■マスメディアは、成立する法律が国民にどんな結果をもたらすか、を説明しない。
これは沢山例を挙げたいので、サワリだけで次回以降に詳しく書きたいが、例えば改正された教育基本法は憲法改正後、そのままで「国民総動員法」となる。
「海賊対処法」は、自衛隊が海外で自由に相手を攻撃できるようにした法であり、もう既に「自衛隊の海外派遣」＝軍隊の海外派兵が行なわれている現在、何時でも「こちらから攻撃できる」＝戦争出来る、ことになるのだ。専守防衛がなし崩しに消えていき、憲法違反がまかり通っている。
■マスメディアは「ソマリアの海賊」について国民に伝えていない。
このソマリアの海賊退治は、簡単にいえば、今の日本で不況によりコンビニやスーパーでの万引きが増えている。（今までのお金を持っていてスリルを味わうために万引きして捕まると「金を払えばいいんだろ！」と居直るものとは違ってきている。）
この現状解決に例えば「新宿のコンビニで万引きが増えているので、他の県からも警官を新宿に動員して万引きする犯人逮捕を強化しよう」というのと同じである。
もともと海賊が出没するようになったのは、ソマリアが内戦により無政府状態になり、管理されなくなったソマリアの領海に外国船が侵入して魚の乱獲や武器密輸、有毒な産業廃棄物の放棄を行なったため、もともと漁業に従事していたソマリアの漁民が生活できなくなり海賊となったもので、先の万引きの例と同じく「くさいニオイはもとから絶たなきゃダメ」(表現は不適切？）なのである。
それをマスメディアは国民に伝えないどころか「国連も認める国際貢献」「日本は自国の船を自分で(軍隊で）守ることも出来ないのかと笑われる」と国民に伝えた。
その結果が、下記のような報道となる。
（引用開始）
内政府がまとめた「自衛隊・防衛問題に関する世論調査」で、アフリカ・ソマリア沖などでの海賊対策に自衛隊が取り組んでいくべきだと答えた人が６割以上に達した。１４日にソマリア沖に向けて出航した海上自衛隊の活動に対し、多くの国民が理解を示していることが分かった。…引用終り
余談だが、「北朝鮮のミサイル発射」も、マスメディアの報道の仕方により次の様な世論を作り出す。
（引用開始）
北朝鮮への制裁「強化すべきだ」７８％…読売全国世論調査
北朝鮮による弾道ミサイル発射の前後にあたる３日午後から５日夜にかけ、読売新聞社が実施した全国世論調査（電話方式）によると、北朝鮮のミサイル発射に対して「日本政府は制裁を強めるべきだ」と思う人は７８％と約８割に達した。
「その必要はない」は１６％にとどまり、世論の大勢は日本政府が検討している対北朝鮮の独自制裁強化を支持していることがわかった。…引用と余談終わり
私は「海賊を３名射殺した」といった記事を見ると、昔の江戸時代、各地で起きた百姓一揆とそれを鎮圧する藩主によってお百姓さんが磔にされる場面を思い出してしまう。
刑務所から出てきて北九州市に生活保護を求めた人に「住所が決まっていないのならダメ」といわれ、下関までの電車賃を渡されたため下関まで言って、下関駅放火事件を起こした犯人は「腹が減ってムシャクシャしていた。また刑務所に戻りたかった」といっていた。
４月の自殺者が１００人／一日、を越えた。倒産・失業・自殺者はこれからも増えるだろう。
「犯罪を犯して刑務所に戻りたかった」といった下関駅放火事件同様、「自分で死ねないので、誰でもいいから殺して死刑になりたかった」といった無差別殺人、毎朝聞かれる「〇〇駅で発生した人身事故のため…」といった事件は、ソマリアの海賊同様、警察・軍隊の強化、刑罰の強化、いのちの電話相談室の増設、といった手段で解決できるものではない。
それにしても、マスメディアの犯罪はすさまじい。戦前の大本営発表に近づいてきた。
書くほうも、少しはタイトルに近づいてきたが、今日はここまで、またね。
で、ふと考えたのが、私のプロフィールが無いことだ。そこで少し自己紹介。
「老人」と書いてある通り、もう定年退職し、それでも生活の為に時給制で働き続けている一介の労働者で、子供も独立し、人生の伴侶を亡くしてから何もやる気のなくなった無気力老人である。
生まれてからの「住い」を数えてみてビックリした。１９回も転居していた。小・中学校で５校を経験している。
人は誰でも一生に一冊の小説を書くことが出来るという。それは自分の歩んできた人生を書けば、そのまま小説になるからだ。
…すみません！自己紹介は止めます。涙が出てきてしまうからです。まあ１９回も土地と家を移動していたのに自分でもビックリして書いておこうと思ったまでです。だから、このまま文は残してタイトルの本題に入ります。
今日も、マスメディアが国民に知らせない(＝報道しない)ために国民が騙されて奈落の底に落ちていくのを嘆いて、マスメディア批判を続けたい。
今日の国会会期延長についてのマスメディアの報道の仕方から入ってみる。
テレビ・新聞の報道の仕方はほぼ下記の通り。
麻生首相は公明党の太田代表と会談し、６月３日に会期末を迎える通常国会の会期を７月２８日まで５５日間延長する方針を決めた。
与党は一旦８月上旬まで６０日間以上の延長で一致していた。
すでに衆院を通過している補正関連の税制改正法案と海賊対処法案、国民年金法改正案は、民主党が参院で採決を引き延ばしても「６０日ルール」＝「見なし否決」規定で衆院再可決が可能で、７月１２日までにはすべて衆院再可決で成立する見通しで、６０日の会期延長は、野党などが「理由が無い、解散先送りの口実だ」と批判していた。
その批判を避けたい首相側が、延長幅を短縮するよう求め５５日に短縮された。
与党は、この会期延長は「重要法案を確実に成立させるために必要」としている。
西松建設の違法献金事件で民主党の小沢一郎前代表の公設秘書が逮捕された後、内閣支持率は上昇に転じたが、民主党は５月の鳩山代表への交代を機に党勢が回復傾向にある。厚生労働省の分割をめぐる迷走で与党内の批判を浴びた首相は、延長国会で求心力を戻したい考えだ。
総選挙の時期について、首相は公明党に配慮して東京都議選（７月１２日投開票）前後は避ける意向とみられる。
与党内では、都議選直後に解散する「７月２８日公示、８月９日投開票」が有力視されてきたが、経済対策の効果を見極め、民主党の勢いをそぐため、７月２８日の会期末に解散する「８月１８日公示、３０日投開票」「８月２５日公示、９月６日投開票」との見方が強まってきた。
特に都議選で与党が敗北した場合、先送りの機運が強まるとみられる。
テレビ・新聞を見慣れた人には、耳慣れた報道の仕方で「どこがおかしいの？」と思われるかも知れないが、ひどい報道である。
これは全て政局の行方の報道であって、国民が知らなければいけない、国民生活に重大な影響を及ぼす事柄を国民に知らしめるべきマスメディアの使命を放棄した報道の仕方なのだ。国民から２倍も暫定といって税をとっていたこともそうだが、無償給油等、国民に「成立する法律の内容」を伝えない(国民から隠している）報道の仕方なのである。全て「憲法の規定により可決・成立しました」と問題ないような報道で終わっている。ソマリヤの海賊退治に自衛隊を派遣する必然性について国民に問いもしない。＝国民に解説することなく、納得させないまま、既成事実だけが積み重なっていく。
まさに「権力の監視者であるべきマスメディアが、権力の番犬・走狗になっている」と言える。
■マスメディアは政治の世界の権謀術数を伝えるだけで、成立する法律の内容を国民から隠している。
例えば、参院否決でも衆院優位の「憲法の規定により」成立する補正予算の内容。
本来、マスメディアは１４兆円もの補正予算が成立すると「これだけの経済効果が期待されます」といった国民を安心させて一般消費を煽るような試算や具体的な報道(これも景気回復の手段)をすべきなのに、その内容を報道しない、それどころか野党の反対している理由を詳しく解説することもない。
私にはこの補正予算については、次の様に考えている。
飢饉で餓死する難民を援助しようと日本国民から寄付を集めるなどして日本から送った支援金が、その国(独裁国家や軍事国家）の上層部で分けられてしまい、飢餓で喘いでいる人々まで届かない、といったケースが見られるが、今回の１４兆円という補正予算は、このケースに類似している。
２兆円の定額給付金と言うが、国民に給付される額は１兆３千億円ほどで、後は給付手続きにかかるお役所の経費である。今回の場合は、そんなものではない、もっとヒドイ。(次回に書きます、今回は省略）
■マスメディアは、今回の会期延長がどうしても必要だ、と国民を納得させる説明をしていない。
国民は、どうしても通過させたい重要法案があるからだ、と政府の発言をそのまま報道するだけのテレビ・それしか報道しないテレビを漠然と信じてしまう。
何が如何に重要で５５日間の会期延長が必要なのか、を国民に開示しない。
■マスメディアは、衆院の与党多数をいいことに参院で反対して採決しなかろうが「６０日ルール」を使って参院で否決されたから（みなし否決）、それっとばかり衆院で憲法の規定に従って再可決という非道(民主主義を否定する無法行為）を犯すために、その間の経費１日１～２億円の経費(２億円とすると今回の会期延長で１１０億円の国民の税金）が使われる。といったことを国民に伝えない。
この６０日を何もしないで待つだけの為に無駄な国民の金が使われる。(次の機会に詳しく書きたい）
■マスメディアは、成立する法律が国民にどんな結果をもたらすか、を説明しない。
これは沢山例を挙げたいので、サワリだけで次回以降に詳しく書きたいが、例えば改正された教育基本法は憲法改正後、そのままで「国民総動員法」となる。
「海賊対処法」は、自衛隊が海外で自由に相手を攻撃できるようにした法であり、もう既に「自衛隊の海外派遣」＝軍隊の海外派兵が行なわれている現在、何時でも「こちらから攻撃できる」＝戦争出来る、ことになるのだ。専守防衛がなし崩しに消えていき、憲法違反がまかり通っている。
■マスメディアは「ソマリアの海賊」について国民に伝えていない。
このソマリアの海賊退治は、簡単にいえば、今の日本で不況によりコンビニやスーパーでの万引きが増えている。（今までのお金を持っていてスリルを味わうために万引きして捕まると「金を払えばいいんだろ！」と居直るものとは違ってきている。）
この現状解決に例えば「新宿のコンビニで万引きが増えているので、他の県からも警官を新宿に動員して万引きする犯人逮捕を強化しよう」というのと同じである。
もともと海賊が出没するようになったのは、ソマリアが内戦により無政府状態になり、管理されなくなったソマリアの領海に外国船が侵入して魚の乱獲や武器密輸、有毒な産業廃棄物の放棄を行なったため、もともと漁業に従事していたソマリアの漁民が生活できなくなり海賊となったもので、先の万引きの例と同じく「くさいニオイはもとから絶たなきゃダメ」(表現は不適切？）なのである。
それをマスメディアは国民に伝えないどころか「国連も認める国際貢献」「日本は自国の船を自分で(軍隊で）守ることも出来ないのかと笑われる」と国民に伝えた。
その結果が、下記のような報道となる。
（引用開始）
内政府がまとめた「自衛隊・防衛問題に関する世論調査」で、アフリカ・ソマリア沖などでの海賊対策に自衛隊が取り組んでいくべきだと答えた人が６割以上に達した。１４日にソマリア沖に向けて出航した海上自衛隊の活動に対し、多くの国民が理解を示していることが分かった。…引用終り
余談だが、「北朝鮮のミサイル発射」も、マスメディアの報道の仕方により次の様な世論を作り出す。
（引用開始）
北朝鮮への制裁「強化すべきだ」７８％…読売全国世論調査
北朝鮮による弾道ミサイル発射の前後にあたる３日午後から５日夜にかけ、読売新聞社が実施した全国世論調査（電話方式）によると、北朝鮮のミサイル発射に対して「日本政府は制裁を強めるべきだ」と思う人は７８％と約８割に達した。
「その必要はない」は１６％にとどまり、世論の大勢は日本政府が検討している対北朝鮮の独自制裁強化を支持していることがわかった。…引用と余談終わり
私は「海賊を３名射殺した」といった記事を見ると、昔の江戸時代、各地で起きた百姓一揆とそれを鎮圧する藩主によってお百姓さんが磔にされる場面を思い出してしまう。
刑務所から出てきて北九州市に生活保護を求めた人に「住所が決まっていないのならダメ」といわれ、下関までの電車賃を渡されたため下関まで言って、下関駅放火事件を起こした犯人は「腹が減ってムシャクシャしていた。また刑務所に戻りたかった」といっていた。
４月の自殺者が１００人／一日、を越えた。倒産・失業・自殺者はこれからも増えるだろう。
「犯罪を犯して刑務所に戻りたかった」といった下関駅放火事件同様、「自分で死ねないので、誰でもいいから殺して死刑になりたかった」といった無差別殺人、毎朝聞かれる「〇〇駅で発生した人身事故のため…」といった事件は、ソマリアの海賊同様、警察・軍隊の強化、刑罰の強化、いのちの電話相談室の増設、といった手段で解決できるものではない。
それにしても、マスメディアの犯罪はすさまじい。戦前の大本営発表に近づいてきた。
書くほうも、少しはタイトルに近づいてきたが、今日はここまで、またね。